各国では教育や労働参加におけるジェンダー格差が大幅に縮小してきたものの、教育や雇用の場には依然として男女差が残っている。女性は男性より所得が低く、賃金水準の低い職種や産業で働いている。女性は起業家になる可能性も低く、起業した場合も、一般に規模が小さく収益性の低い企業を経営する。起業、所得、生産性におけるこうしたジェンダー格差は、解消を目指す多くの政策があるにもかかわらず、あらゆる開発段階の国で続いている。そして各国が顕著な男女差の解消を進めるにつれ、別の格差が見えてくる。
科学、技術、工学、数学、いわゆるSTEM分野への女性の参画もその一つで、なかなか変化が見られない領域だ。高校課程を修了する女子の数は男子と同程度で、世界全体では大学卒業者も女性の方が男性より多い。それでもSTEM分野では女性は少数派にとどまっている。例えば米国では、STEM分野の学士号取得者に占める女性は、わずか約35％にとどまる。大学卒業者のほぼ60％を女性が占めるにもかかわらず、この割合は過去10年間変わっていない。また、この数字の裏にはSTEM分野間の違いが隠れている。数学の学位取得者では女性が約40％を占める一方、コンピューターサイエンスや工学ではわずか18％だ。
懸念されることに、状況は改善していない。米国では、工学またはコンピューターサイエンスの学位を取得する女性の割合が、実際に2004年から2014年にかけて低下しており、世界各地でも同様の状況が見られる。2013年には、欧州でわずか4カ国だけが、STEM分野の卒業生全体に占める女性の割合が少なくとも15％だと主張できた。一方、2014年のチリではその割合は20％だった。女性はSTEM分野の学位を取得できても、その分野で働く可能性は男性より低い。米国の最新の国勢調査によると、STEM分野の学位を持つ女性で、実際にその分野で働いているのは7人に1人にすぎない。これはほとんどの国に当てはまる。
こうした体系的な過少代表の理由は多様で複雑だが、とりわけ重要と思われる要因は三つある。1）社会規範や親の期待によって形作られる志向、2）STEM分野に進み、そこで働き続けるという意思決定に影響する情報の不足、そして3）女性がSTEM分野の職に就くことを妨げる制度的要因。
根深い偏見は幼い頃から始まり、女子が学校生活を送り、働き始めるにつれて、さらに顕著になる。女子が数学や科学を学ぶよう勧められることは少なく、男子の方がこれらの分野に優れているという考えを内面化してしまうことも多い。例えば、TIMSSのような標準テストで小学4年生の女子が数学や科学で男子を上回っていても、この差は小学8年生になる頃には消える傾向がある。例外はわずかだ。この頃には親の期待も変化するようだ。こうした初期の障壁を乗り越えたとしても、科学や数学で優れた成績を収めた若い女性は、STEM分野でキャリアを積む女子が自分一人しかいないかもしれないという見通しや、将来雇用主から差別を受ける可能性に、気後れしがちだ。若い女性がこうした懸念に向き合い、最終的に乗り越えるための手助けとなる女性のロールモデルやメンターは、まだ多くない。
では、なぜこの問題を重視すべきなのだろうか。最も基本的には、公平性の問題である。女性にも男性と同じように、STEM分野のキャリアを選び、成功する機会があるべきだ。しかし、この問題に関心を向けるべき理由は経済面にもある。女性と男性の能力が同等であるなら、女性がこうした分野の学びに進まず、関連する産業や職種で働いていないことは、人材が活用されず、経済の生産性が本来の水準を下回っていることを意味する。この問題に関する研究はまだ発展途上だが、近年の研究の一部は、雇用や起業におけるジェンダーの分離を是正すれば、世界全体の総生産性が最大16％向上する可能性を示唆している。
STEM分野で働く人を全般的に増やすことは、将来の労働力を見据えた積極的な取り組みである。例えば米国では、コンピューター・情報技術関連職の雇用は2014年から2024年にかけて12％増えると予測されており、全職種の平均を上回る。女性がSTEM関連職に就く人が増えれば、所得のジェンダー平等が進み、女性とその家族の経済的見通しも改善する可能性がある。こうした職は、一般に賃金が高く、これらの職種における男女間の格差は、他の産業より小さいためだ。未来の若い女性たちがこうした機会を生かすには、STEM分野でのキャリアの基盤を今から築く必要がある。
解決策に多額の費用は必要ない。まずは、女子や女性がSTEM分野で安心し、自信を持てるような学校や職場の環境づくりから始められる。先進国で効果が検証された取り組みのうち、女子がロールモデルに出会える機会を設けること、教室で包摂的な表現を取り入れること、固定観念にとらわれないロールモデルを招くこと、そしてSTEM分野の職場に関する情報を提供することは、大きな成果が期待できる。途上国では、引き続き学びを深める必要があるが、例えば情報と教師が重要であることは明らかだ。行動や志向における一見小さな変化が、今日の女子と男子にとって、より平等な未来を築く大きな力となり得る。
