テクノロジーと持続可能性が私たちの未来にもたらす可能性を引き出すうえで、女性は不可欠である。マッキンゼーのパートナー2名がそう述べている。
現在、プログラミングやソフトウェア開発を含む主要なテクノロジー職において、女性が占める割合はわずか17%にとどまっている。
ジェンダーギャップと人材不足への対策として、主要な解決策は3つある。学位ではなくスキルで採用すること、男女の均等な代表性を全面的に約束すること、そして代表性の割合を追跡することである。
未来を予測することは危険な事業であるが、テクノロジー（特にデジタル技術）と持続可能性が未来の形成に大きく寄与することは確実である。実際、欧州連合（EU）もこれに賭けている。新型コロナウイルス感染症からの復興策の€7,240億（8,100億ドル）の大部分は、これらの分野に向けられている。しかし、その可能性を引き出すためには、もう一つの要素が必要である。それは女性である。
これは単に社会的公正の問題にとどまらない。企業が必要とする分野で必要な人材を確保するためには、（人口の半分を占める）女性が実質的な役割を果たす必要がある。しかし現時点では、女性はその役割を果たせていない。
欧州統計局（Eurostat）によれば、プログラミング、システム分析、ソフトウェア開発などの主要なテクノロジー職において、女性が占める割合はわずか17%である。環境科学者では女性が47%を占めている一方、電気、機械、土木などのエンジニアといった、その他の主要な持続可能性関連職種では、女性の割合は20%未満である。
欧州で深刻な人材不足が生じているのも不思議ではない。OECDによれば、テクノロジー職では約140万人分、持続可能性関連職では約240万人分が不足している。
将来の見通しも不透明である。成長が求められる分野で典型的な採用候補者プールの中心を占める学位分野では、女性学生が大きく不足している。例えば、将来の技術職の主要なデジタル採用候補者プールとなる情報・技術系の学位課程では、卒業生に占める女性の割合はわずか20%にすぎない。
さらに問題を深刻にしているのは、女性人材をより効果的に活用している企業ほど、他の重要な面でも優れた成果を上げているという証拠があることだ。具体的には、取締役会に30%以上の女性を登用している企業は、環境スコアが1.5倍高く、研究開発投資は女性取締役がいない企業の4倍に上る。より広く見ると、マッキンゼーの調査では、一貫して次のことが明らかになっている。経営陣に占める女性の割合が上位四分位に入る企業は、平均以上の収益性を実現する可能性が高い。
これが問題の本質である。つまり、極めて重要な2つの分野でジェンダーギャップと人材不足が生じている。幸いなことに解決策も存在する。特に重要な3つの分野がある。
発想を転換すること：採用候補者の幅を広げることで、より多くの女性が採用プロセスに進める可能性がある。そのためには、従来のやり方では不十分である。学位ではなくスキルで採用することを検討すべきである。採用候補者プールを拡大する一つの方法は、大規模公開オンライン講座（MOOC）やコーディング・ブートキャンプなどの教育プログラムと提携し、そこから人材を採用することである。
粘り強く取り組むこと：女性の代表性向上は自然に実現するものではなく、優先課題として位置づけ、積極的に推進する必要がある。一つの方法は、経営陣が、新たに立ち上げるすべての事業やプロジェクトにおいて男女の均等な代表性を目指すという考えを徹底することである。もう一つは、管理職に占める女性の割合を追跡し、継続的に引き上げることである。
進展は可能である。しかし全体として見ると、こうした取り組みは実施されていないか、効果を上げていない。欧州では女性が管理職の約35%を占めているものの、この割合は過去10年間でわずか1.3ポイントしか上昇しておらず、一部の国では実際に低下している。
欧州が新型コロナウイルス感染症の影響を完全に克服し、さらにはより良く、より強くなるためには、現状より良い取り組みが必要である。経済のすべての分野がテクノロジーと持続可能性の可能性を最大限に引き出すためには、女性が主要な役割を果たす必要がある。
つまり、女性にとってより良い状況を実現することは、すべての人にとってより良い状況を実現することにつながる。
