2021年、インフレ率は1980年代以来の水準に急上昇する一方、多くの米国人が労働力から完全に離れた。
3人の経済学者が、2022年の米国経済を測るために活用する指標の一つを解説する。
米国経済は2021年、多くの不確実性を抱えて幕を閉じた。インフレ率は急上昇し、1980年代以来の水準に達して消費者の購買力を大きく損なった。一方、感染力の強いオミクロン変異株が多くの米国人に外出を控えさせ、感染者数が記録的な水準に急増したことで、経済活動が縮小した。
2022年、経済はどうなるのだろうか。また、その規模と複雑さを踏まえると、状況が改善しているかどうすれば分かるのだろうか。手がかりを示すため、The Conversation U.S.は3人の経済学者に、新年に注視する測定指標を一つ取り上げ、それが経済の状況を自分たちにも読者にも理解しやすくする理由を説明してもらった。
インフレは上昇し続けるのか？
ヴェロニカ・ドラー、SUNYオールドウェストベリー校経済学教授
米国人、とりわけ低所得層は、ここ数カ月の物価上昇に苦しんできた。魚からガソリンまで、あらゆるものに人々が支払う価格が急騰し、その上昇ペースは数十年ぶりの速さとなっている。
インフレとは、経済における多くの財やサービスの価格が、持続的かつ全般的に上昇することだ。インフレは消費者の購買力と現金の価値を損ない、実質所得を減少させる。
現代経済には何百万もの財やサービスがあり、その価格は需要と供給の風に絶えず揺れ動いている。こうした変動をどのように一つのインフレ率に集約できるのだろうか。
経済測定に関する多くの問題と同様、概念上の答えは比較的単純だ。さまざまな財やサービスの価格を一つの物価水準、または指数にまとめ、一定期間におけるその変化をインフレ率として測る。
経済学者にはインフレを測る方法が数多くあり、広く知られている消費者物価指数から、あまり知られていない国内総生産デフレーターまである。風刺メディアのThe Onionにも解説がある。どの方法にも長所と短所がある。
私が好むのは、ジャーナリストがよく使い、この数週間に目にした人も多いであろう指標だ。約40年ぶりの高いインフレ率として報じられているのは、総合CPIで、これは2021年11月に前年同月比6.8％上昇した。これは消費者物価指数の最も包括的な形だ。
多くの経済学者と連邦準備制度は、いわゆるコアCPIを重視する。これは変動の大きい食料品とエネルギーの価格を除外した指標だ。食料品や燃料の価格は頻繁に変動する一方で、それらへの需要は安定しているため、政策担当者は、これらを除外すれば経済で実際に何が起きているのかを把握しやすくなると主張する。
しかし、この見方では多くの家計、とりわけ所得の低い人々の予算のかなりの割合を占める二つの品目が無視されている。誰もが生きていくために食料を必要とし、食料価格は過去1年で6.1％上昇した。また、エネルギー価格は2021年に33.3％上昇した。こうした品目を除外するのは問題があるように思われる。
私のような経済学者は2022年、主要な消費者物価指数を注意深く見守り、高止まりするのか、上昇を続けるのか、それとも多くの経済学者が予測するように、ついに低下し始めるのかを確認する。
この指標は米国経済の状況や、FRBがどれほど早く利上げを迫られるかを多く示すだけでなく、中間選挙で誰が最も支持を得るかを左右する主要な要因にもなるだろう。研究では、高いインフレ率、とりわけガソリン価格が、強い相関関係にあるのは大統領の職務遂行に対する不支持だと分かっている。
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米国人は労働力に戻るのか？
マーロン・ウィリアムズ、デイトン大学経済学助教
労働力参加率は、経済学者、金融市場、ジャーナリストが熱心に追う「主要な3つの」マクロ経済指標、すなわち国内総生産、インフレ率、失業率には含まれない。実際、上位10位にも入らないかもしれない。しかし、私が2022年に特に注意深く追う変数の一つだ。
労働力参加率とは、16歳以上の民間人口のうち、就業しているか、積極的に職を探している人の割合を指す。この指標から、働く年齢の人口のどれだけが就労可能な状態にあるかが分かる。
1970年代から世紀の変わり目にかけて、労働力参加率はほぼ途切れることなく上昇した。これはより多くの女性が労働力に加わったためだ。この期間に、参加率は約60％の低水準から、2000年第1四半期に過去最高の67.3％まで上昇した。
2000年代初頭からパンデミック発生まで、参加率は着実に低下し、2019年末には約63％だった。2020年4月、米国がCOVID-19の急速な拡大を抑えるためロックダウン期間に入ると急落し、その月には約50年ぶりの低水準となる60.2％に達した。
参加率はやや回復したものの、62％を下回ったまま低迷している。これは、パンデミックによって生じた、または深刻化した要因が重なったためだ。例えば、職場への出勤再開に対する不安や、仕事をしなくても経済的に成り立ちやすくしたパンデミック関連の給付などが挙げられる。
経済学者は理想的な参加率を特定していないが、率が突然、大幅に低下すれば、経済の円滑な機能に大きな支障が生じると一般に考えられている。それは、生産資源である労働者が急速に失われることを意味し、容易にも迅速にも補うことができないためだ。これは、最近のインフレ急上昇の一因であり、さらに世界経済が現在直面しているサプライチェーンの問題の原因の一つでもある。
今後1、2年で参加率がパンデミック前の水準に戻らなければ、より力強い経済回復への期待が打ち砕かれ、高インフレとサプライチェーンの不足が今後もしばらく続くことを示すだろう。
実質賃金は上昇するのか？
メラニー・ロング、ウースター大学経済学助教
私は消費者の家計を研究する経済学者として、米国人がどれほど支出するかを考えることに多くの時間を費やしている。そのため、2022年に特に注意深く見る数値が一つある。週当たりの通常賃金の中央値だ。
簡単に言えば、この数値は、平均的な労働者ではなく典型的な労働者が、インフレ調整後に毎週受け取る税引き前賃金を示す。平均値は誤解を招くことがある。家計を管理する人なら誰でも、収入額は話の半分にすぎないと分かっている。物価も同じくらい重要だ。「実質」週給は消費財の価格に基づいて調整される。物価が上昇すれば、同じ賃金で家族が買えるものは減り、実質賃金は低下する。
残念ながら、この数値の公表はやや遅く、インフレを考慮しない名目データの発表から数カ月後になる。しかし、物価を考慮することは今まで以上に重要だ。中古車から鶏肉まで、あらゆるものの価格が過去10年で最も速いペースで上昇している。こうした値上がりは家族の購買力を損ない、すでに緩やかな経済回復を停滞させるおそれがある。
パンデミック前には、失業率が歴史的な低水準にあったため、企業は労働者を引きつけるために賃金を引き上げざるを得ず、実質週給は上昇していた。2020年第2四半期には実質賃金が突然急上昇したが、主な理由はロックダウンで低賃金労働者が何百万人も職を失い、その所得が数値に含まれなくなったことだった。その後、低賃金労働者が職場に戻るにつれて、賃金はパンデミック前の水準に戻った。
現在、一部の労働者について再び賃金が上昇する兆しがある。例えば、サービス業の労働者は、大勢が仕事を辞めており、その一因は他の雇用主のもとでより良い賃金を求めることだ。労働力不足が続くなか、一部の企業は賃上げ以外にほとんど選択肢がなかったようだ。
経済学者がこうした賃上げについて懸念するのは、雇用主が賃金の支払いを補うため、さらに価格を引き上げる可能性があることだ。そうなれば労働者がより高い賃金を求めるようになるかもしれない。経済学者はこれを「賃金・物価スパイラル」と呼ぶ。制御不能になれば、スタグフレーション、つまり低成長と高インフレ、さらにはそれ以上の事態につながるおそれがある。
2022年の実質賃金の動向は、家族の支出と経済成長のペースに大きな影響を与える。消費支出は、米国の経済活動の毎年ほぼ70％を占める。
物価上昇と賃金上昇という相反する力が、脆弱なパンデミック後の経済回復を最終的にどう形作るのかを見極めるため、今年はこの数値を注意深く見守る。
