新たな研究によると、失業、収入や資産の喪失、健康保険の喪失といった経済的ショックは、両親のいる家庭に同じような影響を及ぼすわけではない。
「特に、こうした時期に親が子どものための支出を優先し、自分自身の医療費を切り詰めるのかどうかに関心がありました」と、筆頭著者であるアラン・モンハイト氏は述べる。同氏はラトガース公衆衛生大学院の医療経済学・公共政策教授であり、ラトガース大学健康・医療・高齢化研究所の州保健政策センターの研究教授でもある。
「私たちは、経済状況の変化によって医療費支出が特に影響を受けやすい家族の類型と、経済状況の悪化によって特定の家族構成員の医療費支出が危うくなるかどうかを明らかにしようとしました。」
『家計経済学レビュー』に掲載されたこの研究では、研究者らは2004年から2012年にかけての医療費パネル調査（MEPS）から、8,960世帯の医療費総額のデータを調べた。
調査結果によると、実際に生じた所得の減少と、全国失業率の上昇など経済状況の悪化に対する予想のいずれも、両親のいる家庭と比べてシングルマザーの医療費支出の判断に大きな影響を及ぼす。
「シングルマザーは、自分自身の医療費を減らし、子どもへの支出に回します」とモンハイト氏は述べる。「この変化は、ひとり親家庭の医療費総額に見られ、場合によっては外来診療、医師の診療所での診療、歯科診療への支出にも見られます。両親のいる家庭では、こうした支出の変化は確認されませんでした。」
この調査結果は、シングルマザーが子どもに対して利他的に行動することと整合しており、両親のいる家庭と比べたシングルマザー家庭の脆弱性を示している。
「私たちの調査結果は、多くのシングルマザー家庭が置かれた厳しい経済状況と、子どもの福祉を守るためにそうした家庭が迫られる難しい選択を反映しているのかもしれません」とモンハイト氏は述べる。
定期的な医療を受ける余裕がない家庭では、治療の遅れや健康状態の悪化につながり、病院の救急外来への依存が高まることがある。その結果、社会全体の医療費が増加する。
「私たちの研究は、二つの重要な問いを提起しています」とモンハイト氏は述べる。
「第一に、経済的ショックを受けたシングルマザー家庭で見られる支出の変化は、一時的なものなのか、それとも長期にわたるものなのでしょうか。第二に、医療費負担適正化法（Affordable Care Act）によるメディケイド拡大や、拡大を実施していない州のメディケイド／CHIPプログラムなど、既存の公共政策による介入は、シングルマザー家庭の所得喪失が医療費支出に及ぼす影響に対処するのに十分なのでしょうか。」
