世界は、プラスチックとの関わりにおいて新たな時代を迎えています。
かつて画期的な製品だったものが、今や最大の社会的脅威となっています。
プラスチックが成功を収めた大きな理由は、安価で軽く、変革をもたらし、食品を安全に保管できるほか、医療分野で命を救い、風力タービンや太陽光パネルの製造を可能にしてきたことです。
そして、この成功によって過去60年間に膨大な量のプラスチックごみが生み出されました。下のグラフが示すとおりです。
しかし今、その傾向を逆転させるため、各国が連携して行動しています。ガラパゴス諸島からインドまで、ルワンダから中国まで、50を超える国々がプラスチック汚染の削減に取り組んでいます。
国連は、新たな報告書『使い捨てプラスチック：持続可能性へのロードマップ』で、各国の取り組みとその成果をまとめました。
この報告書の目的は、政府が効果的な政策を立案するための基準を提供することです。
闇市場
報告書によると、現在進められている取り組みの大半は、使い捨てプラスチックの使用に集中しています。
グラフは、2014年以降、この分野での取り組みが大幅に増加したことを示しています。
今月、インドの首相は、国内の使い捨てプラスチックをすべて廃止すると約束しました。2022年までの実現を目指し、デリー市内では直ちに禁止措置が取られます。
ナレンドラ・モディが発表したこの計画は、インドの人口規模が非常に大きく、同国が世界で最も成長の速い経済であることから、これまでに各国が打ち出した計画の中で群を抜いて野心的です。
欧州の多くの国がレジ袋に課徴金を導入する一方、中国、ケニア、モロッコは薄手のプラスチック袋を禁止しました。
報告書によると、政府の課徴金や禁止措置は、適切に計画され実施されれば、使い捨てプラスチック製品の過剰使用を抑える最も効果的な戦略の一つとなっています。
しかし、バングラデシュやカメルーンなど一部の国では、プラスチック袋を禁止したものの、適切な取り締まりが行われていません。
その結果、袋の闇市場が拡大したり、禁止対象外の厚手のプラスチック袋が使われたりする可能性があり、環境への被害がさらに大きくなりかねません。
報告書はまた、官民連携や自主的な協定が禁止措置の有効な代替策になり得ると指摘しています。消費者が行動を変える時間を確保でき、手頃で環境に優しい代替品が十分に市場に出回るまでの猶予も生まれます。
途方もない課題
進展は見られるものの、河川や海洋への膨大なプラスチックの流出を減らすには、さらに多くの取り組みが必要だと報告書は警告しています。
2015年に発生したプラスチックごみ1億4,100万トンのうち、リサイクルされたのはわずか14%でした。次のグラフをご覧ください。
プラスチック問題を解決するには、リサイクル可能な割合を大幅に高める必要があることは明らかです。包装に使えるバイオプラスチックなど、リサイクル可能な素材に関する民間部門の革新や、リサイクルを促す新たな方法は、今後さらに発展させるべき分野の一例です。
「問題はプラスチックではありません。プラスチックをどう扱うかです」と、国連環境計画の責任者エリック・ソルハイムは述べています。
「つまり、この画期的な素材の使い方を大幅に賢くする責任は、私たちにあるのです。」
