ギャリソン・キーラーが創作したアメリカの町、レイク・ウォビゴンでは、子どもたちはみな平均以上だ。そして、現実は芸術を模倣する。アメリカだけではなく、若者だけでもない。豊かな国でも貧しい国でも、調査を重ねるたび、人々は家族との暮らしに満足し、住んでいる地域を気に入り、自分自身の将来を楽観していると答える。同じ人々が世論調査員には、自国や世界はとんでもない方向へ向かっていると語る。
つまり大人も、どうやら常に平均以上の人生を送っているらしい。
いくつか例を見てみよう。ユーロバロメーターの世論調査によると、人々の約60％が、仕事の状況は変わらないと予想している一方、20％は状況が改善すると見込んでいる。それでも大半の人は、自国の経済状況が悪化するか、変わらないと一貫して予想している。個人の将来に対する見通しは時間がたってもほとんど変わらないが、国の経済実績への期待は、予想どおり、景気後退で悪化し、好況で改善する。
これはヨーロッパだけの現象ではない。チリで最も信頼されている世論調査であるCEP世論調査は、2004年から同様の質問を続けており、その結果も同じように不可解だ。自分自身の経済状況に満足していると答える人の割合は、国の経済状況に満足している人の割合を常に上回る。そして、この二つの指標の差は2010年以降、急速に広がっている。
この謎は経済に限られない。ビョルン・ロンボルグは、報告している。多くの国で、世界の環境の現状を悲観する人の割合は、地域や国内の環境を悲観する人の割合を大幅に上回るという。同様の結果は、貧困の規模、薬物使用、犯罪の多さについて世論調査員が尋ねた場合にも見られる。
この現象はあまりに広く見られるため、オックスフォード大学の経済学者マックス・ローザーは、これに「地域では楽観、国家では悲観」という名前を付けた。何がこれを説明するのだろうか。
アリストテレス以降、多くの哲学者は、人間は市民的美徳を重んじる規範が根付いた緊密な共同体の一員であるときに、健やかに生きられると論じてきた。しかし、資本主義を最初に批判したジャン＝ジャック・ルソーによれば、市場は強欲を助長し、そうした絆を崩し、人々を互いに引き離す。だから近隣の人々が自宅の垣根の向こうを見て、目にするものを気に入らないとしても不思議ではない。個人としての満足と、社会は敵対的だという感覚は、両立しうるし、実際に共存している。
古典的な社会学者も同様の指摘をした。近代化は人々を伝統的で結びつきの強い共同体から引き離し、工業化する都市の匿名性の中へと投げ込んだ。これが、フェルディナント・テンニースの有名な区別、すなわちゲマインシャフトとゲゼルシャフトの基礎となった。個人が繁栄しても、より大きな社会から疎外され、社会を悲観的に見る傾向があり、エミール・デュルケームがアノミーと呼んだ状態に苦しんだ。
最後に、しかし決して軽視できないのが、複数の心理学者や神経科学者の主張だ。その中で最もよく知られるのは、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのタリ・シャロットで、彼らは論じている。人間の脳には楽観性が生まれつき備わっているという。ただし、この生得的な偏りが当てはまるのは自分自身の将来だけで、自国や地球の将来には及ばない。そのため、自然に隔たりが生じうる。
どの考えも示唆に富んでおり、おそらく一理以上ある。しかし、個人の楽観と国家への悲観の隔たりが広がっていると考えるなら――実際に広がっているのだが――その拡大を説明するには、近年変化した要因を指摘する必要がある。近代化がもたらすアノミーや、生来の心理的偏りだけでは説明にならない。そうしたものはずっと昔から存在しているからだ。
一つの手がかりは、研究によると、ニュースメディアに触れる機会が多い人ほど、この隔たりが大きいという観察から得られる。メディア、とりわけソーシャルメディアは、明るく崇高な話題より、暗く凄惨な話題を強調しがちだ。メディア幹部はよく「良いニュースはニュースにならない」とつぶやく。そして、ツイッターやケーブルニュースを一分も見れば、「血が流れれば、見出しになる」という古い格言が確かめられる。
さらに、神経科学者が議論している二つ目の心理的偏りを加えよう。人類は危険を避けるよう進化してきたため、悪い知らせにより敏感になる傾向がある。アフリカの栄養状態が改善しているという報告より、飢えた子どもたちの写真に強く反応する。そしてもちろん、そうした痛ましい写真のほうを、ずっと長く記憶にとどめる。
こうしたことを長年よく理解していた人物が、ドナルド・トランプだ。共和党全国大会での演説を覚えているだろうか。彼はその中で、国内では「貧困と暴力」、国外では「戦争と破壊」に苦しむ国を描いた。その同じ晩、ヒラリー・クリントンの遺産を「死、破壊、そして弱さ」として激しく非難した。
「多少大げさに言っても害はない」とトランプは『The Art of the Deal』で説明しており、同じ考えのポピュリストたちもこれに同意する。ハンガリーのヴィクトル・オルバーンやベネズエラのニコラス・マドゥロは、ルソーを読んだり最新の神経科学論文に目を通したりしていないかもしれないが、要点は心得ている。家庭や職場での日々の経験が何を示していようと気にせず、財界エリートや移民、外国人のせいで状況が悪化している――それも、はるかに悪くなっている――と繰り返しさえすれば、遅かれ早かれ有権者は信じるようになる。
これがポピュリズムが非常に危険な理由の一つであり、牧歌的なレイク・ウォビゴンのような場所でさえ、その影響を免れない理由でもある。
