世界金融危機から10年以上が経った今も、多くの人々がその余波に対処し続けています。
2017年の世界の賃金上昇率は、2008年以降で最も低い水準にまで落ち込みました。インフレ調整後の実質賃金上昇率は、2016年の2.4%から低下し、2017年にはわずか1.8%にとどまりました。
国際労働機関（ILO）は、その「2018/19年版 世界賃金報告書」において、G20の先進国の賃金上昇率が2016年の0.9%から2017年には0.4%へと低下したことを明らかにしました。一方、G20の新興国では、賃金上昇率が2016年の4.9%から2017年の4.3%へと推移しました。
G20の先進国の一部において、業績の低迷は明らかです。2008年から2017年の期間において、イタリアと英国はいずれも実質賃金上昇率が約5%低下しました。イタリアでは2014年に賃金上昇率がプラスに転じたものの、2017年には再びマイナスに逆戻りしました。
英国では2014年から2016年にかけて一時的な回復も見られましたが、それ以降は賃金上昇が一貫して低い水準にとどまっています。日本の状況はさらに厳しく、2008年から2017年にかけて全体の賃金上昇率はほぼゼロ近辺で推移しました。
ILOはまた、世界的な男女間賃金格差が依然として大きく、女性の平均賃金が男性より20%低いことも明らかにしました。その理由は明確ではありません。女性従業員の教育水準は男性と同等か、それ以上であることが多いため、学歴の差は要因ではないように思われます。
仕事の性別による分離と二極化は、より明確な要因です。従来男性が多く従事してきた職業では、女性の割合が依然として少なく、同じ職場の男性と比べて低い賃金となる傾向があります。また、同報告書は、女性が大半を占める職場は、男女の構成がより均等な類似組織と比べて14.7%の賃金ペナルティを受ける可能性があると指摘しています。
低い賃金上昇率の統計の中心には、ひとつのパズルがあります。GDPの回復はすでに鈍化し始めており、予測では今後も低迷が続くとされていますが、近年は成長を続けています。同時に、英国や米国をはじめとする多くの主要経済国では失業率が低下しています。従来であれば、人材を巡って雇用主同士が競争し、利用可能な人員が減少するため、賃金は上昇するはずです。しかし、そうはなっていません。少なくとも、一様には起きていないのです。
その理由のひとつとして、生産性の伸びが鈍化していることが考えられます。
生産性とは、土地、設備、従業員といった経済資源の産出量を測る指標です。一定期間の平均産出量を、同じ期間に発生したコストや消費された資源で割ることで算出され、例えば一人当たりのGDPの数値が得られます。
産出物の価値が伸びていない、あるいは減少している場合、従業員は賃上げにつながる追加的な富を生み出していないことになります。
さらに、感情的・心理的な要因も関係している可能性があります。2008年の景気後退は、企業に深刻な打撃を与えただけではありません。短期間であっても仕事を失った人は多く存在しました。先進国の多くの人々にとって、景気後退により個人の負債が高水準となり、貯蓄はほとんどない状態に置かれました。10年前よりも価値の低い住宅しか残らなかった人さえいます。
こうした状況はすべて、雇用環境への信頼を損なう可能性があります。仕事があるなら、賃上げを求めるよりも感謝の気持ちを持つ方がよく、ましてや別の場所で新たな仕事を始めて、今ある雇用の安定性を失うリスクを負うべきではない、と感じさせるかもしれません。2008年の危機は、今もなお長い影を落としています。
