エネルギーと食料の価格急騰がインフレを押し上げています。
サプライチェーンの混乱、港湾の滞留、物流の逼迫、商品への強い需要が、価格への圧力を高めています。
1月の「世界経済見通し改訂見通し」によると、インフレ率は高止まりした後、来年には鈍化する見込みです。
今週のチャートは、過去1年間に化石燃料価格がほぼ倍増したことを受け、エネルギー価格の急騰が、とりわけ欧州でどのようにインフレを押し上げたかを示しています。食料価格の上昇もインフレを押し上げています。
一方、サプライチェーンの混乱、港湾の滞留、物流の逼迫、商品への強い需要が続き、こうした価格圧力は、特に米国で広がっています。輸入品価格の上昇は、ラテンアメリカやカリブ海地域を含む一部の地域でインフレの一因となっています。
インフレ率は高止まりする見込みです。1月の「世界経済見通し」改訂見通しによると、今年の物価上昇率は先進国で平均3.9％、新興市場国・発展途上国で5.9％となり、その後、来年には鈍化する見込みです。
インフレ期待が引き続き十分に安定し、いずれパンデミックの影響が和らぐとすれば、サプライチェーンの問題が緩和し、中央銀行が金利を引き上げ、需要が再び、財を多く消費する傾向からサービスへと移るにつれて、高インフレは収束していくはずです。
原油先物契約は、今年、原油価格が約12％上昇する一方、天然ガス価格は約58％上昇することを示しています。両商品の上昇幅はいずれも昨年の上昇幅を大幅に下回る見込みで、需給の不均衡がさらに緩和するにつれて、2023年には価格が下落に転じる可能性があります。
同様に、食料価格は今年、より緩やかな約4.5％の上昇にとどまり、来年には下落する見込みです。昨年は23.1％上昇した後、国連食糧農業機関によると、こうした動きは世界中の何百万人もの人々、とりわけ低所得国の人々の家計支出の負担を和らげるはずです。
こうした負担が最も重くのしかかるのは、新興国や低所得国の住民です。これらの国では、食料が通常、消費支出の3分の1から半分を占めます。米国などの先進国ではその割合はもっと低く、家計の買い物支出に占める食料の割合は7分の1未満です。
