エコノミストの間では、経済を構成する家計の経済的幸福度をより多角的に測定するとともに、現在の世論で支配的となっている、経済的進歩を一つの数字で示す指標である国内総生産（GDP）の成長を重視しすぎない姿勢が重要だという見方が強まっている。これは、著名なエコノミストによるパネルディスカッションの要点であり、ノーベル賞受賞者のアンガス・ディートンを含む登壇者が、今年の「GDPを超えて」と題して、アメリカ経済学会の年次大会で行ったものである。
パネリストの指摘はもっともであり、幸福度を測る新たな指標は長らく求められてきた。しかし、このパネルでは、GDPの欠点や新たな指標の価値を非経済学者に伝えることの難しさも浮き彫りになった。ほぼすべてのパネリストが、GDPは経済的成功を測る指標としてあまり有用ではないという点で一致した一方で、大多数は、米国のGDP報告書そのものは変更せず、代わりに米国経済分析局（BEA）で新たな「サテライト勘定」の作成に注力すべきだと述べた。サテライト勘定とは、月次のGDP発表とは別に作成される独立した公表資料である。現行のサテライト勘定は、主に交通と観光に関するものである。
しかし、サテライト勘定は報道機関や一般市民の関心を集めにくい。エコノミストが本当にGDP成長率は不十分な統計だと考え、その拡張によって改善できると信じるのであれば、それらの拡張指標を重視し、四半期報告書に含めることをいとわないはずである。四半期報告書はよく知られており、すでにジャーナリストによって広く取り上げられているため、そこに掲載される統計は確実に注目を集める。
パネルのエコノミストたちは、現行の国民経済計算を拡張するための優れた案をいくつも提案した。その中には、家事労働に価値を付けること、医療における品質向上をより正確に推計すること、主観的幸福度を測定することなどが含まれていた。これらはいずれも、経済の理解を深め、米国における経済政策の議論を改善するうえで、国民経済計算をより有用なものにしうる。しかし、これらの統計をどのように公表するかも重要である。影響力を持たせるには、定期的なスケジュールに沿って、重要な機関の公表資料として、GDPそのものなどの既存の主要指標と同等の扱いで発表されるべきである。
既存の勘定にGDPの変更を含めることに対する根強い慎重論があるにもかかわらず、パネルは、GDPには大幅な改善の余地があるという点で幅広い合意があることを強調した。改善点として最も頻繁に挙げられたのは、国の指標に分配の要素を加えることであった。具体的な方法については意見の相違があるかもしれないが、こうした要請はEquitable Growthが推進する「GDP 2.0」キャンペーンの主張と軌を一にしている。同キャンペーンは、経済成長を所得別に分解するよう経済分析局に求めており、それにより経済成長時に誰が恩恵を受けているかを把握できるようにすべきだとしている。国民所得・生産勘定を作成しているBEAは、個人所得の成長を分配して示す統計を公表する予定であると最近発表した（2020年）。
アンガス・ディートンは、米国の統計機関も主観的幸福度の測定に取り組むべきだと提案した。これは、人々にどの程度幸せかを尋ねる調査を実施することを意味する。ディートンは、この情報を定期的に収集することで、家計の福祉にとって重要と認識されている向上が実際に幸福度の上昇につながっているかを評価する有用な方法になりうると述べた。ハーバード大学のデール・ジョルゲンソンとウェルズリー大学のダン・シッケルは、世帯による消費のより良い測定を支持した。彼らは、それが個人の福祉をより適切に近似すると考えている。
このパネルのような場は、政策立案者が経済統計において米国人の幸福度をより適切に測定できるし、そうすべきだという、さまざまな種類のエコノミストの間に広く見られる合意を反映している。BEAはこれらの選択肢の少なくとも一部を推進することに取り組んでいる（こちらのスライド3を参照）が、同機関は資源が不足していることも少なくない。実際、エコノミスト、政治家、その他の専門家はGDPの欠点について何十年も論じ続けてきた。今まさに行動が実現しつつあるように見えることは、有望な兆しである。
しかし、改善策をサテライト勘定に囲い込もうとする、残念ながらよく見られる衝動は、記者や政治家が経済的繁栄を評価する際に依拠する指標としてGDP成長率が問い直されないままになるおそれがある。GDPを指標として作り上げた中心人物である経済学者サイモン・クズネッツは、この手法の愚かさをよく理解していた。議会への報告書で彼は、「国家の福祉は、国民所得の測定値からはほとんど推し量れない」と指摘している。
