ロンドン発、4月18日（トムソン・ロイター財団）－学者らは木曜日、女性の上司の下で働く場合や、上級職に占める女性の割合が高い企業で働く場合でも、女性が男性より低い賃金を受け取る可能性は同程度であると述べた。
上級職に女性を増やすだけでは、根強い賃金格差の解決策にはならないようだと、研究者らは『European Sociological Review』に掲載された研究で結論づけた。
この研究結果は、女性管理職が男性に有利な組織構造に異議を唱えることに苦労する可能性を示唆している。論文の筆頭著者であり、オランダのラドバウド大学のポスドク研究員であるマルグリート・ファン・ヘクは、そう述べた。
「女性は少数派であることが多く、女性同士の連帯を示さないことで、自分の地位を本当に勝ち取ったことを証明しなければならないと感じることがよくあります」と、彼女はトムソン・ロイター財団に語った。
「その仕事に適した男性であることを示さなければならず、いわば、男性以上に男性的な振る舞いをすることで示さなければならないのです」。
この研究は、欧州持続可能な労働力調査（European Sustainable Workforce Survey）という科学研究プロジェクトのデータを用い、9か国の231の組織で働く約8,000人の男女のデータを比較したものである。
対象となった従業員は、製造業、医療、高等教育、運輸、金融サービス、通信業に従事していた。
研究者らは「相当かつ有意な男女間格差」を確認した。男性の上司の下で働くか女性の上司の下で働くか、また組織内の女性管理職の割合にかかわらず、女性の平均賃金は男性より7%低かった。
これは、他の研究で示された賃金格差よりも小さい。
欧州連合の統計局であるユーロスタットのデータによると、2017年には、EU全体で女性の平均時給は男性より16%低かった。
ヘクは、チームが女性管理職から女性が恩恵を受けることを予想していたため、結果に驚いたと述べた。
そのかわりに、企業は性別にかかわらず全従業員が平等に扱われるよう行動を起こす必要があると、職場における女性の権利を推進する世界的な非営利団体キャタリストのセレナ・フォンは述べた。
「組織がジェンダーに配慮した職場を作り出す方針を導入して初めて、男女間の賃金格差は解消されるでしょう」と、フォンは賃金の透明性、給与設定、採用手続きを重点分野として挙げながら述べた。
世界銀行によると、職場におけるジェンダー不平等は、失われる所得として世界に160兆ドル以上の損失をもたらす可能性がある。
（取材：ソニア・エルクス @soniaelks、編集：リンジー・グリフィス。人道問題、女性およびLGBT+の権利、人身取引、財産権、気候変動を扱うトムソン・ロイター財団（トムソン・ロイターの慈善部門）のクレジットを記載してください。http://news.trust.org をご覧ください）
