実証的証拠はジェンダー平等と長期的な経済成長の間に正の関係があることを示唆しているが、一貫したデータが不足しているため、因果関係の方向を明らかにすることは妨げられてきた。本稿では、酪農に関する歴史的証拠を用いて、ジェンダー平等が成長に及ぼす効果を検証する。女性の自律性がより高い国では、女性が人的資本の形成と繁栄により大きく貢献でき、その結果、長期的に経済発展が進んだ。
長期的に経済の成功や失敗を左右する重要な要素は何だろうか。女性の自律性は重要な要因の一つなのだろうか。近年の成長の成功例と失敗例を見ると、比較的女性の自律性が高かった国の中に、好調な事例がいくつかある。例えば、ボツワナはここ数十年間、世界でも最も高いGDP成長率を記録した国の一つだった。良好な制度を備えていただけでなく、ジェンダー平等も高かった（Robinson 2009。ジェンダー平等のデータについてはCarmichael and Dilli 2014も参照）。同様に、中国と韓国では、20世紀初頭には中国女性の纏足などに見られる極端なジェンダー不平等があったが、1960年代から1970年代には比較的高いジェンダー平等を実現し、その後、世界経済史上でも最も劇的な経済成長が始まった。
多くの開発経済学者は、ジェンダー不平等の拡大が発展の遅れと関連していることを明らかにしてきた。Amartya Sen（1990）は「失われた女性」が非常に多いと推計し、それが性比の偏りをもたらしたと指摘して、これを歴史上の重要な発展の障害の一つと論じた。Stephan Klasenは複数の共著者とともにマクロ経済回帰分析を用い、ここ数十年の途上国では、ジェンダー不平等が通常、GDP成長率の低下と関連してきたことを示した（Klasen and Lamanna 2009、Gruen and Klasen 2008）。これを受けて、女性を特に対象とする開発政策が実施された。例えば2005年、国連事務総長のKofi Annanは、ジェンダー平等は貧困の撲滅、乳幼児死亡率の低下、教育の普遍化に不可欠な前提条件だと述べた（UN 2005）。しかし近年、開発経済学者からさまざまな疑問も提起されている。Esther Duflo（2012）は複数の研究を挙げ、ジェンダー平等が自動的に貧困削減につながるわけではないと示唆した。この見方によれば、貧困からジェンダー不平等へ向かう因果関係は、逆方向の因果関係と少なくとも同程度に強い可能性がある。
長期的な観点から因果関係の方向を評価するための一貫したデータは、これまで得られていなかった。証拠が不足していたため、近世ヨーロッパにおける女性の自律性と人的資本形成の関連は、動学モデルで正式に検証されていない（東欧についてはBaten et al. 2017、横断面分析についてはde Pleijt et al. 2016bを参照）。De Moor and van Zanden（2010）は、労働市場の歴史的な記述と中世の制度的遺産を根拠に、女性の自律性がヨーロッパ史に強い影響を及ぼしたという仮説を提示した。彼らは、人口動態上の行動のほかの要素とともに、女性の結婚年齢が北西ヨーロッパ諸国の初期の発展を左右する重要な要因だった可能性があると論じた（内生性の問題を特に取り上げた批判についてはDennison and Ogilvie 2014、2016を、これに対する応答についてはCarmichael et al. 2016を参照）。同様に、Diebolt and Perrin（2013）は、ジェンダー不平等が多くの国で近代の経済成長を妨げたと理論的に論じた。
新たな研究では、動学的な歴史の文脈で女性の自律性が成長に及ぼす効果を直接検証する（Baten and de Pleijt 2018）。この議論では内生性の問題が明らかに重要な役割を果たすため、関係の因果的な性質を慎重に検討する。具体的には、女性の自律性を示す操作変数として、（移住を調整した）乳糖耐性と牧草地適性の比較的外生的な変動を利用する。乳糖耐性が高いほど酪農の需要が高まり、同様に牧畜に適した土地の割合が高いほど供給が増える、という考え方だ。酪農では伝統的に女性が重要な役割を担い、中世後期から近世にかけて所得創出に大きく参加できた（Voigtländer and Voth 2013）。これに対し、穀物農業は上半身の大きな筋力を必要とするため、女性の参加は限られていた（Alesina et al. 2013）。したがって、乳糖耐性という遺伝的要因と牧草地適性は、男女別の農業特化における長期的な差に影響する。操作変数回帰分析により、女性の自律性と人的資本の関係には因果性がある可能性が高いことを示す（また、Oster比率を用いるなどして、排除制約を含む追加の計量経済学的問題にも対処する）。
年齢の丸めに基づく識字・計算能力の推計値は、人的資本形成の重要な要素を示す。近年の証拠によると、経済成長に最も重要なのは数的能力である。Hanushek and Woessmann（2012）は、20世紀の経済的成功には数学と科学の能力が不可欠だったと論じた。こうした能力は、経済発展を説明するうえで、単純な就学率の指標を上回ると指摘した。そこで本研究では、基礎的な計算能力に関する数学関連の指標に焦点を当てる。二つの異なるデータセットを用いる。第一に、長期を対象とする1500年から1850年までの欧州諸国のパネルデータを用いる。第二に、東はウラル山脈から南西はスペイン、北西は英国まで広がる欧州の268地域を調べる。
女性の自律性の代理指標として、平均初婚年齢を用いる。初婚年齢が低いことは、通常、女性の自律性が低いことと関連している。初婚年齢は、女性世帯主の割合や、妻の年齢が夫を上回る夫婦の割合など、女性の自律性を示すほかの指標とも強く相関している。初婚年齢が特に興味深いのは、労働経験から女性の人的資本の向上につながるミクロ経済的な経路があるためだ。結婚後、女性は通常、労働市場から退出し、家計内の仕事に移った（Diebolt and Perrin 2013）。その結果、若くして結婚した女性は、子どもに計算能力をはじめとする技能を教えたり、自ら学ぶよう促したりすることが少なかった。また、早婚の女性は、こうした技能が「自分たちの領域に属さない」、つまり、自分たちのアイデンティティにつながらないとして、技能をあまり重視しないこともあった（Baten et al. 2017）。
図1 ヨーロッパの平均初婚年齢、1500～49年
16世紀初頭のヨーロッパにおける初婚年齢の地図（図1）では、英国が大きく先行していた。これは、後に英国で起きた急速な成長をすでに予告していたのかもしれない。その成長は最終的に、18世紀後半から19世紀初頭の産業革命につながった（Kelly et al. 2013）。18世紀初頭には、女性の自律性の面で中央ヨーロッパが回復し始めた一方、今度は中東欧の一部の経済圏が比較的低い水準で登場した（図2）。
図2 ヨーロッパの平均初婚年齢、1700～49年
この傾向は19世紀初頭も続き、特に南東ヨーロッパで水準が低かった。対照的に、スイスやオーストリアを含むスカンディナビアと中央ヨーロッパでは、女性の自律性がかなり高かった。これらは、ほどなくして19世紀後半から20世紀初頭に起きた第二次産業革命で「スター」となった国々そのものだ。
図3は、1700年以降と1800年以降の各50年間について、平均初婚年齢と計算能力の間に強い正の関係があることを示している。ほとんどの国が回帰直線の近くに位置する。デンマーク、オランダ、ドイツ、スウェーデンなどでは、女性の自律性と計算能力の水準が高かった。興味深いことに、そうした国々の多くは、最初の工業国である英国ではなく、19世紀後半の第二次産業革命を担った国々だった。対照的に、ロシア、ポーランド、スロバキア、イタリア、スペイン、アイルランドは、いずれの期間も両方の水準が低かった。
図3 1700年の平均初婚年齢と計算能力
回帰分析では、宗教、農奴制、国際貿易、政治制度など、多数の統制変数を含める。女性の自律性と計算能力の関係は非常に頑健であることが分かった。
19世紀の地域レベルでも、女性の自律性と人的資本形成の関係を調べる。計算能力と初婚年齢は、国ごとの固定効果やほかの統制変数を調整した後も、右肩上がりの回帰直線を示す（図4）。
図4 地域の偏回帰散布図
最も重要なのは、この効果が単独の外れ値によって生じているわけではないことだ。例えば、クロアチア・イタリア系のフィウメ県では、計算能力の残差も初婚年齢の残差も高い。同じことは、ロシア北東部のヴォログダ県とイタリアのラツィオ州にも当てはまる。対照的に、ロシア中部のスモレンスクとイタリアのバジリカータ州では、初婚年齢の残差も計算能力の残差も低かった。地域レベルでも、追加の多くの変数を統制し、識別に操作変数法を用い、国ごとに関係を調べた計量経済分析は、強い関係を示唆している。
総じて、実証結果は、女性の自律性がより高い経済圏が経済発展のスターになった、あるいはその地位を保ったことを示唆している。人口の女性部分が全体の人的資本形成と繁栄に貢献する必要があり、そうでなければ他の経済圏との競争に敗れた。女性が人的資本を形成する機会を奪う制度――早婚を強いることで、独立して技能を要する経済活動からしばしば退かせることなど――は、人類の歴史において多くの経済圏が成功するのを妨げた。
