人種差別、そして差別全般は、客観的に測定することが非常に難しい場合がある。
ある准教授が、差別を測定する現在のアプローチを検証する。
完璧な解決策は存在せず、あるアプローチを用いることの利点と限界を理解することが重要である。
人種差別は、客観的に測定することが難しい厄介な問題である。Stephane Woltonは、差別を適切に測定するためのさまざまなアプローチと、あるアプローチを用いることで何を得て何を失うのかを理解することの重要性について考察する。
「『人種差別』は、あらゆることを説明する便利な言葉になっていることが多く、明示的に検証されることなく、単に暗黙のうちに受け入れられてしまうことがある。証拠によれば、人生の機会に対して、人種差別の存在よりも、地理、家族の影響、社会経済的背景、文化、宗教の方がはるかに大きな影響を及ぼしている。」（人種・民族格差委員会：報告書、8ページ）。
この一文は、英国に制度的人種差別は存在しないとする主張とともに、2021年の人種・民族格差委員会（CRED）の結論を要約したものである。この報告書は報道機関やメディアの怒りを買い、政府内部と英国国民の双方で意見を二分する政治的混乱を引き起こした。
政府に近い一部の人々はこれを擁護したが、多くの人々は、英国では広範な差別が存在することを示す別のデータがあると強調した。英国の黒人女性は、白人女性と比べて妊娠または出産中に死亡する可能性が4倍高い。黒人学生は、高等教育に進学する可能性が著しく低い。A-Levelの成績が白人の志願者と同等であっても、ラッセル・グループ大学からの合格通知を受け取る可能性は最大14%低い。
人種差別は厄介な問題である。それは、他のどの問題とも異なり、緊張、論争、政治的な騒動を引き起こしうる問題である。しかし、人種差別――そして差別全般――が、客観的な意味では本質的に測定が困難なものであるという現実によって、事態が容易になることはない。
差別を数値化しようとするとき、一般的には、広範なアプローチと限定的なアプローチという2つの方法のいずれかを用いる。名称が示すとおり、広範なアプローチは、異なる集団間の結果の単純な差異を見る傾向がある。賃金格差、失業率の差、健康、学校での到達度、警察による暴力被害など、多くの社会経済的な結果を測定するためによく用いられる。
一方、限定的なアプローチは、より複雑な比較を行う。広範なアプローチのように、異なる集団間の結果の差異を単純に見るのではなく、限定的なアプローチは、集団が複数の側面で異なることを認識する。異なる集団の構成員は、異なる場所に住み、異なる家族環境を経験し、異なる社会経済的背景を持つ傾向がある。これらすべても、検討対象の結果に影響を及ぼしうる。限定的なアプローチでは、人種、性的指向、その他の差別の指標の影響は、他の属性の潜在的な影響を考慮した後にのみ測定される。
一般的には、常にそうとは限らないが、広範なアプローチは限定的なアプローチよりも高い差別の測度を示す傾向がある。例えば、2018年には、英国国家統計局（ONS）が「民族別賃金格差」に関する報告書を発表した。ビッグデータと統計的回帰分析の手法を用いてより広範なパターンを見出したONSは、いくつかの興味深いデータを示すことができた。例えば、広範なアプローチを用いた場合、バングラデシュ系の民族集団の従業員は、平均して白人英国人の従業員より20.2%少ない収入を得ていた。一方、白人の民族に属する人々と、少数民族集団に属するすべての人々との間の時給中央値の差は、ロンドンで最も大きく、21.7%であった。しかし、同じ報告書では、「教育や職業などの他の属性を考慮すると、白人英国人の従業員とその他の大半の民族集団との間の民族別賃金格差は縮小する」ことも明らかになっており、限定的なアプローチで測定した場合、賃金格差は小さくなる傾向があることが示唆されている。
CRED報告書をめぐる議論に戻ると、これらの要素を踏まえれば、委員会は最初の引用が示すように限定的なアプローチを選択し、一方で批判者たちは広範なアプローチを採用していたことがわかる。そのため、委員と反対者たちは互いに議論を交わすのではなく、すれ違ったままになっていた。
では、どちらかのアプローチがより優れているのだろうか。端的に言えば、それは状況次第である。何の種類の差別を測定しようとしているのか、そして状況によって異なる。
例えば採用を考えてみよう。企業の採用プロセスにおける差別の可能性を見つけようとする場合、同等の条件を持つ候補者の詳細を掘り下げる、限定的なアプローチを採用する方が賢明である可能性が高い。同じ職を争う可能性の低い、非常に異なる応募者の経験を比較することにはほとんど意味がない。この場面で差別を測定するより良い方法は、同様の特性を持ち、そのポジションを争っており、アイデンティティを理由に異なる扱いを受けうる応募者同士の間で、結果に差があるかどうかを確認することである。言い換えれば、限定的なアプローチを取るのが最善であるように思われる。また、研究では、採用における差別を検証するための実践的な解決策がいくつか示されている。
逆に、より大きな視点で差別の証拠を見たい場合――人種が生活の質や人々に開かれた機会の種類に及ぼす影響を見ている場合――限定的なアプローチは難しいことがある。人々の生活における他の要因や歴史的要因が、別の時点や機会における差別の結果ではないことを確信する必要がある。言い換えれば、ある人の住居環境や居住地が過去の差別の結果である可能性はないか。あるいは、その人の両親の社会経済的地位が、過去の不平等な扱いの結果である可能性はないか。その答えがイエスであれば、限定的なアプローチを取っても、社会レベルでの差別を理解するのにはおそらく役立たないだろう。そして、まさにこの点こそが、CRED報告書に向けられた批判であった。
私たちは、世界における人種差別やその他の種類の差別の測定について、単純化して考えたくなる。特定的、具体的な事柄であれば、限定的なアプローチを取る。より一般的な事柄であれば、より広範に捉える。しかし残念ながら、そう単純ではない。限定的すぎると全体像を見逃す。広範すぎると、結果を決定する個人の主体性の役割を損なうおそれがある。個々の選択、失敗、勝利、成功が、全体としての「社会」の関数に単になってしまいかねないのである。
CRED報告書やONS、委員会やシンクタンク、学者や研究者、そして社会における寛容の度合いを把握することに関心を持つすべての人々には、ここで果たすべき役割がある。実際、それは必須のことである。こうした事柄を適切に測定するための道具と方法がなければ、差別と闘うことはできない。そして、その出発点として適しているのは、あるアプローチを用いることで何を得て何を失うのかを理解することである。
Stephane Woltonは、LSE政治学部（政府学科）の准教授であり、LSEオンライン・マスタークラス「Understanding Discrimination」の講座責任者である。Understanding Discrimination
