職場におけるジェンダー多様性を加速させることは、生産性を高め、経済成長を生み出す可能性がある。
女性をリーダーの地位へ登用することは、多様な視点やアイデアの恩恵を受ける、より多様なグローバル労働力を創出する場面で、女性が先頭に立って率いることにつながるだろう。
資本市場全体の企業には、世界中の労働力におけるジェンダー多様性を奨励し支援する上で、重要な役割がある。
女性は依然として世界の労働力において過小に代表されている。2022年には、世界全体で男性の90%超が労働力に参加していたが、女性は61.4%であったと、国際労働機関（ILO）は報告している。
さらに、就業している女性は、男性に比べてキャリア開発の機会が少ないことが多い。マッキンゼーの「Women in the Workplace Survey（職場の女性調査）」によると、2023年には、管理職に昇進した男性100人に対し、同様の昇進を果たした女性は87人にとどまった。Women in the Workplace Surveyこの調査は、従業員数が1,000万人を超える276社を対象としたものであり、経営幹部（Cスイート）においても女性が過小に代表されていることを示している。2023年に女性が就いたCスイートの役職は28%で、2015年の17%から上昇したものの、昨年男性が就いた72%に比べると依然として大幅に低い。
このような代表性と機会における多様性の欠如は、世界全体が望む持続的な成長にとって不利益となる。国際通貨基金は、ジェンダー多様性が経済成長の主要な原動力であると見ている。女性特有のスキルと視点を職場にもたらし、生産性とイノベーションを高めるからである。同基金によれば、ジェンダー不平等の度合いが最も高い国々において、労働力参加におけるジェンダー格差を解消すれば、GDPを最大35%増加させる可能性があるという。
では、より多くの女性が労働力へのアクセスを得るだけでなく、キャリアの階段を上ってリーダーの地位に到達するには、どうすればよいのか。
変化は頂点から生まれるべきである。リーダーの地位にある女性のロールモデルは、新たなガバナンスの基準を打ち立て、多様性のための機会を増やし、より広範な社会変革を鼓舞する手本を示すことができる。だからこそ、企業の最高レベルにおけるジェンダー多様性の向上は、職場全体、さらには社会全体に広範な変化をもたらすために不可欠なのである。
ジェンダー多様性へのトップダウン型アプローチ
企業の上級職により多くの女性がいることは、公正さと代表性の問題であるだけでなく、ジェンダー多様性をより広く推進し、女性がキャリアの志を追求できるよう力づけるための有力な手段でもある。それは固定観念を打破し、ロールモデルを生み出し、女性がより高い地位を目指す能力を高めることによって、残りの労働力にも好ましい影響をもたらしうる。香港取引所・結算所（HKEX）では、取締役13名のうち5名が女性であり、取締役会の多様性において率先して取り組んでいることを誇りに思う。
資本市場全体の企業は、ジェンダー多様性の課題を推進する上で率先して取り組むことができ、また取り組むべきであると確信している。40年以上にわたり、資本市場が経済成長を牽引し、イノベーションを推進し、実体経済に貢献し、明日の企業に必要不可欠な投資を振り向けてきた様子を、私は直接目にしてきた。
資本市場は、ジェンダー多様性の課題に取り組むのに適した立場にある。企業がジェンダー多様性の目標を支えるには資本が必要である。資本市場は、ジェンダー平等のプロジェクトを推進する企業や、ジェンダーの多様なリーダーシップを有する企業と、投資家を結びつけることができる。
資本市場全体におけるジェンダー多様性の促進
規制も、企業がジェンダー多様性への取り組みを進めるための目標を提供することで役立ちうる。資本市場の主要なプレーヤーとして、取引所は上場企業が遵守すべき規制を定めている。これにより、規制を用いてジェンダー多様性を促進する機会が生まれる。
HKEXは、例えば、単一性別の取締役会を廃止する方向へ動いた。2022年には、新規株式公開（IPO）の申請者について、この方針を適用した。すべての発行体に対し、2024年末までに取締役会に少なくとも1名の女性メンバーを迎えるよう求めた。他の国や地域も取り組みを強化している。例えば、EUは企業の取締役会に対するジェンダーバランス目標を採択した。インドもまた、上場企業に対し、少なくとも1名の女性取締役を置くことを義務付けている。
しかし、ジェンダー多様性の課題を解決するには、資本市場全体の取り組みが必要となる。励みになることに、業界の他の分野においても、必要な動員の兆しが見られる。
数兆ドルの資産を運用する資産運用業界は、ジェンダー多様性に強く取り組む企業を支援するため、その影響力と資源を活用している。世界最大級の資産運用会社の一部は、ジェンダー多様性の基準を投資判断に組み込み、株主議決権を行使して変革を迫るなど、すでに役割を果たしている。ジェンダー多様性に焦点を当てた商品を投資家に提供したり、ジェンダー多様性を推進するため他の組織と協働したりする企業もある。多くの企業は、調査能力を活用して、ジェンダー多様性が企業業績に与える影響を分析し共有する。
インデックス提供企業もまた、ジェンダー多様性の促進に向けて実質的な努力を重ねている。以下のような指数は、ブルームバーグ・ジェンダー平等指数、Equileap Gender Equality Global Report and Ranking、およびRefinitiv（現在はLSEG）のGlobal Diversity & Inclusion Indexなどであり、ジェンダー多様性の方針と実践に関する企業のパフォーマンスを追跡している。これは、そうした企業への資本の流れを促す助けとなるはずである。また、企業がこれらの指数に組み入れられるよう業務慣行を改善する動機付けとなると同時に、投資家にジェンダー多様性に関する透明性が高く信頼できるデータを提供することにもなる。
気候変動への取り組みと同様に、ジェンダー多様性の達成は地球規模の課題であり、社会全体での取り組みを必要とする。取引所として、われわれは自らの役割を果たすことを誇りに思うが、資本市場のエコシステム全体において、ジェンダー多様性へのより広範な動員を望んでいる。
世界が3月8日の国際女性デーを祝う中、これまでの進歩を振り返るとともに、職場を豊かにし、機会を増やし、ジェンダー多様性を推進することによって身の回りのあらゆる人材を活かすために、どうすればさらに真剣に考えられるかを問いたい。
