世界の労働力がデジタルツールやその他の技術をますます活用するなか、貧困、ジェンダー差別、デジタルリテラシーの欠如によって女性が取り残されていると、専門家らは火曜日に警鐘を鳴らした。
いわゆる「デジタル・ディバイド（情報格差）」とは、従来、コンピューターやインターネットを利用できる人々と、利用が限られているか全く利用できない人々との間の格差を指してきた。
しかし技術の専門家によれば、デジタルリテラシーが乏しい女性や少女は最も大きな打撃を受け、技術の進歩とともに職を見つけることに苦労するという。
「少女や若い女性が、正規の労働市場で安定した雇用を得るためには、デジタルスキルが不可欠です」と、少女にデジタルリテラシーを教える慈善団体Women's Worldwide Webの創設者、リンジー・ネフェシュ＝クラーク氏は述べた。
同氏は、貧困、ジェンダー差別、ジェンダーに基づく固定観念といった「オフラインの要因」が、少女や女性がデジタル技術の恩恵を受けることを妨げていると指摘した。
国連機関である国際電気通信連合（ITU）によれば、2017年に世界でインターネットを利用している男性の割合は、女性より12パーセント高いとのことである。
また、経済協力開発機構（OECD）が3月の報告書で示したところによると、携帯電話を所有している女性は男性より2億人少なくという。
「現在、女性はデジタルスキル格差で不利な立場にあります。テクノロジーの分野は男性の世界です。私たちは世界的な問題、それも緊急の課題を抱えています」と、ネフェシュ＝クラーク氏は火曜日、ロンドンでチャタムハウスが主催したジェンダー平等フォーラムで述べた。
米国のシンクタンクであるブルッキングス研究所が2017年に実施した調査によると、2017年のブルッキングス研究所の調査では、デジタルツールの利用は、2002年以降、545の職業のうち517で増加しているという。米国だけでも、多くの低スキル職種で顕著な増加が見られる。
「経済全体が変化しており、新たな経済に対応するためには新しいスキルが必要です」と、チャタムハウスの准研究員で技術の専門家であるドロシー・ゴードン氏は述べた。
「では、今日女性が就いている仕事を見たとき、今後の労働市場で競争力を保つためには、どのようなスキルを身につける必要があるのでしょうか」と同氏は語った。
Uber や Lyft などの配車アプリ、家事代行サービス、フードデリバリーといったオンラインやモバイルのプラットフォームを通じて新たな仕事が生まれているものの、研究によれば、女性は依然として男性より不利な状況にあるという。
全米経済研究所（NBER）が6月に実施した米国の研究では、Uber のドライバーの男女間賃金格差は7パーセントであることがわかった。
「デジタルワークを通じて生じる課題の多くは、率直に言って、新しい革袋に入った古い酒です」と、英国に拠点を置く海外開発研究所のジェンダー研究者、アビゲイル・ハント氏は、Uber に関する研究に言及しながら述べた。
同氏は、安全への懸念、ジェンダーによる偏見、差別が、いわゆる「ギグエコノミー」において女性がどれだけ稼げるかに影響していると指摘した。
「ジェンダー、民族、居住地域、年齢に基づく差別――女性を差別するこの問題は、私たちが以前から目にしてきたものと同じです」とハント氏は述べた。
