途上地域と先進地域では、エネルギー転換を取り巻く状況が大きく異なる。
先進エネルギー技術の導入を成功させるには、この違いを理解することが欠かせない。
イノベーションを促し、加速させる新たな枠組みが極めて重要となる。
新興国では、今後数十年にわたりエネルギー需要が最も大きく伸びると見込まれている。主な理由は、需要の出発点が低水準または比較的低い水準にあることだ。つまり、将来のエネルギーのあり方は、包摂的で、手頃な価格で、持続可能な成長が交わる点に位置づけなければならない。
先進エネルギー技術（AET）はエネルギー転換を加速させる大きな可能性を秘めているが、途上国での活用は先進地域と同じにはならない。問題は手頃な価格かどうかだけではない。政治経済、政府の役割、規制、市場の有無といった課題も、先進エネルギー技術の導入と拡大を妨げる大きな障壁となっている。技術やそれがもたらし得る変化を、炭素削減にとどまらない、エネルギーへのアクセス、包摂性、地域の大気汚染、消費者の選択といった、より差し迫ったニーズに結びつければ、導入と改善をより速く進められる。
途上地域は、より発展した国々と比べて、主に次の3点で異なる。
1）エネルギー需要が増加する。例えば、インドの一人当たり電力消費量はおそらく2030年までに倍増するが、それでも現在の世界平均を下回る。対照的に、多くの先進地域では需要が頭打ちになるか、減少している。
2）支払い能力がはるかに低い。途上地域では一人当たり所得がかなり低い。新技術が「高価」であれば、手が届かない。
3）現在のシステムが高度に中央集権化されている。従来の規制は十分に機能してこなかった。多くの地域では、基本的なエネルギーへのアクセスが限られ、赤字経営の供給事業者も多い。実際、取引相手方リスクは、先進エネルギー技術の提供者にとっても従来型の供給事業者にとっても、最大級の課題の一つだ。一方、多くの消費者には補助金が支給されているものの、その対象が適切とは限らず、非効率な消費につながることも多い。
先進エネルギー技術はどこで活用できるのか？
世界中が、性能の高い太陽光パネル、蓄電池、水素システムといった新しいエネルギー技術に注目している。しかし、農産物の太陽熱冷却、木質燃料を使う調理の改善（場所によっては屋外よりはるかに深刻な室内大気汚染を伴う）、地域の移動手段となる小型電気自動車やハイブリッド車など、こうしたニーズに応えるイノベーションは誰が進めているのだろうか。世界的なイノベーションの波に乗るだけでは、途上地域が前進できる範囲には限りがある。
先進技術は二つの側面から捉えるべきだ。第一に、従来と同じことを、はるかに効率よく行えるようにする。第二に、ピアツーピアのエネルギーネットワークやリアルタイム料金設定など、以前は実現できなかった新たな枠組みへの移行を可能にする。本当の価値があるのは後者だが、こうした変化には時間がかかる。
世界経済フォーラムは、クリーンエネルギーへの移行をどのように後押ししているのか？
エネルギー・素材センターは、エネルギー、素材、産業システムを変革する複雑な移行を理解するため、リーダーたちをつなぐ。エネルギー安全保障、手頃な価格、持続可能性がどのように交わるのかを探る場を提供している。
バリューチェーンや地域を越えた協働を通じて、同センターは共通の道筋を築き、パートナーが安全で低炭素かつ公平な移行に向けた実践的な解決策で連携できるよう支援する。
途上地域でAETを加速させるための提言
1）従来型の狭い投資収益率の枠を超えて、先進エネルギー技術の価値提案を明確にする。社会全体の視点に立ち、次のような相乗効果を探る。大気汚染の軽減や供給の信頼性向上、あるいはディーゼル発電による予備電源の回避などだ。技術の勝者を選ぶよりも、負の外部性に価格を付けるほうがよい。
2）適切なエネルギー料金と価格シグナルを整備する。電力では、すべての電力が同じではないことを反映した時間帯別料金が含まれる。立地、時間帯、予測可能性はいずれも重要だ。これにより、消費者向け太陽光発電が従来型の配電会社を圧迫し、同社が「料金を払う顧客」を失う（いわゆる電力会社の死のスパイラル）といった、変化に伴う緊張も和らげられる。
3）スマートグリッドへ、さらに高度化した送電網へと移行する。スマートグリッドは、より柔軟で機動的な運用を可能にする。いずれも再生可能エネルギー（RE）を多く含むシステムに不可欠だ。これら（およびすべてのAET）にとって見落とされがちだが必要なのが、モジュール型のオープン規格の採用である。
4）最先端で将来を見据えた設計に基づいてインフラを計画する。地域配電会社（LDC）のインフラの多くがまだ建設されていないなら、最先端の、極めてエネルギー効率の高いものにすべきだ。こうした取り組みでは、家電製品が最も着手しやすい分野となる。
5）先進エネルギー技術とエネルギー転換の資金調達にイノベーションを起こす。LDCは資本コストが高いことが多く、最もエネルギー効率が高い一方で資本集約的な技術の導入を妨げている。電力会社のリスク特性を改善すれば、より低コストのグローバル資本を呼び込める。政府は、最先端の「グリーン」ソリューションや超高効率家電を購入する消費者が、利用可能な最低金利にアクセスできるよう支援すべきだ。
6）人材の能力を高める。エネルギー関連の人員を全般的に増やす必要があるかもしれないが、エネルギーシステムに必要なのは従来型の技術者や経済学者だけではない。ITやセキュリティの専門家、システム全体を見通す計画立案者、モデラー、行動科学の専門家も必要だ。
先進エネルギー技術を拡大する際には、政治経済だけでなく、社会福祉の再分配にも配慮しなければならない。あらゆる変化が、恩恵を受ける人と不利益を被る人を生む。こうしたトレードオフを無視するのではなく、透明化し、再分配を管理する最善の手段を考案すべきだ。貧困層のためとして電力を無償提供する代わりに、インドが実施しているような直接給付（DBT）の仕組みを導入できる（不正防止のための高度な生体認証ITソリューションを活用する）。これは、従来の補助金付き電力に代えて、対象を絞った補助金と適正なエネルギー料金を組み合わせることで、消費者に省エネを促す例である。
先進地域では、消費者はエネルギーがあって当然だと考えている。特に節約できる額が月に1、2ドル程度かもしれない場合、生活様式を大きく変えたいとは思わない。これに対し、途上地域の多くのエネルギー消費者は、比較的高い料金としばしば低い品質のため、エネルギー供給に深く関わっている。例えば、スマートグリッドは1、2ドルの節約だけでなく、停電の防止にもつながると伝えれば、強い関心を示すだろう。
AETは継続的な取り組みであり、拡大には学習と反復が必要だ。「常温核融合」のような画期的な発見が得られるかもしれないが、それを待つ必要はない。既存の先進エネルギー技術さえ、まだ十分に活用できていない。必要なのは、イノベーションを促進し、加速し、拡大する枠組みを可能にする政策だ。イノベーションはすでに起きているのだから。
