2025年を左右する重要なエネルギー技術のトレンドがいくつかあります。
安全保障、コストと雇用、脱炭素化、中国、インド、AIの動向を注意深く見守る必要があります。
世界経済フォーラムのAdvanced Energy Solutionsコミュニティは、エネルギー技術コミュニティの協力を促し、新たなエネルギー技術の導入を加速させています。
地政学的緊張、政策の変化、経済の不確実性が、エネルギー投資の状況を大きく変えています。最近廃止された米国のインフレ抑制法は、国単位でいかに急速に状況が変化し、技術全体に対するインセンティブや政策環境が廃止され得るかを示す一例です。
米国の政策転換にもかかわらず、世界では急速に変化が進み、各国が技術と製造で優位に立とうと競っています。再生可能エネルギー、原子力、送電網、蓄電、低排出燃料、省エネ、電化への世界のエネルギー投資は、2025年に2.2兆ドルへ増加する見通しです。これは、World Energy Investment 2025によるものです。
2025年のエネルギー技術投資を形作る主なトレンドを紹介します。
1. 安全保障、コスト、雇用
エネルギー安全保障、手頃な価格、産業政策が、さまざまなエネルギー技術の選択と投資を左右しています。特にエネルギー輸入国で顕著です。こうした要因が主導し、脱炭素化の優先度が低下しているにもかかわらず、クリーンエネルギー投資は世界的に急速な成長を続けています。
たとえば中国による再生可能エネルギー、エネルギー貯蔵・蓄電池、電気自動車、原子力への投資は、主に石油・ガス輸入への依存を減らし、新技術で主導権を握ることを目的としています。一方、欧州は再生可能エネルギーと省エネへの投資を通じ、ロシア産の石油・ガスへの依存を減らすために多大な努力を払いました。同様に米国では、サプライチェーンを国内に回帰させる新たな政策が導入されています。
2. 脱炭素化
エネルギー安全保障、コスト、より広範な産業政策の重要性は大幅に高まりました。しかし同時に、脱炭素化と排出削減は、政策立案者や企業にとって依然として最優先課題です。
事業計画や目標は現在、より現実的なものとなり、期限が延長されることもありますが、既存のエネルギー業界を含め、脱炭素化への高いコミットメントは維持されています。
また、操業に対する社会的な認可を得るため、エネルギーの生産と利用に伴う地域の汚染を技術によっていかに最小化できるかに、今や重点が置かれています。焦点は2050年ではなく、今ここにあります。
3. 中国の圧倒的な存在感
次世代エネルギー技術において、中国は圧倒的な存在です。世界最大のエネルギー投資国であり、EUと米国を合わせた額にほぼ匹敵する投資を行っています。再生可能エネルギー、エネルギー貯蔵、原子力発電などの製造と導入に、数千億ドルを投じています。
中国の産業・エネルギー政策は、国内需要を喚起し、製造基盤とサプライチェーンを構築するうえで非常に効果的だと見なされることがよくあります。同国は、風力タービンや太陽光パネルから蓄電池、電解槽に至るまで、クリーンエネルギー技術のサプライチェーンを支配しています。この投資は、同国の経済を一変させ、世界政治における主要なプレーヤーとして中国が台頭する一因となりました。
4. インドの台頭
インドは意欲的な目標を掲げ、エネルギー転換への投資で目覚ましい進展を遂げています。同国は、2030年の目標を9年前倒しで達成し、設備容量に占める再生可能エネルギーの割合を40%にしました。
この成功を再現し、「メード・イン・インディア」の目標を後押しするため、中央政府と州政府は、国内製造へのインセンティブやクリーンエネルギー導入の義務化など、数多くの施策を実施しています。こうした施策により、エネルギー貯蔵、クリーン水素、太陽光パネルの分野で、インドは世界の主要プレーヤーとして台頭しつつあります。
インドを代表する企業は、意欲的な目標を迅速かつ大規模に追求しています。たとえば、ディルバイ・アンバニ・ギガ・エネルギー・コンプレックスは、2026年の稼働開始を予定しており、太陽光パネル（10GW）、蓄電池（100 GWh）、水素用電解槽（3 GW）のギガワット規模の製造エコシステムを擁することになります。同種の施設として世界最大となり、建築面積はテスラ・ギガファクトリーの4倍に相当します。
世界経済フォーラムは、クリーンエネルギーへの移行をどのように促進しているのでしょうか？
エネルギー・素材センターは、エネルギー、素材、産業システムを変革する複雑な移行を理解するため、リーダーたちをつなぎます。また、エネルギー安全保障、手頃な価格、持続可能性がどのように交わるかを探る場を提供します。
バリューチェーンや地域を越えた協力を通じて、同センターは共通の道筋を築き、パートナーが安全で低炭素かつ公平な移行に向けた実践的な解決策で足並みをそろえられるよう支援します。
5. AIの電力需要
データセンターの電力消費量は、2030年までに2倍以上の約945 TWhに達する見通しです。国際エネルギー機関によると、これは現在の日本の総電力消費量をわずかに上回ります。この増加を最も強く押し上げる要因はAIです。
送電線の新設には4～8年かかることがあり、送電網への接続待ちは長期化し、手続きも複雑です。発電設備も供給が逼迫しており、新設のガス火力発電所向けタービンの納入には数年を要し、納入が次の10年に予定されることも少なくありません。多くの地域ですでに電力網に負荷がかかっているため、計画中のデータセンタープロジェクトの20%が遅延するおそれがあります。
実際、Bloom Energyの2025年データセンター電力レポートによると、電力の利用可能性がデータセンター立地選定の決定的な最重要要因となっており、光ファイバーネットワークへの近さなどを上回っています。その結果、2030年までにデータセンターのほぼ3分の1が、既存の送電網全体を迂回し、完全に敷地内の電力で稼働すると見込まれています。興味深いことに、二酸化炭素排出量の削減は優先度が低いものの、継続的な課題です。レポートの調査対象者の95%が、持続可能性と炭素削減の目標は引き続き維持されると回答しました。
Advanced Energy Solutionsコミュニティ
世界経済フォーラムは、エネルギー貯蔵、先進的な原子力、クリーン燃料、水素、炭素除去を含む、統合的なエネルギーソリューションを支援しています。エネルギー転換を単独で解決できる技術はありません。複数のソリューションを組み合わせる必要があります。
地域、産業、企業ごとに戦略は異なりますが、協力して取り組む必要があります。
フォーラムのAdvanced Energy Solutionsコミュニティのようなプラットフォームは、この協力を促し、エネルギー貯蔵、クリーン燃料、水素、先進的な原子力、炭素除去などの新技術の導入を数十年単位から数年単位へと加速させることができます。
このコミュニティは、エネルギーシステムの最先端分野を牽引する業界リーダーを結集し、先進的なエネルギーソリューション産業のビジョンと方向性を形作ります。イノベーター、大手エネルギー企業、エネルギー利用者、投資家の連携を支援し、政策立案にも情報を提供します。
