世界的なエネルギー転換には多くの側面がある。現代の産業や社会のあらゆる場面でエネルギーが使われているため、その影響は世界経済全体に及ぶ。政策立案者には、転換を効果的に導き、安全で持続可能、手頃な価格で、誰もが恩恵を受けられる将来のエネルギーシステムを実現する道筋を追求する機会がある。効果的なエネルギー転換には、強固な推進体制と多様なステークホルダーの協力が鍵となる。
エネルギー転換を促す普遍的な要因がいくつかあり、すべての国が優先事項を積極的に検討すべき課題となっている。
• 需要と供給の変化： 世界のエネルギー消費量は、2017年から2040年にかけて30%増加すると予測されている。この増加を主に牽引するのは非OECD諸国であり、エネルギーへの普遍的なアクセスの実現に近づき、経済・産業成長を支えるためにより多くのエネルギーを消費する一方、先進国ではエネルギー消費とGDPの連動が弱まっている。さらに、再生可能エネルギーと天然ガスによる発電が石炭を徐々に置き換えること、輸送の電動化によって液体炭化水素の需要が減ること、そして各国がエネルギー安全保障と輸入依存からの脱却を重視するようになることを背景に、将来の需要はより多様な一次エネルギー源の組み合わせによって賄われる。
• イノベーション： イノベーションはエネルギーシステムと常にともにあり、バイオマスから石炭へ、さらに石炭から液体炭化水素へという過去の転換を導いてきた。過去の転換が緩やかに進んだのに対し、エネルギー業界は活気に満ちた未来を見据えている。太陽光発電、陸上・洋上風力、蓄電池、非在来型燃料の採掘をめぐる近年の技術成熟とコスト低下の動きは、世界のエネルギーバランスを根本から変えてきた。さらに、スマートグリッド、デマンドレスポンス、ブロックチェーンなどの技術は、消費者と供給者の関係を変え、将来のエネルギーシステムに新たな可能性を切り開く。こうした新たなエネルギー市場の参加者には新しいスキルが求められており、人材育成の必要性が浮き彫りになっている。
• 環境への懸念： エネルギーシステムは、世界の温室効果ガス排出量の3分の2を占める。行動の必要性は、パリ協定に代表される画期的な国際協力や、インドや中国など各国の再生可能エネルギー目標という形で具体化している。民間企業も対応を強化している。ノルウェー政府年金基金は石炭関連資産からの投資撤退を発表し、石油・ガス大手は再生可能エネルギーへの投資を拡大している。また、スイス再保険は1,300億ドルに上る投資ポートフォリオ全体にESG基準を適用している。しかし、世界のエネルギーシステムの炭素集約度が横ばいにとどまり、多くの国で大気汚染が悪化し、世界のエネルギー消費量の3分の2が効率化策の対象になっていないことから、環境持続可能性に向けた進展は遅い。今後、各国が需要の増加への対応に取り組むなか、環境への懸念はエネルギーシステムの信頼性や燃料多様化の計画に、より大きな影響を及ぼす。
こうした動きを受け、エネルギー転換はすでに本格化しており、各国にはエネルギーシステムの性能を高める大きな機会がある。今日の政策決定によって、将来のエネルギーシステムが、経済成長と発展、エネルギー安全保障と普遍的なアクセス、環境持続可能性という3つの主要課題を実現できるかどうかが決まる。現在のシステムが抱える課題の多くは、歴史的にこれら3つの主要課題のいずれかを過度に（または十分に）優先してきたことによる経路依存性に起因する。消費パターンや回収不能な投資は、社会経済的な固定化をもたらし、システムの慣性を強めている。
各国は、将来のショックを見越し、現在の政策や事業上の意思決定に生かす長期的な視点を持つ必要がある。エネルギーシステムが成熟した国であっても、エネルギー転換を効果的に進めるため、行動志向の政策ツールキットを積極的に整える必要がある。将来のエネルギーシステムを良好に機能させるには、多様なステークホルダーの視点を考慮し、政策や事業上の意思決定の優先順位付けを促す強固な推進環境が欠かせない。世界経済フォーラムのエネルギー転換指数は、効果的なエネルギー転換を促すために必要な6つの主要な側面を示す分析枠組みを提示している。これには、規制の枠組み、政治的コミットメント、投資環境などが含まれる。
エネルギー転換指数の分析によると、強固な推進環境（準備状況を示す指標の存在によって示される）を備えた国は、平均して、エネルギーシステムの性能で上位四分位に入る可能性が高い。さらに、エネルギー性能の評価が高い国は、経済成長、エネルギー安全保障、環境持続可能性という課題を同時に追求する、均衡の取れたアプローチを採用している可能性が高い。
エネルギー転換は世界的な現象であり、地域的なショックは世界市場に波及する一方、エネルギー転換の計画に関する意思決定は各国で行われる。エネルギーインフラの成熟度によって出発点は異なり、開発状況、財政上の優先事項、インフラ要件に応じて短期的な優先事項も異なる。そのため、各国のエネルギー転換における課題への影響を考慮し、推進環境の改善を目指す、各国に合わせた転換計画が求められる。
こうした動きがすでに始まっていることを示す心強い兆候がある。エネルギー転換指数で高い評価を得ているノルウェーは、エネルギー消費に伴う炭素排出量の削減や、エネルギー輸出への依存を減らすための経済の多角化に積極的に投資している。同様に、中国は環境課題に正面から取り組み、全国的な排出量取引市場の導入や電気自動車の義務的な割当など、野心的な計画を始動させている。ケニアのような新興国は、エネルギーアクセスの課題解決に向けて大きく前進するための強固な推進環境を整えてきた。利害が大きく、情報に基づかない意思決定には落とし穴もあることから、各国は長期的なエネルギー転換ロードマップの策定に積極的に取り組む必要がある。エネルギー転換の3つの目標のバランスを取りながら各国のエネルギーシステムを最適化する意思決定は、最終的に、安全で持続可能、信頼性が高く、包摂的な世界のエネルギーシステムを実現する。
世界経済フォーラムのエネルギー転換指数と枠組みは、各国が長期的なエネルギー転換ロードマップを策定することを支援する。枠組みでは、この課題が複数の分野にまたがること、また、エネルギー転換の目指す姿、必要な課題、効果的な転換に必要な政策や市場の推進要因について共通理解を築くうえで、多様なステークホルダーの協力が必要であることを考慮している。各国がエネルギー転換計画の取り組みにこの枠組みを活用することを推奨する。
