サウジアラビアは、特に石油とガスという天然資源の恵みに支えられ、これまで大きな経済的成功を収めてきた。サウジアラビアのビジョン2030は、人口が増加し、国内のエネルギー需要が高まるなか、経済の基盤が狭すぎるという明確な認識を示している。同構想は、経済をより多様で革新的かつ競争力のあるものへと転換する明確な使命を掲げ、その実現に必要な政策措置の策定を可能にする。
エネルギーは数十年にわたり、王国の経済・社会発展を支えてきた。実際、王国が豊富な資源に恵まれていることを背景に富を築き、個人と産業の双方に低価格のエネルギーを供給して、その恩恵を分配する戦略的決定がなされた。このような福祉の分配は一般的であり、資源に恵まれた国の多くが、成長を促し、補助金を通じて支援を必要とする人々を助けるために、同様の方法を採っている。
世界のエネルギー市場は急速に変化しており、王国に大きな影響を及ぼしている。サウジアラビア産の原油や石油製品を主要に購入する国々の多くでは、パリ協定に基づく国際的な気候変動対策の約束を受け、低炭素経済への移行が進んでいる。現在、この移行の主な焦点は電力であり、短期的には石油よりも石炭や天然ガスへの脅威となっている。しかし石油とのつながりは、移動手段の電動化によって生じる可能性が高い。特に、自動運転やオンデマンドの共有型モビリティがタクシー業界を揺るがす段階から、交通サービス消費の主流へと移るにつれて、その傾向は強まる。
太陽光への転換
サウジアラビアの豊富な天然資源が高い収益をもたらしていた間、国内で太陽光資源を効率的に活用することを考える動機はほとんどなかった。しかし現在、サウジアラビアは今後6年間で9.5ギガワット（GW）の設備導入を目指している。中国が年間10GWの太陽光発電設備を導入する計画と比べれば小規模だが、王国では取り組みが始まったばかりであり、コストの低下と国内の技能・知見の蓄積に伴って、目標が上方修正される可能性も十分にある。最近のUberへの投資により、サウジアラビアは王国内外におけるモビリティの再編に加わることになる。
従来型産業への大規模な支援を続けた結果、市場の歪みが生じている。サウジアラビアの政策立案者は、エネルギーの使い方から始めて経済を転換する必要性を認識している。支援を受ける産業の一部は自立できること、また一部の優遇措置はバリューチェーンに沿って再配分できることは明らかだ。例えば、中間的なバルク製品ではなく、最終製品の製造に振り向けることができる。
経済の多角化は不可欠だが、経済を支えてきたエネルギー集約型産業を犠牲にして進めるものではない。こうした事業の効率を高め、市場を歪める優遇措置を避ける余地がある。例えば、炭素や炭素由来の電力に依存する一部の産業部門では、製造コストに占めるエネルギー費の割合が70～80%に達する一方、他国で生産される同様の製品では15～20%にとどまる場合がある。サウジアラビアは現在、こうした産業の改革に向けた措置を講じる準備が整っている。同時に、制度に「ショック」をもたらすリスクを避ける配慮も必要だ。
この非効率な文化は変わり始めている。新たな規制や初期の価格改革によって、天然資源の富を分配する手段としてエネルギー価格を低く保つ長年の慣行（国内生産コストの低さを反映したもの）が見直されつつある。非効率と無駄をなくす決意も示されている。より効率的な技術や慣行はすでに利用可能であり、他の状況では標準となっているが、サウジアラビアには社会規範を変えるという根本的な課題がある。そのためには、政策措置と市民の意識向上の双方が必要になる。
悪習慣を変える
エネルギー部門が今直面する課題は、顧客に行動を変え、効率的な慣行を取り入れてもらうにはどうすればよいかということだ。一つの方法は、率先して模範を示すことである。サウジ電力会社は、送電網への投資によってエネルギー損失を減らすとともに、発電設備の燃料と技術の組み合わせを最適化し、効率を最大化する計画だ。民営化は、この点でより強いインセンティブをもたらす。
電力消費の60%を占める住宅部門に重点的に取り組んでいる。建築基準は厳格化され、実施と執行に向けた資源も投入されている。サウジ・エネルギー効率センターは、エネルギー効率の高い家電製品に関する複数の取り組みを開始した。さらに、40を超える組織が、国民の「エネルギーリテラシー」を高めるため、ソーシャルメディアを含む啓発キャンペーンに投資している。変化を促すうえでは、他の特定プログラムの有無にかかわらず必要となるエネルギー価格改革も役割を果たす。
サウジアラビアの若い世代はすでに、エネルギー消費のパターンを変える副次的な効果をもたらす行動をとっている。結婚年齢が遅く、子どもの数も少ないため、世帯当たりの消費量は減少している。実際、若い世代は総じて環境や生態系への意識が高く、気候変動にも関心を示している。この意識の変化は、古く無駄の多い行動を終わらせ、エネルギー効率向上への取り組みを促す好機となる。
