再生可能エネルギーは昨年、初めてドイツの主要な電源として石炭を上回り、電力生産の40%強を占めた。木曜日に発表された調査で明らかになった。
この変化は、欧州最大の経済国が、2022年までに原子力発電を廃止し、石炭からの長期的かつ秩序ある脱却を計画する中で、高コストな移行を伴いながらも、2030年までにエネルギーの65%を再生可能エネルギーで賄うことを目指す進展を示すものである。
応用科学の研究機関であるフラウンホーファー機構の調査によると、太陽光、風力、バイオマス、水力の発電設備の発電量は昨年4.3%増加し、219テラワット時（TWh）の電力を生産した。これは、再生可能エネルギーと化石燃料の双方から得られた、国内の総発電量542TWhのうちのものである。このうち石炭燃焼は38%を占めた。
ドイツの発電量に占める再生可能エネルギーの割合は、2017年の38.2%、2010年のわずか19.1%から上昇している。
フラウンホーファー研究の執筆者であるブルーノ・ブルガー氏は、今年も40%を上回る水準が続く見通しだと述べた。
「再生可能エネルギー設備の建設が進んでおり、気象パターンもそれほど大きく変わらないため、2019年に40%を下回ることはないだろう」と同氏は語った。
再生可能エネルギーに懐疑的な見方をする人々は、この発電量は好天候パターンを反映したものにすぎず、同部門が安定したエネルギー供給に貢献していることを証明するものではないと主張している。
フラウンホーファーのデータによると、長引いた暑い夏の影響で太陽光発電量は16%増の45.7TWhとなった。一方、昨年の設備容量は3.2ギガワット（GW）拡大し、45.5GWとなった。
風力発電業界は、陸上と洋上を合わせた約60GWの設備容量から111TWhを生産し、ドイツの総発電量の20.4%を占めた。
風力発電は、国内で採掘された褐炭による発電（24.1%）に次いで、最大のエネルギー源となった。
輸入された瀝青炭を燃料とする石炭火力発電所は75.7TWhを供給し、総量の13.9%を占めた。
水力発電は17TWhで、発電量のわずか3.2%を占めた。夏の猛暑で河川が干上がり、降水量も少なかったことが影響した。バイオマスの発電量は8.3%を占めた。
ガス火力発電は総量の7.4%、原子力発電は13.3%を占めた。残りは石油および廃棄物の燃焼によるものである。
ドイツは2018年に45.6TWhの電力を純輸出した。主な輸出先はオランダで、フランスからは大量の電力を輸入した。（取材：Vera Eckert、編集：Susan Fenton）
