スタンフォード大学の研究者によると、テキサス州やカリフォルニア州をはじめとする米国の各州は、クリーンエネルギーに切り替えることで停電問題を解消できる。
化石燃料を風力、水力、太陽光の100％に置き換えれば、2021年2月にテキサス州で起きたような停電を防げる。
さらに、数百万人の雇用を創出し、エネルギーコストを削減し、健康を改善できる。
国際エネルギー機関（IEA）は、再生可能エネルギー設備の導入を妨げる障壁を取り除くため、各国政府はさらなる取り組みが必要だとしている。
新たな研究によると、米国が電力を100％再生可能エネルギーに移行すれば、テキサス州やその他の地域での停電を回避できるという。
2021年2月、テキサス州を襲った冬の嵐により、1,000万人を超える人々がピーク時に停電に見舞われ、損失額は推定1,300億ドルに上った。
研究者らは、スタンフォード大学の研究者らは、米国の電力網が風力、水力、太陽光による再生可能電力だけで稼働する2050年のシナリオをモデル化した。
研究者らが学術誌『Renewable Energy』に掲載された研究で述べているように、このシナリオでは異常気象が起きてもテキサス州やカリフォルニア州、あるいは「他のどの州でも」停電は起きない。
停電を防ぐだけでなく、さまざまなメリット
スタンフォード大学の再生可能エネルギーシナリオでは、停電を回避できるだけでなく、約500万人の雇用が創出され、人々の健康改善により年間約7,000億ドルを節約できる。
その他のメリットには、消費者のエネルギーコストを60％以上削減できることや、土地利用を減らせることがある。
こうした予測を実現するには、すべての乗用車とトラックを電気モーターまたは水素燃料電池で走らせる必要がある。ガス暖房炉や給湯器は電気ヒートポンプに置き換え、石炭火力発電所と天然ガス火力発電所は風力タービンや太陽光パネルに置き換える。
国際エネルギー機関（IEA）によると、世界の再生可能エネルギー発電容量はかつてない速さで拡大している。
IEAは、『Renewables 2021』報告書で、世界の再生可能電力容量は2020年の水準から60％以上増加し、2026年までに4,800 GWを超えると予測している。これは、現在の世界の化石燃料と原子力を合わせた発電容量に相当する。
再生可能エネルギー拡大に向けた行動
しかし、2050年までに世界がネットゼロ排出を達成するために必要な水準には、まだ大きく届かないとIEAは警告する。
これを達成するには、世界全体で新たな再生可能エネルギー容量を、IEA報告書が想定するほぼ2倍のペースで追加する必要がある。バイオ燃料の需要も現在の予測の約4倍に、再生可能熱の需要はほぼ3倍に伸ばさなければならない。
IEAによると、各国政府は再生可能エネルギーへの支出を増やす必要がある。経済が回復するなか、電力、熱、バイオ燃料、バイオガスなどの再生可能エネルギーが、現在、クリーンエネルギーへの政府の経済回復支出に占める割合はわずか11％だ。また、再生可能エネルギー設備の導入を妨げる障壁にも対処する必要がある。障壁には、「二転三転する政策」、送電網の利用可能性の欠如、財政的なインセンティブの不足、一部の国で風力発電や水力発電プロジェクトに対する市民の反対などがある。
IEAによると、商品、エネルギー、輸送の価格上昇が、再生可能エネルギー設備の導入コストを押し上げている。一方、天然ガスと石炭の価格上昇により、風力と太陽光の競争力も高まっている。
