2020年は米国の再生可能エネルギー分野にとって好調な年であり、全電力の21%を生み出した。
エネルギー源としての石炭の重要性は低下し続けている。
しかし、炭素を排出する化石燃料である天然ガスが依然として主流である。
昨年、米国は再生可能エネルギーから8億3,400万メガワット時（MWh）の電力を発電し、2020年はグリーンエネルギーにとって記録的な年となった。
風力、水力、太陽光、バイオマス、地熱エネルギーは、米国で発電された全電力の約21%を生み出し、電源としては天然ガス（160万MWh）に次ぐ第2位となった。
米国の再生可能エネルギーが石炭に取って代わる
米国エネルギー情報局（EIA）のデータはまた、米国のエネルギー構成における石炭の着実な減少を示している。2019年以降、全セクターで20%減少した。米国の石炭利用は2007年にピークに達し、その年には20億MWhの電力を生み出した。2016年まで主要な電源であり続けたが、その後天然ガスによって徐々に置き換えられた。
化石燃料ではあるものの、天然ガスは石炭や石油よりもクリーンに燃焼し、CO2排出量やその他の汚染物質の排出が少ない。
再生可能エネルギーへの移行は国際的にも加速している。世界風力エネルギー評議会（GWEC）によると、導入量は2016年の2,200MWから2020年には6,100MWへと増加した。GWECは『Global Wind Report 2021』の中で、これは一部には中国および米国における新規導入と開発によるものだと述べている。
上昇する風力
長年石炭に依存してきたこの国は最近、米国の再生可能エネルギー分野を後押しする一連の法制度および政策の枠組みを進め始めている。今年、米国海洋エネルギー管理局は、米国北東部沿岸沖に建設が予定されている新たな風力発電所の審査を完了した。この計画は前米政権によって繰り返し延期されていたが、ついに実現に向けて動き出す見通しである。
「バインヤード・ウインド」と呼ばれるこの事業では、84基の風力タービンにより800MWの電力を発電する予定で、マサチューセッツ州のマーサズ・ヴィニヤード島沖に設置される。順調に進めば、2023年までに家庭や企業への電力供給を開始できる見込みである。
バインヤード・ウインドは、米国大西洋沿岸に計画されている13の洋上風力発電所のうちの1つにすぎない。これらすべてで約2,000基のタービンが設置され、2030年までに1,000万世帯に電力を供給できるだけのエネルギーを生み出すと見込まれている。
太陽光も拡大中
EIAによると、2020年には小規模な太陽光発電を含む米国の再生可能エネルギーが、発電量に占める割合を9%伸ばした。その中で最も大きな役割を果たしたのは風力で、2019年から2020年にかけて利用量が14%増加した。太陽光もそのシェアを拡大している。屋根置きパネルのように電力網に接続される小規模設備は19%増加し、一方、大規模な公益事業向け太陽光プロジェクトは2019年から2020年にかけて26%増加した。
同期間において、米国の発電に占める原子力の割合は2%減少した。EIAは、これは古い原子力発電所の稼働停止と、他の発電所での保守関連の停止の増加によるものだと説明している。
