建物は、世界のエネルギー消費量の40%、温室効果ガス排出量の33%を占めています。
新築建物の持続可能性とエネルギー効率を確保することは、気候変動対策に向けた取り組みの鍵となります。
グリーンビルは、従業員、収益、投資家にも恩恵をもたらします。その方法をご紹介します。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）と気候関連の事象は、今年、世界に大きな打撃を与えました。しかし、あらゆるショックは痛みを伴う一方で、過去の政策を見直し、より全体的な視点で考え、より効率的に物事を進め、将来の課題に備える機会でもあります。
より環境に配慮し、効率を高めることができ、またそうしなければならないのは明らかです。そのためには、企業、政策立案者、投資家などが新たなアプローチを取る必要があります。狭い意味での財務的な考慮よりも、投資や政策決定がもたらす広範なシステム価値を重視し、低炭素の未来への移行を加速させるデジタルツールやイノベーションにインセンティブを与え、最大限に活用するアプローチです。
こうした背景から、シュナイダーエレクトリックは、世界経済フォーラムの電力産業コミュニティに属するCEOたちとともに、またアクセンチュアの支援を受けて、新たなシステム価値フレームワークを策定しました。このフレームワークは、政策や投資が経済、社会、環境、エネルギーシステムに及ぼす影響を、より包括的に評価します。政策立案者、ビジネスリーダー、エネルギーコミュニティの関係者が、投資の成果を徹底的に評価できるよう導くことを目指しています。
ゼロカーボン建築を目指す理由
建物は、低炭素の未来への移行に欠かせない要素です。私たちが暮らし、休み、働く場所であり、次の割合を占めています。世界のエネルギー消費量の約40%、そして世界の温室効果ガス排出量の約3分の1を占めています。
欧州だけでも、既存建物のうち2億2,000万棟以上、つまり建物全体の75%はエネルギー効率が低く、その多くが暖房や冷房に化石燃料を利用しています。私たちの「システム価値」イニシアチブによる欧州の分析によると、暖房の20%をクリーン電力で稼働するヒートポンプに切り替えれば、CO2排出量を9%削減できます。スマートソリューションと組み合わせれば、大気汚染の軽減による健康面の便益として、現在から2030年までに30億ユーロを節約できる可能性があります。今日建てられる建物は、今後50年以上使われることを念頭に置く必要があります。そのため、新築建物をグリーンにし、既存建物を脱炭素化することは、気候変動対策の鍵となります。
これを実現する主な方法は2つあります。従来の方法は、断熱性を高めて暖房（または冷房）の損失を減らすことです。二重窓や屋根の断熱材がその例です。より革新的で効率的かつ低コストな方法は、デジタルツールを建物に導入することです。リアルタイムのデータ分析を用いて、その時々にいる人の数に応じて暖房、照明などのシステムを自動調整できます。こうした「自律型建物」は、極めて効率的で、全面的に電化され、太陽光パネルで電力を賄うこともでき、遠隔管理も可能です。
デジタル技術の力
こうした「アクティブ」なソリューションが持つエネルギー消費量と炭素排出量の削減可能性は、いまだに大幅に過小評価されていますが、「パッシブ」な断熱を上回ります。投資費用も一般に、より早く回収できます。デジタル技術なら5年未満で回収できるのに対し、「パッシブ」なエネルギー効率化策では15年以上かかります。同じ予算で比較すると、デジタル技術は従来技術の10倍の面積を改修できます。
そのため、改修事業を促進する公的施策には、建物ストックをよりクリーンでスマートにするうえでデジタル技術が果たしうる役割を、十分に反映させることが重要です。また、例えば都市が取り組みの重点を決めるには、建物ストックの状態をより適切に測定する必要があります。導入すべき最適な技術やインセンティブの組み合わせを判断するための、マクロ指標を用いることができます。
多くの課題に応える、建物をグリーン化する幅広いメリット
すでに実現可能なことを知るには、デロイトのアムステルダムにある「ジ・エッジ」ビルをご覧ください。世界で最も持続可能性の高いオフィスビルの一つです。シュナイダーエレクトリックとの協業で建設され、太陽光パネルと熱エネルギー貯蔵設備を備え、暖房と冷房に必要なエネルギーをすべて自ら生み出しています。BREEAM-NLの評価は98.36%です。デロイトは、従業員の健康、快適さ、生産性を向上させることができました。従業員がスマートフォンのアプリを使って、それぞれのワークスペースの照明や空調を操作できるようにしたほどです。
こうした事例は、グリーンな建物への投資がもたらす幅広いメリットにつながります。労働環境の改善から、建設部門で働く世界の労働人口の10%にとっての雇用機会の拡大まで、多岐にわたります。例えばEUは、年間900億ユーロの「改修の波」により、2030年までにEUの建設部門で新たに16万人のグリーン雇用が創出される可能性があると推計しています。
世界は、より効率的で、デジタル化され、環境に配慮した姿へと変わることができ、またそうしなければなりません。より広いシステム価値の視点を取り入れることが、その実現を後押しします。既存および将来の建物ストックにデジタル技術をより全面的に導入して脱炭素化することも例外ではありません。それは財務面だけでなく、環境、健康、評判、労働市場の面からも理にかなっています。企業、不動産開発業者、規制当局、政策立案者が意思決定にこの広い視点を取り入れるべき時です。未来の世代は、そのことに感謝するでしょう。
