交通の電動化には、ニッケル、銅、鉄鋼などの特定の金属の供給を大幅に増やすことが必要となる。
需要の急増などの要因により、リサイクル金属だけでは少なくとも10年間は業界のニーズを満たすことはできない。
そうした中、これらの金属の一次資源と責任ある調達先は、交通の脱炭素化における重要な柱の一つとなる。
あらゆる輸送手段の脱炭素化は世界が直面する主要な課題の一つである。この分野は世界の排出量の約20%を占めるためだ。電動化は航空機や船舶の脱炭素化には最適ではない可能性が高いが、すべての旅客車および商用車を含む道路輸送にとっては、最も容易で実現可能性の高い選択肢である。
電気自動車（EV）の普及は、中国を筆頭に世界中で既に加速している。過去3年間でEVの販売台数は年平均で45%増加しており、今後も今後10年間にわたり年率15%という二桁の成長率で拡大し続ける見込みである。これは、先進的な電池技術の発展、充電インフラの急速な拡充、税制優遇措置によるものである。
固体電解質やナトリウム系負極など、新しい電池材料の開発は、非常に有望な分野である。しかし、これらの新興技術が大規模に採用されるのは、第2世代または第3世代の車種以降に限られる見込みである。今から10～15年後。
一方、米国、カナダ、南米など郊外通勤の割合が高い地域ではEVの需要拡大が続くため、航続距離の長い電池の需要が高まる。こうした電池は一般的にニッケルをより多く使用するため、鉱業会社Valeが次の業界データを用いて推計したところ、同金属の需要は今後10年間で年間50万トン（千トン/年）から年間180万トン（百万トン/年）に増加する見込みである。業界データの出典は、Rho MotionおよびBenchmark Minerals。
EV市場の発展に伴い、他の金属の需要も増加する。EVメーカーは、導電性と安全性に優れるため、アルミニウムではなく銅を電動化に用いる傾向がある。Valeの推計によると、他のすべての輸送手段に対する銅の需要は今後10年間で年率0.5%という緩やかな伸びにとどまる一方、同期間におけるEV向けの銅の需要は年率10.5%と二桁の成長率で拡大する見込みである。
鋼鉄は、優れた機械的強度、展性、溶接性、塗装性を備えているため、車体やその他の構造部材の主要材料であり続けるだろう。また、いくつかの技術革新により、テーラードブランク（自動車製造に用いられるカスタマイズされた板材）や軽量合金も生み出されている。
EV向けのリサイクル金属
リサイクル金属（二次金属とも呼ばれる）はEVブームの需要を満たす助けとなり得るが、今後10～15年間は一次金属への需要を持続させる課題も存在する。
鉄鋼は、世界で最もリサイクルされている素材の一つである。例えば米国では、リサイクル鋼材がすでに国内供給量の約70%を占めている。しかし、リサイクルが一次金属より競争力を持つためには、次の4つの主要な市場条件が揃う必要がある。
大規模なスクラップの蓄積
相応の都市化と、それに伴う回収・処理インフラの整備
スクラップの溶解はエネルギー集約的であるため、クリーンエネルギーへの競争力のあるアクセス
対象金属の需要が安定しているか、減少していること。
例えば日本は、1つ目と2つ目の条件は満たしているが、3つ目の条件である安価なエネルギーへのアクセスが歴史的に欠けてきた。中国は、過去20年間の産業拡大期のほとんどにおいて4つの要素をほぼすべて欠いていたため、主に一次資源に基づく大規模な鉄鋼産業を築いてきた。
電池原料のリサイクルも、スクラップの蓄積と競争力のあるクリーンエネルギーへのアクセスの拡大にかかっている。消費のクローズドループを通じて回収を促進できるとはいえ、例えばニッケルを含む正極材など、一部の素材はその経済的価値の高さからリサイクルの魅力が高くなるだろう。
しかし、これらすべての取り組みも、これらの金属の需要の急増に比べれば微々たるものにすぎない。その需要は、少なくとも今後さらに10～15年間はリサイクル率を上回り続けるだろう。したがって、世界の交通の電動化において、一次資源は今後も極めて重要であり続ける。
変わりゆく鉱業分野
一次資源への継続的な依存は、鉱業分野が社会的・環境的なパフォーマンスの改善に努めなければならないことを意味する。鉱業は有限の資源を利用するため、本質的に再生不可能な産業であるにもかかわらず、そうしなければならない。周辺地域や社会全体は、輸送、住宅、資本財、家電、そして雇用に至るまで、経済への鉱業の重要性とその貢献を認識している。しかし、多くの人々は、安全性、環境への影響、共有価値に関して、より高いコンプライアンスを求めることは当然だと考えている。
こうした要求によって新しい鉱山のコストが高く見えるかもしれないが、実際には、21世紀においてこれらの要素を欠いた鉱業は存在しない。遠い将来に得られるかもしれない、手の届きにくいコストの低い鉱山よりも、今まさに繁栄する鉱山を持つほうがはるかに望ましい。
何よりも、これは正しい行動である。また、クリーンモビリティに必要なすべての重要鉱物を供給するためには、3つの主要な施策を講じる必要がある。第一に、EVメーカーなどの消費者は、自らが使用する金属の産地を認識し、最高水準を満たさない金属の不買を行わなければならない。特に追跡技術が進化するにつれ、バリューチェーンのトレーサビリティがこれを後押しするだろう。
第二に、政策立案者は、「グリーンプレミアム」という実現しにくいものに頼るのではなく、基準を満たさない地域から調達される製品に関税を課すことで、公平な競争条件の確立に努めなければならない。例えばEUの炭素国境調整メカニズムは、域外からの輸入品の炭素価格を、国内生産品の炭素価格と同等にすることを目指している。
第三に、上記の条件が満たされた後、株主は、環境への配慮が低い資産を持つ鉱業企業への投資に伴うリスクを十分に理解した上で、投資判断を下さなければならない。また、炭素排出量の少ない鉱山へ切り替える際の時間的価値のトレードオフや、すべてのステークホルダーの視点から見た新規プロジェクトの長期的な実現可能性も考慮しなければならない。
長期的には、すべての鉱業企業が最高水準に適合することが、クリーンでゼロカーボンな交通を実現するための究極的な解決策となるだろう。
