最近の調査によると、組織は2019年と比べて2020年に環境目標の達成により強く取り組む見通しだ。
回答者の約10人中8人は、昨年の気候ストライキが、組織内で持続可能性やエネルギーに関する問題への認識を高めるのに役立ったと考えている。
自社に使い捨てプラスチックをなくす計画があると答えた回答者は、3分の1に満たなかった。
英国の持続可能な事業経営に関する新たな報告書によると、「グレタ効果」のおかげで、企業リーダーは気候変動対策に一段と関心を寄せている。
報告書は、取締役会の意識の変化を、スウェーデンの活動家グレタ・トゥーンベリに触発されて昨年世界各地で起きたストライキに結び付けている。
報告書は、小規模な持続可能性、エネルギー、資源の専門家330人を対象とした調査の結果に基づいており、そのうち82%は、組織が2019年と比べて2020年に持続可能性への取り組みを強化すると考えている。
今年、世界経済フォーラムは、ダボスで開催される年次総会に出席するすべての企業に、2050年までに、あるいはそれより早く、温室効果ガス排出量の実質ゼロを達成することを求めた。
最近、石油・ガス大手のBPは、2050年までに実質ゼロを達成する目標を発表した。
調査回答者の約10人中8人（78%）は、気候ストライキが組織内で持続可能性やエネルギーに関する問題への認識を高めるのに役立ったという見方に「賛成」または「強く賛成」と答え、「グレタ効果」に言及した。
刺激を与える著名人について尋ねたところ、ほぼ半数（41%）がトゥーンベリを挙げた。前年に名前を挙げた回答者は一人もいなかった。
2018年夏、当時15歳だったトゥーンベリは、毎週金曜日にスウェーデン国会の前に座り込む活動を始めた。彼女一人の抗議活動は、気候変動への対策を求める世界的な学校ストライキの広がりを引き起こした。
2019年12月、彼女はTIME誌の「パーソン・オブ・ザ・イヤー」に選ばれた。
ダボスでは、2年連続でトゥーンベリが企業や政治のリーダーに、気候変動に目を覚ますよう訴え、化石燃料から脱却するよう求めた。
しかし、やるべきことはまだある……
報告書は、企業が環境対策に取り組むうえでの機会と課題を検討した。
使い捨てプラスチック対策への注力不足が浮き彫りになった。使い捨てプラスチックをなくす計画が組織にあると答えた回答者は、わずか37%だった。
最大の潜在的な機会はエネルギー効率化で、48%が「優先度が高い」と答え、3分の1を超える36%が「事業にとって不可欠な優先課題」と答えた。これらの数値は昨年より14%増加している。
次に挙がったのは廃棄物管理と資源効率化で、これらも今年、企業にとって重要性が高まっている。
