世界では持続可能なエネルギーへの転換が進んでいるようです。たとえば、世界有数の「大規模な太陽光発電所」があるドバイは、2050年までに発電量の約75％を太陽光でまかなうことを目指しています。
風力発電の設備容量が149ギガワットの中国は、これを2030年までに495GWに引き上げることを目指しています。これは実際にはどのくらいの規模でしょうか。オーストラリアの太陽光発電所も495GWの発電を目指しており、年間9万世帯に電力を供給する計画です。
再生可能エネルギーの利用は化石燃料より速いペースで拡大すると予想されていますが、米国のエネルギー情報局（EIA）によると、2040年にも石炭、石油、天然ガスがエネルギーの77％を占める見込みです。
これは、ナイジェリア、マラウイ、ニジェールなどの発展途上国で特に当てはまります。こうした国々では一般に、成熟した経済を持つOECDの先進国よりも、15歳未満の人口の割合が高く、ほぼ45％に達します。これらの新興国は、若年人口が約28％を占めるインドとともに、若年層の恩恵を経済成長につなげるため、成長産業を育てて経済を文字どおり動かそうとするでしょう。そして企業活動にも、文字どおりエネルギーが必要になります。
一方、人口の高齢化が進み経済が成熟したOECD諸国では、新興国が燃料消費を増やすのと同時に、消費を減らしていくでしょう。こうした一見すると相殺し合う動きがあるものの、EIAは今後数十年で世界全体のエネルギー消費量が約30％増加すると見ています。
EIAの報告書の主なポイントは次のとおりです。
世界の石油およびその他の液体燃料の消費量は、2015年の1日当たり9,500万バレル（b/d）から、2030年には1億400万バレル、2040年には1億1,300万バレルに増加する見込みです。
液体燃料は引き続き運輸部門のエネルギー消費の大部分を担い、2040年まで年平均0.7％増加するでしょう。運輸部門が増加分全体の60％を占める見込みです。
再生可能エネルギーに次いで、世界の一次エネルギー消費量の増加分を最も多く占めるのは天然ガスです。天然ガスは石炭や石油よりもクリーンに燃焼します。二酸化炭素（CO2）排出量を削減するため、各国政府が国や地域の計画を実施し始めるにつれて、天然ガスの利用がさらに増える可能性があります。
世界の石炭生産量は2015年から2040年まで、約90億ショートトンでほぼ横ばいとなる見込みです。消費量は2015年から2025年まで年率0.2％で増加し、その後減少に転じるとみられます。
石炭消費量上位3か国は中国、米国、インドで、2015年から2040年までの石炭消費量の約70％を占めるでしょう。
2040年までに、インドの石炭生産量は米国の2倍になると予測されています。オーストラリア、中国を除くアジア諸国、アフリカでは生産量が増加する見込みです。
CO2排出量にはどのような影響があるのでしょうか。
EIAによると、こうした動きが各国による2016年の国連気候変動枠組条約（UNFCCC）の実施計画にどう影響するかは不透明です。
「掲げられた目標を達成するための政策が全面的に実施されるかどうかには、大きな不確実性が残っている。公約の大半は2030年までに限られており、各国政府が最終的にどのように目標を達成するのかも不確かだ。」
一方、EIAはエネルギー関連のCO2排出量が16％増加する可能性が高いとしています。増加幅が最も大きいのは発展途上国の経済で、OECD諸国の排出量は現在とほぼ同じ水準にとどまる見込みです。
これは懸念すべき見通しに思えるかもしれませんが、より確度が高く、明るい予測を示す見方もあります。たとえば、エクソンモービルの『エネルギー展望：2040年への道』は、「人口が25％増加する一方、世界の排出量の増加は10％にとどまり、排出量は2030年代にピークを迎え、その後減少に転じる」と楽観的に述べています。
もしかすると、未来はEIAの予測よりも、さらにクリーンで環境に優しいものになるかもしれません。
