エネルギー転換を加速するには、エネルギー利用を最適化し、再生可能エネルギーを費用対効果の高い形で統合する必要があります。
4人の専門家が、エネルギー転換を加速し、持続させ、支援するための解決策を紹介します。
石炭からクリーン電力へ移行することは、気候変動の最悪の影響を緩和し、パリ協定の目標を達成するうえで不可欠です。世界は実効性ある行動を起こすための条件がかつてないほど整っていますが、やるべきことはまだ多く残されています。
エネルギー転換には、新たな発想と協働が求められます。転換に向けてリーダーたちが新たな解決策を進める中、専門家が幅広い選択肢を紹介します。
産業の過去から、ネットゼロと水素の未来へ
課題：2050年までにネットゼロを達成するには、脱炭素化を迅速に進めなければなりません。そのためには、肥料、セメント、鉄鋼の生産など、経済の中でも特に多くの炭素を排出するセクターに注力する必要があります。これらのセクターは経済に不可欠であり、多くの雇用を生み出しています。
解決策：英国では、気候変動対策を拡大するため、政府が国内最大級の産業クラスター6か所の脱炭素化を目指すプロジェクトを支援しています。イングランド北西部と北ウェールズにまたがるHyNetの英国クラスターは、産業の豊かな歴史を持つ地域です。ここで同社は、地域の脱炭素化に向けた低炭素エネルギーインフラを整備し、水素を経済とインフラに組み込むとともに、二酸化炭素排出量を大幅に削減します。
早ければ2025年から、HyNetは低炭素水素の製造、貯蔵、供給を行うとともに、産業からの二酸化炭素排出を回収し、沖合の地下深くに貯留します。水素は地域の家庭の暖房に使われるほか、産業や輸送における化石燃料に取って代わり、化学、ガラス、セラミックス、石油精製、食品、製紙、自動車を含む幅広い産業セクターの脱炭素化を支えます。
HyNetの英国での取り組みだけで、2030年までに年間1,000万トンの二酸化炭素排出削減が見込まれます。これは毎年400万台の車を道路からなくすのに相当します。水素経済の形成によって、地域に数千人分の雇用が生まれ、既存の熟練労働者の技能を活用し、再訓練することができます。こうした取り組みは、将来のネットゼロ経済の中で組織が事業を続けるための長期的な持続可能性への道筋を示し、雇用の維持にもつながります。
-David Parkin、HyNetプロジェクトディレクター、HyNet
エネルギー転換を加速するため、途上国の農業テクノロジーを支援する
課題：サハラ以南アフリカと南アジアでは、食料の実に80%、雇用の40%が小規模農業に支えられています。一方、世界の気候関連資金約6,000億ドルのうち、小規模農業に充てられるのはわずか0.2%で、小規模農業のバリューチェーンや、それを支える金融機関に向けられています。今後のエネルギー需要の伸びとCO2排出のすべてが低・中所得国で生じるため、こうした人々の持続可能で強靭な未来を確保するには、より良い取り組みが必要です。
解決策：気候資金は、農村部の貧困層とともに、複数の社会、経済、環境課題に同時に取り組む低炭素型の開発経路を築くことができます。デューク大学エネルギーアクセス・プロジェクトの研究チームは、RMI、シェル財団、英国外務・英連邦・開発省と連携し、変革をもたらす可能性のある3つの農業バリューチェーンを調査してきました。これらでは、太陽光発電により、アフリカと南アジアの農村地域で、クリーンかつ低コストの分散型冷蔵貯蔵、灌漑、加工能力が実現しています。
こうした事業は、地域の知識やネットワークを活用し、収量の増加と農産物の品質向上を通じて農業コミュニティの所得向上を支援するとともに、作物の不作リスクと収穫後の損失を減らしています。頻度と破壊力を増す干ばつ、熱波、洪水、侵入害虫に直面するコミュニティの強靭性も高めています。下図に示すように、こうしたバリューチェーンを拡大すれば、実質的な炭素削減効果も期待できます。
農業テクノロジー企業の役割を認める各国の適応計画と、検証可能な気候便益に応じて企業に報いる気候資金を組み合わせれば、気候変動の影響を受けやすいコミュニティが最も必要とするセクターの変革を促進できます。
-ジョナサン・フィリップス、デューク大学ジェームズ・E・ロジャース・エネルギーアクセス・プロジェクト所長
包摂的なエネルギー転換に投資する
課題：過去10年間、世界人口の半数が居住する低所得国および低中所得国が、世界のエネルギー転換投資に占めた割合は、わずか5%でした。一方、石炭火力発電設備容量の4分の3は途上国にあります。これらの国々が石炭火力発電を段階的に廃止し、代替するには支援が必要です。
1.5度目標の達成には緊急性が欠かせませんが、すべてのステークホルダーを考慮せずに急ぎすぎれば、雇用、生計、コミュニティ、自然が危険にさらされます。投資や技術支援を提供する金融セクターの従来の中心的な役割に加え、社会的対話への関与も不可欠です。真に持続可能な転換を実現するには、労働者の再訓練を確保し、コミュニティを支援し、自然環境を尊重する必要があります。
解決策：世界経済フォーラムは、公正で緊急性の高いエネルギー転換のための資金調達原則（JUET原則）を策定しました。これは、途上国における公正なエネルギー転換への資金調達を加速するためのマルチステークホルダーの取り組みです。投資・資金調達の意思決定を導き、ステークホルダー間の協働を促す8つの原則に加え、投資を呼び込む条件を整えるよう各国に求める行動喚起で構成されています。理解と適用を促進するため、ワークショップや模範的な取引事例を通じてJUET原則を支援します。また、世界経済フォーラムの3つのプラットフォーム、すなわち持続可能な開発投資パートナーシップ（SDIP）、エネルギー・素材・インフラの未来を形作るプラットフォーム、市民社会コミュニティがこの取り組みを推進します。JUETのような取り組みが途上国のエネルギー転換を導くことで、労働者、コミュニティ、自然環境を含むエネルギー・エコシステム全体に配慮と支援が行き渡り、経済的公正と気候正義の双方が守られます。
-ニッキ・ケンプ、ASEANハブディレクター、持続可能な開発投資パートナーシップ（SDIP）
技術の縦割りを解消する
課題：従来、建築や産業などの多様な最終需要セクターは個別に運営されてきたため、余剰エネルギーを回収し、必要な場所で活用する機会を逃してきました。エネルギー転換を加速するには、エネルギー利用を最適化し、再生可能エネルギーを費用対効果の高い形で統合する必要があります。そのためには、柔軟で、インテリジェントかつ統合されたエネルギーシステムが必要です。
解決策：エネルギーシステムの統合とは、特定の技術群を指すのではなく、複数の技術が縦割りを越えて連携し、資源をより効率的に活用するための考え方です。地域エネルギーを蓄熱として利用し、電力システムの需給バランスを取りながら暖房と冷房を脱炭素化する方法も含まれます。また、循環型のシステムを構築することも含みます。スーパーやデータセンターの冷却設備から出る余剰熱は、近隣の住宅や建物で活用できます。さらに、デジタルツールで性能データを収集し、セクターをまたいで需要と供給を照合することで、改善を連携させます。
暖房・冷房セクターにおいて、エネルギーシステムの統合は温室効果ガス排出削減に不可欠な一歩です。欧州では暖房と冷房が最終エネルギー消費全体の約50%を占めるため、消費を削減する大きな機会があります。例えばデンマークでは、エネルギーシステムの統合によって排出削減目標の達成コストを半減できる可能性があります。地域暖房、ヒートポンプ、ビルオートメーション、熱回収など、必要な技術はすでに存在します。このアプローチの可能性への認識が高まれば、解決策の導入に必要な協働につながります。
-ユルゲン・フィッシャー、社長、ダンフォス・クライメート・ソリューションズ
