アラブ地域は世界有数のエネルギー供給国を擁しており、しばしばエネルギー資源の豊かさと結び付けて語られます。サウジアラビア、イラク、アラブ首長国連邦、クウェートは世界の石油生産国上位10カ国に挙げられています。一方、カタール、サウジアラビア、アルジェリア、アラブ首長国連邦、エジプトは、世界の天然ガス生産国上位20カ国に数えられています。
普遍的なエネルギーアクセス
数字の上では、アラブ地域はおおむね普遍的なエネルギーアクセスを達成しています。同地域の電力アクセスを示すグラフは着実な上昇傾向を描いてきましたが、現在は横ばいになりつつあります。2016年時点で、同地域の人口の88.8%が電力にアクセスできると記録されています。この数字は都市部人口では96.7%に上昇し、農村部人口では78.7%に低下します。
個別の国に目を向けると、ジブチ、ソマリア、スーダン、モーリタニアといった、エネルギーアクセスが著しく低い一部の例外国が際立っています。これらを除くほぼすべてのアラブ地域の都市部および農村部人口では、99%から100%のエネルギーアクセス率が記録されています。
日常生活におけるエネルギーの格差
しかし、ほぼ普遍的なエネルギーアクセスが記録されているこれらの地域でも、都市部と農村部の双方において、多くの場合貧困層の人々がエネルギーの確保に苦労している実態が見られます。例えば、計画性のないカイロの地区では、インフラと財政の制約が重なり、エネルギーを確保するために、危険で健康を損なうこともある代替手段に頼る人々がいます。家族、特に母親が、基本的な清掃や入浴のために、灯油ランプ、ガスボンベ、あるいは即席の火で水を温めることもあります。
ベイルートでは、停電が頻繁に起こるため、発電機の音が1日最長13時間にわたって響いています。ガザでは、電気が1日平均4時間しか利用できません。シリア難民キャンプでは、照明や暖房に使われる火や灯油ランプによる事故がニュースで報じられています。
このように、これらの都市、国、地域の人口は事実上すべてが電力にアクセスできると記録されていますが、これらの地域社会の日常の現実は異なる実態を物語っています。
アラブ地域では、エネルギーアクセスを制限し、一部の人々をエネルギー貧困のリスクにさらす課題が数多く存在します。これらの課題を特定することで、同地域におけるエネルギーアクセスについて、より繊細な理解を深め、解決策を見いだすことができます。エネルギーアクセスに関連する主要な課題は以下のとおりです。
1. エネルギーアクセスの定義と指標が誤解を招く
エネルギーアクセスは直接測定することが難しいものです。エネルギーアクセスに関する世界的な指標は一般に「電力へのアクセス」の形で示され、両者は同義として扱われています。
世界銀行や国際エネルギー機関を含む国際機関は、この指標を「持続可能なエネルギーのための全世界イニシアティブ（SE4ALL）」データベースの一部として利用しています。また、国連が持続可能な開発目標（SDGs）の目標7「すべての人々に手ごろで信頼でき、持続可能かつ近代的なエネルギーを」の進捗を測る指標の一つにもなっています。
しかし、エネルギーアクセスは明確にも統一的にも定義されていません。国際機関はしばしば各国政府の数値に依存しています。各国政府は測定の基準として、それぞれ異なる定義を用いています。
国レベルの定義の例としては、世帯から一定の地理的範囲内に送電網への接続が存在すること、あるいは世帯内に電球が存在することなどが挙げられます。
エネルギーアクセスについて、より繊細な定義と測定がなければ、問題の全体像を把握することは困難です。日々のエネルギー需要を確保することに苦労している地域社会が、誤解を招く定義や統計に基づいてエネルギー安全保障を確保していると見なされることがあります。
2. エネルギー貧困への脆弱性
同地域の特定の種類の地域社会は、エネルギー貧困に特に脆弱です。これらには、インフラが不安定な計画性のない地区、難民キャンプ、農村部または砂漠地帯の遠隔地の地域社会が含まれます。戦争の影響を受けた地域や人口も、インフラとガバナンスの課題が重なるため、紛争が収束した後も長期にわたり高いリスクにさらされることがあります。
アラブ地域全体でこうした種類の地域社会を目にします。カイロからジェッダに至るまで、多くのアラブの都市が計画性のない居住地の問題への対応に苦慮しています。難民危機により、ヨルダン、レバノン、トルコは混乱し、基本的なニーズを満たすことに苦労しています。多くの農村部や砂漠地帯の地域社会は、依然として公共サービスが届かない状況にあります。また、リビアからレバノン、イラクに至るまで、戦争の影響は継続的あるいは長引く課題となっています。
3. 貧困とエネルギー価格への敏感さ
近年、エジプト、サウジアラビア、ヨルダン、チュニジアを含む同地域の複数の国々で、エネルギー補助金の削減が進められています。補助金の削減は、財政負担の軽減や、特に大規模消費者におけるエネルギー効率の高い慣行の促進という点で評価されていますが、貧困層のエネルギーアクセスには不均衡に大きな悪影響を及ぼしています。
対象を絞らない補助金の削減は、多くの場合、最も所得の低い社会経済的集団が、基本的なエネルギー需要を満たすために収入に占める割合を高くすることを意味します。すべての人々の基本的なニーズを確保するためには、エネルギー価格の設定において、格差をより重視する必要があります。
アラブ地域において持続可能なエネルギーの公正を実現する道筋は、その課題をあらゆる側面から明確に把握し、理解することから始まります。エネルギーアクセスの統一的な定義と、日常の現実に即したより強固な測定が、重要な出発点となります。脆弱な地域社会の状況を把握することで、的を絞った解決策が可能になるかもしれません。最も脆弱な層のエネルギーアクセスに対する価格の影響を考慮することで、基本的なエネルギーアクセスを確保しつつ、エネルギー消費全体を抑制するという同じ意図した成果が得られる可能性があります。
