電気自動車（EV）は、運輸部門の脱炭素化に向けた取り組みの重要な一翼を担っています。
EVの販売は増加していますが、よりクリーンな輸送への移行は、気候目標の達成に必要な速度で進んでいない可能性があります。
初期費用、充電インフラへのアクセス、航続距離への懸念から、EVへの乗り換えをためらうドライバーもいます。
EVは静かで、維持費が比較的安く、環境への負荷も小さい乗り物です。それなのに、なぜ電気自動車（EV）に乗る人はもっと増えないのでしょうか。
排出ガスを出さないこれらの車両は輸送の未来と見なされていますが、世界の脱炭素化に貢献する可能性があるにもかかわらず、世界販売はなかなか勢いを増していません。
販売が増えていないというわけではありません。約2022年上半期には、バッテリー駆動の新車EV（BEV）とプラグインハイブリッド車（PHEV）が世界で430万台販売されました。BEVの販売は前年比75％増、PHEVは37％増となりました。2022年下半期もさらに伸びると予測され、販売台数は前年比57％増の1,060万台に達する見込みです。
複数の経済圏の政策担当者は、ガソリン車とディーゼル車の販売を段階的に終了する日程を定めています。EU全域でのこれらの車の販売禁止は、2035年までに発効する予定です。一方、英国は、販売終了時期を2035年から2030年に前倒ししました。世界最大の自動車市場である中国は、2030年までに国内販売車両の40％を電気自動車にすることを目指しています。
世界がより厳しい排出目標へと向かうなか、EVへの世界的な移行は十分な速さと規模で進んでいるのか、疑問の声が上がっています。
英国で最近実施されたRACの調査によると、次に購入する車を電気自動車にする予定のドライバーはわずか14％で、2021年の10％から増加しました。しかし、同じ期間に、今後5年以内にEVを購入する見込みだとするドライバーの割合は、17％からわずか15％に低下しました。
では、EVの販売を阻んでいるのは何でしょうか。
化石燃料からバッテリー駆動へ切り替えることを人々がためらう主な理由は、次の3つです。
電気自動車の高い初期費用
電気自動車は、走行時の費用が大幅に安いことが多く、1マイル当たりの費用は半分にもなります。同程度の大きさのガソリン車やディーゼル車と比べても、一般に購入価格は高くなります。
電気自動車の充電費用は、場所、時間、充電方法によって異なります。自宅に充電設備があるEV所有者は、電気料金の安い時間帯を利用できます。特に電力需要の少ない時間帯は料金が安くなります。
公共充電器を使うと、費用は大幅に増加します。急速充電器や超急速充電器を利用すると、1マイル当たりの費用がガソリン車やディーゼル車の走行費用に近づいたり、それを上回ったりすることがあります。
ロシアによるウクライナ侵攻でエネルギー市場が混乱し、EVの走行に必要な電気料金が急騰しました。ただし、ガソリンやディーゼルの価格も上昇しています。
EVの購入費用も障壁になり得ます。多くの地域でインフレ率が高く、金利上昇によって新車購入の借入費用が増している場合は特にそうです。
電気自動車の価格は地域によって大きく異なり、各国にはそれぞれ独自の補助金、税制、優遇措置があります。しかし、世界のどの地域でも、新型EVは現在、同等のガソリン車やディーゼル車より高価であることがニッケル協会の調査で明らかになりました。
充電インフラへのアクセスの制限
世界全体でEV普及の最大の障壁となっているのは、公共充電インフラの不足です。専門サービス企業EYが最近実施した調査によると、そうした結果が示されています。
図が示すように、調査回答者の3分の1以上が、EVに乗り換えない主な理由として、都市部の充電施設へのアクセス不足を挙げました。これは、以前は普及の最大の障壁だった電気自動車の高価格への懸念を上回っています。
ガレージや駐車スペースのある住宅に住む人は自宅で充電できますが、敷地内に駐車場がない人は職場や公共の充電施設に頼らざるを得ません。こうした施設は偏在しており、費用がかさむこともあります。英国のRAC調査では、英国のドライバーのおよそ3分の1が、自宅で電気自動車を充電する手段を持たないことが分かりました。
電気自動車の所有者の大半は、自宅または職場で車両を充電していますが、利用可能な公共充電ポイントの数は2021年に40％増加しました。2021年には世界で約180万カ所が利用可能で、そのうち約60万カ所が急速充電ポイントでした。
EVの航続距離への懸念
航続距離への不安、つまり1回の充電でEVが走行できる距離への心配も、電気自動車の普及を妨げる主な障壁の一つです。
EYの調査によると、世界各地のドライバーのおよそ3分の1が、電気自動車で長距離を運転することに懸念を示しています。
EVの航続距離は主にバッテリー容量とモーター効率によって決まりますが、天候や走行速度、市街地を走るか開けた高速道路を走るかといった要因にも左右されます。
内燃機関車が満タンで走行できる距離と比べると、EVはその差を埋めるまでにまだ道のりがあります。ただし、EVの航続距離は伸びています。
バッテリー技術の進歩により、EVの平均航続距離はこの10年間で2倍以上に伸び、2011年の138km（86マイル）から2021年には349kmになりました。米国の化石燃料車の平均航続距離は665kmです。
今後の展望
バッテリー技術は、輸送の脱炭素化やエネルギー転換のその他の分野で、ますます重要な役割を担っています。
世界経済フォーラムは、持続可能なバッテリーのサプライチェーンに向けた指針を2030年までに策定することを目指すグローバル・バッテリー・アライアンスの一環として、メーカー、原材料生産者など42の組織を結集しました。
アライアンスによると、持続可能なバッテリー産業の確立に向けた取り組みにより、10年後までにバッテリーの温室効果ガス排出量を半減できる可能性があります。その実現には、官民が協調し、対象を絞った大胆な連携を築くことが不可欠です。
