支援的な政策、運用コストの低下、消費者意識の高まりを背景に、インドでは電気自動車（EV）の利用が急増している。
同じ要因を活用すれば、液化石油ガス（LPG）や導管供給天然ガス（PNG）など、より伝統的な燃料の使用に代わる選択肢として、電気調理（e-cooking）を広げられる可能性がある。
電気調理は安価になりつつあり、時間の節約、輸入依存度の低下、屋内大気汚染の軽減など、多くの利点がある。
インドでは、電気自動車（EV）の利用が大きな節目となる200万件の登録を2025年に超えた。わずか10年前まで年間登録台数が5万台未満だった分野にとって、これは大きな成果だ。
EV利用の拡大は、適切な要因が時間をかけてそろった結果である。強力な政府の政策、従来型燃料を使う車両と比べた運用コストの低さ、そして地域・国内・世界規模のキャンペーンを通じた消費者意識の高まりが、その要因だ。
同様に適切な要因がそろえば、インドで電気調理（e-cooking）を食事づくりに使う有力なエネルギー源として位置づけられる可能性がある。電気調理には、効率の向上、時間の節約、エネルギー輸入依存度の低下、屋内大気汚染の軽減といった利点がある。また、精密調理やスマートクックトップなど、技術の進歩につながる可能性もある。
現在、インドで最も広く使われている調理用燃料は液化石油ガス（LPG）だが、都市部では導管供給天然ガス（PNG）の導入が徐々に進んでいる。LPGやPNGを手頃な価格で利用することが難しいため、今も人口のかなりの割合が有害な従来型燃料に依存している。
エネルギー経済・財務分析研究所（IEEFA）が2025年10月に発表した報告書によると、電気調理は補助金のないLPGやPNGよりすでに安価であり、昨年は補助金付きLPGと比べても競争力があった。電気調理はエネルギー効率も約85～90％高く、沸点に達するまでの時間は半分で済む。LPGやPNGと異なり屋内排出がないことから、インドのクリーン調理への移行を促す手段として、電気調理には大きな可能性がある。
政府による強力な支援
インドでEVが大幅に普及した背景には、中央政府と州政府双方による政策支援があった。その端緒となったのが、「インドにおける（ハイブリッド車および）電気自動車の普及促進・製造（FAME India）制度」だ。2015年に開始され、2024年に終了したFAMEは、インフラ整備、需要喚起のためのインセンティブ、国内製造を通じた市場の形成と初期普及を目的としていた。
制度の第1段階でこれらの要素を確立し、第2段階では成果を定着させた。先進的なバッテリーへの補助金を通じて市場の成熟を促し、EVの国内製造と組み立ても推進した。初期投資コストは大きく異なるものの、インドのEV普及から得られる教訓は、電気調理の政策を設計するうえでの青写真となり得る。
FAMEと同様の制度を設ければ、需要喚起のインセンティブや初期購入費用の引き下げを通じて電気調理市場を形成し、普及を広げられる可能性がある。商業施設での電気調理を促進する政策も有効だろう。州の政策やPM-eBus Sewa制度によってインドの公共交通で電気バスの利用が拡大したのと同様だ。
運用コストの低さ
インドのEV分野に有利に働いたもう一つの要因は、従来型燃料と比べた運用コストの節約だった。調査によると、EVの走行コストは同じ車種のガソリン車より約36％低い。この差は、ガソリン価格が上がればさらに広がる。
FAMEの実施期間中、EVはガソリン車より高価で、運用コストの節約分が相殺されていた。しかし、政府が促した初期価格の引き下げがEVの普及を後押しし、近く価格はガソリン車と同等になる。
2025年10月に発表されたIEEFAの報告書は、同様の運用コスト削減が、電気調理とLPGやPNGなどの従来型燃料との比較でも確認されたと報告している。2024～25会計年度、デリー市内の4人家族の場合、電気調理の費用はPNGより14％、補助金なしのLPGより37％、一律補助のLPGより10％安かった。
電気調理は、初期投資コストの高さやコンロのデザインの選択肢の少なさなど、EV普及と同様の障壁に直面している。そのため、EV向けに策定されたような戦略的な政策介入を、電気調理の課題解決にも活用できる。
消費者意識の高まり
従来の調理方法と比べた電気調理の利点を、人々に理解してもらうことも重要だ。
気温上昇、予測しにくい気象パターン、炭素排出、そして環境に配慮したライフスタイルの実際の利点への認識が高まったことは、インドでのEV普及に大きく寄与した。政府による啓発キャンペーンには、ニティ・アーヨグのShoonyaキャンペーン、啓発ウェブポータル「e-Amrit」、デリー政府のSwitch Delhiイニシアチブなどがあり、移行初期の課題解決にも役立った。現在では企業もEVへの消費者の理解を深める独自の取り組みを始めており、その一例がJSW MGモーターの「EV Sahi Hai」キャンペーンだ。
世界規模のキャンペーンへの参加も役立つ。EVについては、クリーンエネルギー大臣会合の「EV 30@30」が、2030年までに新車EV販売を増やすことを目指した。世界EVデーを祝うことも、世界各地でEVへの認知と購入を促した。2024年には、世界の電気自動車販売が全自動車販売の20％を占め、アジアやラテンアメリカの新興国で普及が急速に進んだ。
電気調理も世界的に勢いを増していることから、インドでも同様の流れを活用できる可能性がある。Modern Energy Cooking Services（MECS）やGlobal Electric Cooking Coalition（GeCCo）などの国際連合体や研究プログラムは、クリーン燃料の中でも特に実用性と費用対効果が高いとされる電気調理を中心に、クリーンな調理技術を推進している。
アジアやラテンアメリカでEVが広く普及したのと同様に、アフリカも電気調理の普及拠点となる可能性がある。ケニアは2024年、2028年までに全世帯の10％を電気調理へ移行させることを目指し、国家電気調理戦略（KNeCS）を開始した。また、タンザニアでは、試験的な電気調理用キッチンが学校に設置されている。
電気調理の利点
インドは、こうした事例を参考にしながら、電力アクセスの拡大と、全国で急速に進む電力網のグリーン化を活用できる。
さらに、EVの成功を電気調理で再現するために、民間・公共の大規模な充電インフラ整備は必要ない。実際、インドの家庭で電気と調理用燃料の両方に接続する必要がなくなる。この移行は、すでに多くの先進国で積極的に進められている。
戦略的な政策介入と適切な後押しがあれば、電気調理はインドで大きな成功を収める可能性がある。
