パリ、日本、カリフォルニアでは水素エネルギーの利用が広がっている一方、水素経済をより広く普及させるには多くの課題がある。
水素はすでに世界各地の産業で幅広く利用されているが、車両の動力や住宅の暖房に使える実用的でクリーンなエネルギー源へと転換することが、真のゲームチェンジャーとなるかもしれない。
今月初めて開催されたグローバル・クライメート・アクション・サミットはサンフランシスコに世界各地から官民の関係者、大企業から中小企業までを集め、地球を守るための共同の取り組みにおいて「意欲を次の段階へ引き上げる」ことを目指した。
意欲と行動は単なる言葉ではない。環境の持続可能性を実現するには、大きな目標を掲げ、力を合わせて行動するほかに道はない。
この精神を示す代表的な例が、クリーンエネルギーへの移行の鍵となる水素の世界的な普及を進めるため、サンフランシスコで並行して開かれた会議だった。
水素経済に向けて
サンフランシスコ会議は、水素協議会が米国で初めて開催した会合だった。同協議会は2017年に設立された、エネルギー、輸送、産業各分野の大手企業によるCEO主導の連合体である。今月は、エア・リキードを含む創設メンバーに加え、新たに14社を迎える機会にもなった。創設メンバーは、エアバス、エア・プロダクツ、カミンズ、EDF、ジョンソン・マッセイ、KOGAS、SINOPEC、ティッセンクルップ、AFCエナジー、三菱重工業、Re-Fire Technology、三井住友銀行、住友商事、サザン・カリフォルニア・ガスである。連合の会員数は過去1年間で4倍になった。第3回年次CEOイベント「グローバル水素リーダーズ・フォーラム」は、グローバル・クライメート・アクション・サミット（GCAS）の公式連携イベントとして開催された。業界の幹部が関係者と協力し、水素の大規模な商業化を推進するとともに、世界に不可欠な水素経済を発展させる素晴らしい機会となった。
このエネルギーはどこから生まれるのか？
高校の理科で学んだ基礎に立ち返ってみよう。周期表の左上にある「H」だ。水素は最も基本的な化学元素で、陽子1個と電子1個だけから成り、宇宙の質量のほぼ4分の3を占める。水の一滴一滴の3分の2を構成する。太陽や星を燃やす燃料であり、石炭、石油、天然ガスの主要なエネルギー源でもある。
水素エネルギーは、重質油抽出物をより軽く利用しやすい燃料に転換する工程など、さまざまな産業で長年使われてきた。しかし、水素そのものを車両の動力や住宅の暖房に使える実用的でクリーンなエネルギー源にするという目標は、エネルギーを全面的に水素経済へ移行させる道を切り開く可能性を秘めた、ゲームチェンジャーとなり得る解決策だ。さらに、エネルギー生産の下流にある、産業工程、地域暖房、大型輸送など、脱炭素化が難しい分野にも取り組む必要性への関心が高まり、水素経済の拡大が一段と見込まれている。
最初の水素燃料電池車両は農業用トラクターで、1959年にウィスコンシン州の農村部で製造された。1965年までには、NASAのジェミニ宇宙船で燃料電池が使われていた。その4年後、アポロ11号は水素燃料電池を主要な電力源として月面に着陸した。
月面着陸から20年以上を経た1991年、ロジャー・ビリングスが初の水素燃料電池自動車を設計した。ワシントンD.C.に拠点を置く市場調査会社インフォメーション・トレンズによると、現在、世界中で1万台を超える水素燃料電池車が走行している。
水素経済の統計
水素協議会は、世界の水素ステーション数が2017年の375か所から2020年には1,100か所を超えると見込んでいる。カリフォルニア州から日本、韓国、デンマーク、ドイツまで、各地で増加する見通しだ。上海は2年以内に水素で走るバスを3,000台運行する計画だ。また、筆者の故郷パリを訪れれば、世界初の水素を動力源とする電気タクシーの一台に乗ることになるかもしれない。
需要とインフラの整備はまだ始まったばかりだが、現在の生産量でもすでに最大1,000万台の水素自動車を走らせることができる。エア・リキードは「ブルー水素」構想を進めており、2020年までにエネルギー用途向け水素の少なくとも50％を、炭素を排出しないプロセスで生産することを約束している。GCASの閉会式では、水素協議会の共同議長であるエア・リキードのCEO兼会長ブノワ・ポティエ氏と、現代自動車の副会長ヤン・ウンチョル氏が、輸送に使われる水素燃料を2030年までに100％脱炭素化する目標への取り組みを改めて表明した。
水素経済への移行を加速する
しかし今、世界各地で生まれている技術革新を加速させ、十分に機能する世界規模のエネルギー・エコシステムへと体系化しなければならない。つまり、規模を拡大する時が来た。
水素協議会は、水素エネルギーによって2030年までに少なくとも1,000万台の乗用車と50万台のトラックを走らせる可能性を見込む。また、原料、建物の暖房と電力、発電と蓄電など新たな用途に活用し、とりわけ主要産業やその他の大型輸送分野の脱炭素化を支えることも期待されている。パリ気候変動協定の2度目標を達成するため、水素の年間需要は2050年までに10倍となり、最終エネルギー需要全体の18％を賄う可能性がある。
サンフランシスコでのサミットを終え、私はフランスの首都へ戻った。さまざまな理由から、パリは日本、ドイツ、カリフォルニア、韓国、中国と並ぶ水素経済の拠点の一つとなっている。今年の米国によるパリ協定離脱の決定と、ニコラ・ユロ環境相の辞任後にフランスで起きた最近の議論は、私たちが直面する課題と、懸かっているものの大きさを改めて思い起こさせる。必要なのは新たな青写真であり、ムーンショット計画に少なくとも匹敵する意欲を、世界規模で求める共同の取り組みだ。
しかし、これは特定の都市や産業戦略、政府間協定だけの問題ではない。水素経済には、高く広い目標が必要だ。今週サンフランシスコで開かれたサミットのような取り組みや、水素協議会のような連合体が主導することで、共有された推進力が必要な投資環境の創出につながることを期待したい。水素経済の実現には、官民および市民社会の利害を一致させる世界的な取り組みが欠かせない。それは、あらゆる人々の協調した意志と意欲によって実現しなければならない。今日のムーンショットとは、持続可能なエネルギーで地球を動かすことだ。水素の準備は整った。
