世界の石油需要と二酸化炭素排出量は、2019年にピークを迎えた可能性がある。COVID-19がその両方に大きな影響を及ぼすため、とエネルギーコンサルティング会社DNV GLは述べている。
ノルウェーに拠点を置くこのコンサルティング会社は、パンデミックの影響により、2050年の世界のエネルギー使用量は8%減少すると見ている。
エネルギー需要の減少により、より安価な再生可能エネルギー源が魅力的になるため、再生可能エネルギーはこの危機の恩恵を受けると見られている。
世界の石油需要と二酸化炭素排出量は、COVID-19パンデミックがその両方に長期的な影響を及ぼすため、2019年にピークを迎えた可能性が高いと、エネルギーコンサルティング会社DNV GLは水曜日に述べた。
石油・再生可能エネルギー企業の双方に、リスク管理と技術に関する助言を行うこのノルウェーのコンサルティング会社は、パンデミックの影響により、世界のエネルギー使用量は2050年において従来の予想より8%低くなると述べた。
「移動、通勤、勤務形態における持続的な行動変化は、エネルギー使用量を減少させ、運輸部門ならびに鉄鋼生産からの化石燃料需要を抑制するだろう」とDNV GLは、パンデミックが石油需要および排出量に与える影響に関する調査についての声明で述べた。
「来年には石油需要が回復すると見込んでいるが、2019年の水準に再び達することは恐らくないだろうと考えている」と、DNV GLのエネルギー転換見通しの責任者であるSverre Alvik氏はロイターに語った。
国際エネルギー機関は6月16日、航空旅行の落ち込みにより、石油需要がパンデミック前の水準に2022年より前に戻るとは予想していないと発表した。
DNV GLは以前、2022年に石油需要が横ばいになると予測していた。
ポストパンデミック時代における長期的な世界の石油需要への懐疑論が高まり、石油会社は資産の再評価を迫られている。
Shellは火曜日、コロナ危機により石油・ガス需要が落ち込み、エネルギー価格の見通しが弱まったため、最大220億ドル相当の資産を償却すると発表した。
エネルギー需要全体が減少すると、風力や太陽光などの最も安価な電源が化石燃料より優先されるため、再生可能エネルギーはこの危機の恩恵を受けると見られている、とAlvik氏は述べた。
世界のCO2排出量も2019年にピークを迎えた可能性が高いものの、今後予想される減少幅は、パリ協定の目標を達成するには十分でないため、炭素回収・貯留（CCS）や水素の利用拡大といった他の対策が必要だとDNV GLは述べた。
「COVID-19は行動変化が実際に可能であることを示した。この機会を活用し、気候にとって好ましい変化を起こすことができる」とAlvik氏は述べた。
