過去15年間で、中国はグリーン転換の目標達成に向けて大きな前進を遂げてきた。
2024年、中国は世界の再生可能エネルギー設備容量の40%超を占め、エネルギー転換に8,188億ドルを投じた。これは他のいかなる経済圏の2倍以上である。
地政学、地域紛争、貿易障壁、そして不安定な世界経済によって、近年は世界のグリーン転換への意志が弱まっているが、専門家は中国の変革は続くと見ている。
「中国は世界のグリーン産業革命の発祥地である」と、シドニーのニューサウスウェールズ大学のエリザベス・サーボン教授は、世界経済フォーラムのニュー・チャンピオンズ年次総会（2025年6月、天津）で私に語った。
サーボン氏はグリーン・エナジー・ステーツクラフト・プロジェクトを率いており、同プロジェクトはオーストラリアの主要大学を結集し、エネルギー転換のガバナンスについて「より野心的で戦略的なアプローチ」を探っている。
中国が世界のグリーン産業革命の揺籃の地になるという考えは、2013年当時には突飛に思われたことだろう。当時私は北京の中央ビジネス地区にあるオフィスタワーの屋上に立ち、濃いスモッグのため通りの向こう側さえ見通せなかったことを今でもよく覚えている。
それから十数年を経て、中国のグリーン転換は目覚ましいものとなった。
国際再生可能エネルギー機関（IRENA）の集計によると、2024年には、中国は世界の再生可能エネルギー設備容量の40%超、アジア全体の約77%を占めた。ブルームバーグNEFの試算では、中国本土は8,188億ドルを投じ、2024年のエネルギー転換に投じられた額は他のいかなる経済圏の2倍以上となった。あらゆる基準から見て、中国はグリーン分野に大きく踏み出している。
私はサーボン氏に、これほど巨額の投資が持続可能なのかを尋ねた。同氏は、これらの投資が産業を育て、収益を生み出し、雇用を創出すると指摘し、持続可能だとの見解を示した。
同じくニュー・チャンピオンズ年次総会において、中国の気候変動担当特使である劉振民氏は、中国のグリーン転換への取り組みは「非常に強固で、非常に揺るぎない」ものであり、世界情勢の変化にかかわらず変わらないと私に語った。
しかし、いかに揺るぎない決意があっても、困難な道のりが複雑さを減じることはない。
中国のグリーン転換の目標
多くの先進国は排出量のピークから炭素中立に至るまで40〜70年の時間をかけられるが、中国は30年以内にこれを達成することを目指している。すなわち、2030年以前に排出量をピークアウトさせ、2060年以前にネットゼロを達成するというものである。
中国は、14億人の人々のエネルギー安全保障を維持しつつ、世界最大の工業基盤のエネルギー需要を転換しながら、ネットゼロを達成する必要がある。都市化を続け、2035年までに近代化目標を達成し、石炭資源が豊富な資源基盤を段階的に縮小し、生活水準の向上に伴う増大するエネルギー需要に応えていかなければならない。
世界最大のエネルギー消費国がこれらの複雑な課題を乗り越え、炭素目標を達成できれば、そのエネルギーシステム全体が変革されるだろう。フォーラムの会合で、劉特使が参加者に改めて示したように、中国は2060年までに、エネルギー総需要の80%超を非化石エネルギーが占めることを目指している。
強力な力が、中国を炭素中立へと突き動かしている。
中国のグリーン転換がもたらすより広範な恩恵
サーボン氏は、中国政府がグリーンエネルギー転換を「国家安全保障を大きく増幅させるもの」と捉えていると見ている。このプロセスは単なる炭素排出削減にとどまらず、中国のエネルギー、経済、環境、社会、地政学的安全保障の強化に関わるものである。これらは、中国が二重炭素目標を達成するための強力なインセンティブとなっている。
サーボン氏が共著で新たに刊行した書籍『開発環境主義』では、北東アジアのグリーン転換を、シュンペーター的な「創造的破壊」の一形態として描いており、従来の手法を解体し、より革新的な方法に道を譲るものとして位置づけている。
中国は、「創造的」な側面であるグリーンエネルギー産業を急速に育成する一方で、「破壊的」な側面である化石燃料を段階的に縮小している。これは、再生可能エネルギーシステムへの投資を先行させることなく化石燃料の段階的縮小を議論しがちな多くの先進国とは対照的である。
中国には、このアプローチを指す公式の用語がある。「先立后破（xian li hou po、先に立て、後に破る）」、すなわち「まず建設し、後で破壊する」という意味である。
年次総会で話を聞いた際、サーボン氏は順序の問題の難しさを指摘し、排出削減とエネルギー安全保障の均衡を取ることは依然として繊細な取り組みであると述べた。しかし中国は、再生可能エネルギーの設備容量を急速に拡大し、水力発電と原子力発電の建設を加速させ、エネルギー部門の効率を向上させることで、この力学を乗り越える術を身につけてきた。
世界のグリーン転換の進捗
中国のグリーン転換は力強く進んでいるものの、世界のグリーン転換の進捗を評価することは次第に難しくなっている。今年は気候変動に関する「パリ協定」の10周年にあたる。パリ協定。会合中に私に語ったように、中国の気候特使は、国際社会が誇りに思えることとして、これほど多くの国が世界的な炭素中立へのコミットメントを初めて表明したことを挙げている。
しかし、2015年は国際協力の頂点だったのだろうか。今日、地政学、地域紛争、貿易障壁、そして不安定な世界経済という暗雲が、気候変動への対応意欲を弱めている。短期的な課題が、遠い目標よりも差し迫って見えるのである。
先進国からの気候資金は、途上国の気候プロジェクトへの民間投資を呼び込む上で重要な役割を果たしている。劉氏は、今後開催されるブラジル・ベレンでのCOP30は、過去30年で最も困難な会議の一つとなるかもしれないと述べた。今後3〜5年間で世界がグリーン転換を加速させられなければ、世界的なコストは大幅に上昇するだろうと警鐘を鳴らした。
中国は、世界のグリーン転換をよりコスト効率の高いものにしてきた。しかし、手頃な価格の中国製クリーンテクノロジーは、時として「過剰生産能力」の問題として見られている。太陽光パネル、風力タービン、電気自動車の製造といったグリーン転換関連産業における中国の急速な成長は、世界の消費者に手頃な価格のグリーン技術を提供している。しかし、例えば米国や欧州連合（EU）で製造された製品と比べて、これらの製品の価格が低いことが、認識された貿易不均衡への対応として、調査、高関税、市場アクセス制限を引き起こしている。
競争上の緊張はその説明の一つである。しかし気候の観点からすると、サーボン氏は次のように主張する。「世界の再生可能エネルギーが100%に達するまで、安価な再生可能エネルギーに過剰生産能力は存在しない」。フォーラムの会議中に話を聞いた際、同氏は、エネルギー転換の要求は非常に大きいため、各国は自国のグリーン転換を支える機会を必ず見出すだろう、あるいは中国のパートナーとして支援するだろうと指摘した。
中国のグリーン転換の未来
地政学は中国のグリーン転換を妨げるのか、それとも加速させるのか。一方では、技術と貿易の制限が障害となる。他方では、それらが北京にグリーン変革をさらに加速させる動機を与えるかもしれない。
サーボン氏は、証拠からはこれらの要因が原動力として作用していることが示唆されると考えている。「貿易戦争が勃発して以来、中国はグリーン転換をさらに推し進めているのを目にしてきた」と同氏は語った。
中国のような大規模で複雑な国が、炭素中立目標を達成した後に炭素マイナスになれるか、すなわち排出する量以上のCO₂を大気中から除去できるかと尋ねたところ、同氏は推測することしかできないと述べた。しかし同氏は、「私に言えるのは、中国は過去に目標を掲げた際には、それを達成する傾向があったということだ。したがって、それは非常に野心的なことだが、驚くことではないだろう」と付け加えた。
