パンデミックにより温室効果ガス排出量は劇的に減少しました。この勢いを維持することが不可欠です。
エネルギー転換を成功させるには、社会全体の協力が必要です。しかも時間は限られています。
知っておくべきポイントをご紹介します。
国際エネルギー機関（IEA）は、2020年の温室効果ガス（GHG）排出量が8%減少すると予測しています。これは2010年以来の最低水準です。通常であれば喜ばしいことですが、年間6%の温室効果ガス排出削減がパリ協定の目標達成には必要とされています。しかし、この減少は構造的な変化によるものではなく、深刻な健康危機とそれに伴う経済危機によって引き起こされたものです。過去の景気後退時に起きたような排出量の急増を防ぐためには、エネルギー転換への勢いを失わないことが何より重要です。
新型コロナウイルス感染症への対応と同様に、エネルギー転換を成功させるには、必要な対策を実施するための社会全体の幅広い支持が求められます。そのためには、直面する課題、考えられる解決策や対策、そしてそれらの背景にある科学について、社会全体の理解を深めることから始まります。この点で、私たちは最近、「エネルギー転換101」と題した概要ペーパーを発表しました。これは、エネルギー転換の「何を」「なぜ」「いつ」「どこで」「誰が」「どのように」という基本に立ち返るものです。
特に重要な5つのメッセージがあります。
1. エネルギー転換は脱炭素化以上の意味を持つ
8億人以上、特にサハラ以南のアフリカの人々が依然として電力にアクセスできずにおり、さらに数億人が非常に限られた、または不安定な電力しか利用できない状況にあります。また、経済的繁栄はエネルギーへのアクセスと消費に大きく依存しています。現在のエネルギー転換は主に環境持続可能性への懸念によって推進されていますが、エネルギー安全保障とアクセスを同時に確保し、経済成長と開発を促進するものでなければ成功しません。言い換えれば、エネルギー転換を成功させるには、エネルギー・トライレンマのバランスを取る必要があります（下図参照）。
2. エネルギー転換を完了させるための時間は残りわずかである
過去のエネルギー転換の経験から、こうした変革は一夜にして起こるものではなく、数十年にわたるプロセスであることが分かります。しかし、現在のエネルギー転換においては、完了までにどれだけの時間が残されているかが問題です。「カーボン・バジェット（炭素予算）」という興味深い概念は、現状の緊急性を明確にします。端的に言えば、IPCCは、世界の気温上昇を1.5℃以内に抑えるためには、世界は人為起源排出量について最大2,600〜2,900 GtCO2の「予算」を「使う」ことができると推定しています。このうち2,200 GtCO2は現時点ですでに使用されています。現在の排出量は年間約42 GtCO2であり、転換が行われなければ、残りの予算は10〜17年で使い切られてしまいます。
3. エネルギー転換とは、単に石炭を再生可能エネルギーに、ガソリン車をEVに置き換えることではない
エネルギー関連の排出量は、全世界の温室効果ガス排出量の約73%を占めており、その大部分はCO2排出です。これらのCO2排出を分析する際、焦点は通常、発電と個人用車両に当てられます。もっともなことですが、発電が38%、軽車両による道路輸送が13%を占めており、エネルギー関連のCO2排出総量に占める割合となっています。しかし、これで全体像が見えるわけではありません。エネルギー転換を成功させるには、エネルギー関連CO2排出量の残りの47%に対する解決策を含める必要があります。重トラック輸送、鉄鋼、セメント、海運、航空といった、いわゆる「排出削減が困難な」分野では、拡張可能な解決策が依然として開発段階にあります。
4. 「万能」の解決策は存在しない
「排出削減が困難な」分野が示すように、エネルギー転換の課題は一種類の解決策では解決できません。むしろ、「ネットゼロ」を達成するには複数の解決策の組み合わせが必要です。脱炭素化のための解決策は、大きく分けて次の3つのカテゴリーに分類されます。
a) エネルギー効率の向上：使用される一次エネルギーのうち、有用なエネルギーに変換されるのは33%にすぎません。残りの67%は非効率性によって失われており、これは発電、輸送、重工業、建物における非効率性によるものです。したがって、IEAが指摘するように、エネルギー効率の向上は、包摂的で持続可能かつ手頃な価格で安全なエネルギーシステムを構築するための最善の解決策の一つです。
b) 低炭素エネルギーの開発：代表的な例としては、発電において化石燃料から風力や太陽光などの再生可能エネルギー源へ転換すること、または内燃機関から電気自動車へ転換することが挙げられます。しかし、航空機の灯油、船舶の舶用燃料、化学製品製造のナフサを代替する拡張可能な解決策は、依然として開発段階にあります。
c) 回避できない排出の回収：エネルギー効率の向上や低炭素エネルギー源への転換が実現可能でない場合があります。こうした場合には、炭素回収が役割を果たします。炭素回収は、二酸化炭素回収・貯留（CCS）施設を通じた機械的な方法、または自然を活用した解決策によって実施されます（例：森林再生）。
5. マルチステークホルダー型のアプローチが必要である
新型コロナウイルス感染症への対応と同様に、エネルギー転換の実現には個人も大きな責任を担っています。しかし、先に述べた複雑性を踏まえると、地域や部門ごとの固有の炭素排出フットプリントに対処し、世界のあらゆる地域において技術的、経済的、政治的、社会的に実行可能な解決策の組み合わせを開発するためには、公共部門と民間部門の幅広い連携が必要です。これらの主体には、政府や政策立案者、企業、国際機関、シンクタンク、NGO、学術機関が含まれます。
実際にどのように機能しているかを垣間見るには、Mission Possible Platform（ミッション・ポッシブル・プラットフォーム）が良い出発点となります。このプラットフォームは、「排出削減が困難な」7つの分野の脱炭素化を目指し、排出削減策と技術革新の推進に取り組むイニシアチブです。対象分野には、鉄鋼（世界のエネルギー関連CO2排出量の約6.5%）、化学（約3%）、航空（約2.7%）、海運（約2.6%）が含まれます。各分野において、公共部門と民間部門の幅広い連携により、拡張可能な解決策の開発が進められています。
Mission Possible Platformおよびその基盤となるイニシアチブの詳細については、7月7日に開催された「バーチャル産業転換デー」にすべての関係者が参加するよう招待されました。
産業転換デーは、2021年11月のCOP26に向けた取り組みにおいて重要な号砲となりました。そこでは、世界経済フォーラムの気候イニシアチブが、気候行動のためのハイレベル・チャンピオンやその他の関係者と連携し、セクター別の合意に向けて取り組んでいます。18万件を超える視聴が世界各国から寄せられ、5つのライブ配信セッションを通じて議論に参加されました。セッションは3つの主要テーマにわたり、30名以上の世界的な専門家が登壇しました。
主なハイライトについては、ライブブログをご覧ください。
