2100年に予測される、インフラの5つの未来像

今日の経済を再活性化し、地球の限界を越えずに将来のニーズに応えるには、レジリエンスに優れ、持続可能なインフラの整備が不可欠です。既存のインフラは、主に化石燃料に依存して整備されており、極端な気候に対応できず、資材不足や高い炭素強度といった課題にも直面しています。

世界的に、建設セクターは2050年までの脱炭素化の軌道に乗ることができていません。一部の地域では、維持および再構築が不可能な化石燃料に依存したインフラの過剰供給を抱えており、他の地域ではいまだに基本的なインフラすら整っていません。いずれにしても、インフラの機能不全は甚大な影響を及ぼすでしょう。

意思決定者および計画立案者は、インフラを新たな状況に適応させるにあたり、いくつかの喫緊の戦略的課題に直面しています。インフラの一脆弱性は、さまざまな形で表れています。

こうした課題への対応は、多様な要因に依存します。将来に備えるためには、2100年までのグローバル・インフラの5つのシナリオを通じ、今後起こり得る展開への洞察を得るとともに、文脈に応じた優先順位を設定する手がかりとすることができます。

「テクノスフィア」とは、人類がつくり出した構造物、システム、資材の総体を指します。建物や道路、機械、廃棄物に至るまで、あらゆる人工物が含まれ、その総重量はすでに地球上の全生物の総量を上回り、現代文明が持つ膨大な物質的フットプリントを物語っています。

このような規模の構造物は、膨大な維持コストと減少する資源が合わさることにより、資源が乏しく人口が停滞する国々において、人工環境を「有限なストック」として捉え直す動きを促進。建築物やインフラは、拡張ではなく、再利用、修理、用途変更、かさ上げ、リサイクルされるようになります。土地の新規取得や未使用資源に頼る時代は終わりを迎えるのです。

この文脈において、急速な改修サイクルと動的な中古資材市場が登場します。

地域や文化に根ざした伝統的な「ヴァナキュラー建築」と、ローテクおよびハイテクを組み合わせた建設技術が、エネルギーや機械に依存せず物理特性を活かす「パッシブデザイン」と融合し、乾燥地帯などでも熱や洪水に強い建築物を実現します。

エネルギーとデジタルの転換を支えるため、建設ラッシュが進行中です。急成長する地域は、コスト削減と迅速な供給を目指し、大規模なインフラプロジェクトにおいて連携しています。再生可能エネルギーは、太陽光や風力が豊富な場所で発電され、長距離の相互接続された送電網や海底ケーブルを通じて供給されます。これらのネットワークは、東西のタイムゾーンを結び、昼夜のエネルギー供給のバランスを保っています。
同時に、長距離の水道網、貨物帆船隊、大陸横断鉄道は、効率的な資源分配と低炭素輸送を支えています。

このシナリオでは、企業がデータ、都市、インフラを支配します。企業の支配が進むことで、規制緩和された個別化・没入型環境が広がり、採掘活動は宇宙、北極、深海へと拡大します。

空間および都市計画はAI主導型になり、設計は自動化され、ロボットによる建設が標準となるでしょう。インフラにはセンサーやデータ収集素材が組み込まれ、予知保全や常時監視が可能となります。一方、富裕層は人工のゲートアイランドに移るでしょう。

週4日勤務制が導入され、データ課税による新たな公共収入も生まれます。しかし同時に、社会は、停電やサイバー攻撃、デジタル設備の故障、悪意ある乗っ取りに対して脆弱になります。エネルギーと重要資源の需要が急増し、インフラおよびサイバー防衛市場が急速に形成されます。

脱炭素化の失敗と保守の遅延により、化石燃料に依存する資産やインフラが孤立します。価値の喪失は体系的に広がり、インフラから年金や投資ファンド、労働者、サプライヤー、社会保障受給者にまで波及するでしょう。

炭素回収、貯留、利用技術およびジオエンジニアリングが、排出削減の一時的対策として推進されます。一方、炭素価格の高騰や気候による物理的被害が増大し、経済的損失は政府や将来の世代が負担することになります。

単一のエネルギー市場が機能しない場合、大陸規模の計画は頓挫します。基礎的なインフラ管理は地方自治体、中小企業、市民協同組合、都市の近隣コミュニティにより、地域単位で行われるでしょう。

地域資源と人的スキルを組み合わせ、オンもしくはオフグリッドのエネルギーセルや内陸型バイオガス拠点を形成し、対等者間の取引や循環型の自給自足を促進します。
このアプローチは、エネルギー集約型産業やデータセンターを支える規模には達しません。共通の資源共有ルールに基づき、一部の地域は協力によって繁栄する一方、他の地域は内向きになり、資源不足に直面する可能性があります。

インフラは、人類が自然や世界を支配するという、何世紀にもわたる概念を反映しています。今日では、人間が作り出した環境を守るために、自然や社会と共生することが求められています。未来は、おそらく建築物の規模、環境破壊の深刻度、エネルギーや資源の循環性とアクセスのしやすさ、AIの信頼性、人口動態や都市化の変化に応じて、これらのシナリオが組み合わさる形になるでしょう。

世界は有限であるため、優先順位の設定、重要資産の保護、破壊に適応するための大規模投資、関係者間の信頼、利益の共有と社会的効用、資源の節約と共有、自然の再生、グレー（従来型）、グリーン（環境配慮型）、行動変容型の解決策の効果的な組み合わせは、すべてのシナリオにおいて後悔を残すことのない答えとなるでしょう。

新たなインフラの形態として、エネルギー、種子、必需品の貯蔵、緊急対応や早期警戒システム、自然再生（リワイルディング）、生物模倣や地質模倣、低建築・無建築による解決策などが登場する可能性があります。いずれにせよ、資源や生態系は、建築の回避、解体、再利用、簡素化、縮小、共同利用、補償、集中管理を通じて保全されなければなりません。

インフラの移行を促進し、気候変動による被害を最小限に抑えるためには、政府が特定の重要なインフラプロジェクトを直接支援し、パイプラインを築くとともに、大規模な民間資金を呼び込む必要があります。

これを実現可能にするのは、例えば、国家援助や公共調達の改革、研修プログラム、割引率の引き下げや安定した固定価格買い取り制度などのリスク軽減ツール、戦略的パートナーシップや長期的なレジリエンス計画、将来基金や戦略的インテリジェンスです。

優先すべき投資は、長期的な気候防御に対して効率的かつ効果的であり、現在と未来の両方に利益をもたらすものなのです。