気候変動の目標とネットゼロ目標の達成は、環境を守るだけにとどまりません。私たちの暮らし方、働き方、課題解決の方法を変えていくものです。
マヒンドラ・グループ、SAP、エネルなどの企業のトップリーダーたち ネットゼロの未来によって世界がどのように変わるかを説明します。
気候変動から拡大する社会的不平等に至るまで、持続不可能な世界の兆候は私たちの身の回りにあふれています。これらの課題に対処するには、リーダーが物事の考え方、行動、計画の立て方を変える必要があります。
このような劇的な変化は不可能に思えるかもしれませんが、世界を変革し得るものです。世界経済フォーラムは、エネルギー、テクノロジーなどの分野の幅広いトップリーダーに対し、世界が気候に関する世界目標を達成し、ネットゼロを正しく実現できた場合に世界がどう変わるかを尋ねました。その展望と、協働、公平性、さらには不確実性への向き合い方において私たちが目にし得る変革を以下に紹介します。
ネットゼロ目標を達成した場合：遠隔の島々が未来型のクリーンエネルギー拠点になり得る
イタリアのサルデーニャ島は、「エメラルド海岸」の存在もあり、流行の観光地として知られていますが、エネルギー転換のモデルにもなり得ます。同島にはガス発電の設備がなく、豊富な風力と太陽光を最大限に活用しています。当社の試算では、再生可能エネルギーの設備容量を4〜5ギガワット、蓄電容量を1ギガワット追加すれば、同島のエネルギー需要を賄えるとされます。実際、ある欧州の研究では、島の屋根に太陽光パネルを設置するだけで3.1メガワットを追加できると指摘されています。さらに、「ティレニアン・リンク」プロジェクト（サルデーニャ島からシチリア島を経由し、ナポリ近郊のバッティパーリアまで敷設される全長950キロメートルの二重海底ケーブル）により、同島とイタリア本土の電力接続が1ギガワット強化される予定です。
ゼロエミッションの未来に向けたこうした取り組みには、2030年までに150億ユーロの投資が必要になります。しかし、こうした変化はその過程で1万人から1万5000人の雇用を生み出し、同島で利用可能な機会の多様化にもつながります。また、このような遠隔地が真に環境に優しく自給自足できるようになる一方で、電気自動車、列車、ホテル、住宅などすべてを再生可能資源100％で賄う、グリーンエネルギーソリューションの実験場としての役割も果たせるようになります。遠隔の島々は、先進的なクリーン技術の自立した拠点になり得るのです。
－フランチェスコ・スタラーチェ、エネル CEO兼ゼネラルマネージャー
世界経済フォーラムは気候変動に関して何に取り組んでいますか？
ネットゼロ目標を達成した場合：データの協働が例外ではなく当たり前になる
ネットゼロの世界では、持続可能性関連のデータが中核的な戦略やプロセスに組み込まれます。持続可能性関連のデータをビジネスプロセスに組み込むことで、包括的な持続可能性マネジメントを、ESGのすべての重要な側面にわたって実現できるようになります。企業は、炭素や廃棄物のフットプリントを評価・最適化し、責任ある人材マネジメントを支援し、倫理的な労働環境を育むことが可能になります。特に重要なのは、この共有データによって企業同士、地域間、産業間での協働が促進され、プロセスが循環型、再生型、そして革新的であり続けることを確実にできる点です。
今日のグローバル化された環境では、ビジネスプロセスはすでに企業自身の「四方の壁」を超えて広がっています。しかし、ネットゼロ目標を達成した世界では、企業向けテクノロジーとデジタル化により、バリューチェーン全体および製品・サービスのライフサイクル全体にわたる透明性が実現されているでしょう。リーダーたちは、そのようなデータを共有することの価値を疑うことはなく、それによって生まれ得るより大きな可能性を理解しているはずです。
このネットゼロの世界にある企業は、売上と利益に加えて「グリーンライン」を管理することに苦労しなくなります。次のようなリーダーを見かけることが一般的になるでしょう。すなわち、これまでに持続可能性を収益化し、収益性を持続可能にしたリーダーたちです。こうしたリーダーたちは、長きにわたって持続可能性を中核事業に組み込むことに取り組み、気候目標の達成を確実にし、企業の繁栄を可能にしてきたでしょう。
－クリスチャン・クライン、SAP SE 最高経営責任者（CEO）兼執行役員会メンバー
ネットゼロ目標を達成した場合：現状を再構想する
ジュネーブの哲学者ジャン＝ジャック・ルソーはかつてこう述べました。「現実の世界には限界があるが、想像の世界には限界がない」。これらの言葉は想像力の力を象徴しており、彼が提唱した「オルタナティビズム（代替主義）」の基盤となるものです。これは、実験への意欲と既存の思考様式への挑戦を重んじる考え方です。
ネットゼロの世界で繁栄する企業は、オルタナティビズムを軸に転換することで、目覚ましい変革を成し遂げるでしょう。化学実験室ではなく、自動車の中で電気分解を行うことを想像してください。電気分解のプロセスにおける画期的な進歩を追求する自動車メーカーは、水素を完全なグリーン燃料に変換し、クリーンなモビリティを手頃な価格で利用可能にできるでしょう。気候変動に配慮した真の移動手段として、ハイパーループが航空便に取って代わる未来を想像してください。 世界の航空便は、1年間におよそ10億トンのCO2を排出しています。バージン・ハイパーループによる試算では、約310マイルから930マイルの間にある世界中のすべての旅客便を、再生可能電力で稼働するハイパーループでの移動に置き換えれば、飛行による化石燃料の排出量を58％削減できるとされています。
現在の技術だけでは、ネットゼロ目標の半分を達成するのが精一杯でしょう。しかし、オルタナティビズムのおかげで、ネットゼロの世界はこれらの技術や、まだ想像もしていないさらなるイノベーションを取り入れているはずです。その精神を受け入れた世界は、計り知れない可能性を解き放ち、希望の炎を灯し続けているでしょう。
－アニッシュ・シャー、マヒンドラ・グループ 取締役兼CEO（マネージング・ディレクター）
ネットゼロ目標を達成した場合：競争条件を公平にする
ネットゼロを正しく実現すれば、2050年までに、技術主導でコスト効率が高く、低炭素かつ効率的な世界に生きることになるでしょう。そこでは、持続可能で手頃な価格のエネルギーが、すべての市民と産業に供給されています。
これを実現するには、特定の技術を使って排出削減を義務付ける規則ではなく、効果的な排出削減に焦点を当てた規制が必要です。脱炭素化を電化と混同し続けるわけにはいきません。電化は解決策の一部にすぎないからです。最も費用対効果の高い方法で気候変動に対処する鍵は、技術を価格と効果の面で競争させることにあります。
したがって、既存のエンジンや電化が難しい分野を脱炭素化するための短期的な解決策である低炭素燃料や、脱炭素化された燃料を生み出し、増大する世界的な廃棄物問題の解決に役立つ廃棄物燃料化などの循環型経済技術を実現することが可能になります。
温室効果ガスに国境はありません。世界共通の排出価格によって条件がどこでも平等になり、企業や消費者の基準が引き上げられます。これにより、厳しい環境基準を持つ産業は、今日では他の国々がより多くのCO2を排出することで不当な優位性を得ている分野においても、公正に競争できるようになります。結果として、生産拠点の海外移転ではなく、あらゆる場所での実質的な排出削減が実現します。また、コストや影響に関する明確で透明性の高い情報は、より効率的な消費と生産のモデルへと人々の習慣を変えることにつながり得ます。
円滑な移行は、すべての人にとって機能するものでなければならず、真に包摂的な低炭素の未来を保証するため、公正なコストを伴う必要があります。
－ホセ・ホン・イマス、レプソル CEO
ネットゼロ目標を達成した場合：不確実性を受け入れ、それに備える
従来の事業計画や資本配分のプロセスは、一般的に直線的なものでした。エネルギー転換により、リーダーたちが気候政策、エネルギー技術の進路、需要・供給・価格における市場の変化の不確実性に直面するため、このアプローチは困難になっています。
シナリオに基づき、より頻繁に追跡される戦略策定の方が、より良いアプローチです。将来のプロセスでは、投資やその他の目標設定を評価する対象となる、より幅広いシナリオや進路が考慮されるようになるでしょう。これは、技術、市場、顧客の視点から、潜在的な結果の集合を探索・生成し、それらを検証することを意味します。企業はその後、これらのシナリオが内部的に一貫しており、単なる前提の寄せ集めではないことを確認するためにテストを行います。このような背景のもとで、企業は大規模または重要な投資が、さまざまな条件下で実際に採算に合うかどうかをより適切に評価できるようになり、同時に現在の事業が想定どおりの水準で業績を維持し続けているかを確認できるようになります。
このような現実においては、リーダーは自らの業界と隣接する業界についてより詳細に把握し、目の前にある様々な潜在的な進路（異なる技術がどのように比較されるかを含む）を理解する必要があります。これは、計画や投資判断がなされる前と、なされる過程において、リーダーシップチーム全体での繰り返しの検討、より深い理解、より多くの理解を意味します。また、従業員や広範なステークホルダーとのより良く、より広範なコミュニケーションも意味します。
－クレア・ローリー、FTIコンサルティング シニア・マネージング・ディレクター（エネルギー転換担当）
ネットゼロ目標を達成した場合：ビジネスリーダーは共有された成功と長期的な指標に注力する
ネットゼロの世界では、企業は自らが社会に深く根ざしていることを認識しています。企業は、個々の短期的な目標（四半期ごとの指標など）のみに注力することから転換し、長期的な目標（持続可能性や繁栄など）を重視するようになっています。こうした未来において、民間部門は社会の幸福と進歩を最優先に考え、無条件に利益を追求することよりもそれを優先します。
この世界の企業は、競合他社と協力し、協働やデータ共有を行うことの利点を認識しています。こうしたビジネスリーダーたちは、顧客や従業員から地域社会全体に至るまで、多様なステークホルダーの意見に耳を傾けます。彼らはオープンであり、将来の目標や計画を伝え、妥当な批判を受け入れ、より大きな利益のために目標を調整します。
要するに、こうしたリーダーたちは、今日の私たちの時代には十分に受け入れられていない重い責任を担うことになるでしょう。こうしたリーダーたちは、今日しばしば「ESG」や「サステナビリティ」と呼ばれるものの真の意味を内面化しているはずです。私はそれを「人間資本主義」、すなわち長期的な共有の繁栄への注力と呼ぶことを好みます。その結果、彼らは持続可能な世界の再構築と、利己的で深く分断された社会からの転換において、真に積極的な役割を果たしてきたことになるでしょう。彼らは若い世代に目を向け、未来に向けて彼らを巻き込むでしょう。こうした公益への取り組みは信頼を回復し、今日想像できるよりも速く共通の目標に向けた進歩を可能にする好循環を生み出すでしょう。
こうしたリーダーたちは、相互に結びついたこのグローバルな世界において、自分たちのことだけを考えることはできないと理解しています。彼らは、人間は有限であるが社会は永続的であることを認識しています。
宮永俊一、三菱重工業 取締役会長
