機械が自分たちの仕事にどんな影響を及ぼすのか、労働者は200年前から不安を抱いてきた。
労働者が技術に職を奪われるのではなく、技術とともに働けるよう、再訓練や教育が解決策として提示されている。
しかし米国では、それが保証されているわけではない。労働者に重点を置いたより良いプログラムが経済の活性化に役立つ可能性があるにもかかわらずだ。
リカルド・ソルトは高校に入って間もない頃から、自分が何をしたいのかをはっきり分かっていた。車への情熱から、整備士になるという選択に迷いはなかった。
ところが、変動の激しい米国の雇用市場は、まったく別の道を用意していた。
2011年に高校を卒業した時、ソルトはすでに放課後、スクールバスを修理する無給の仕事をしていた。だが、自動車修理チェーン「ジャスト・タイヤ」の地元店舗で職を得ると、応募者が多すぎる一方で仕事が少なすぎる、熾烈な競争環境に直面した。
その結果、賃金は低く、職場はストレスの多いものになった。時給8ドルで何とか暮らすより、ソルトはバージニア州アーリントンの公立学校システムにあるテクニカルサポートセンターで、有給インターンとして働くことにした。公立学校にコンピューターを届け、ソフトウェアをインストールした。
「そこにいた時、技術に詳しくてコンピューターの扱いに慣れていると言われました」と、彼はビジネス・インサイダーに振り返った。
現在25歳の彼は、ノーザン・バージニア・コミュニティ・カレッジで情報技術を学びながら、就職の見込みが十分にあるワシントンDC地域で仕事を探している。
機械や賃金の低い海外の競争相手に仕事を奪われたり、低迷する経済の中で職を失ったりすることを労働者が恐れる中、何十年にもわたり、すばやく方向転換し、新たな職業に向けて訓練を受けるよう求められてきた。
そして、それはうまくいくこともある。適切な資格を持つ学生は、技術に職を奪われるのではなく、技術とともに働けると、ナイス社で高度なプロセス自動化を担当する副社長のオデッド・カレブは言う。同社は、小売業者からエネルギー生産者まで多様な企業が、かつて従業員の時間の多くを費やしていた単調な作業を機械に任せられるよう支援することを専門としている。
「ほとんどのプロセスでは判断が必要で、人間の共感力も求められます」とカレブはビジネス・インサイダーに語った。「私たちはこれを『人が付き添う自動化』モデルと呼んでいます。機械が人に取って代わるのではなく、人が機械とともに働くのです」
ただし、これを大規模に実現するには、教育インフラと、労働者が転職や職種変更をする際のセーフティーネットに投資する政府、そして費用の一部を負担する企業が必要だ。米国では、この問題について口ではかなり語られてきたものの、実現が保証されているわけではない。支援がある場合も、断片的な取り決めにとどまっている。
それは実際、経済にとって悪いことだ。
「効果の乏しい労働者調整政策は、景気回復を損ない、雇用主の技能不足を招き、米国の競争力を弱める」と、外交問題評議会は昨年述べた。「他の先進国は、労働者の再適応により多く投資し、革新的なプログラムを使って失業を最小限に抑えている」
今回は違うかもしれない
「自動化」という言葉は、次の企業の技術者が作ったとされる1940年代のフォード・モーター社が、労働者は200年前に農場に機械が初めて登場した時から、その影響を不安に思ってきた。
初期の有名な例として挙げられるのが、19世紀イングランドのラッダイト運動だ。産業革命期に、繊維機械や農業機械のせいで多くの人々が失業したり、劣悪で不健康な環境で働かざるを得なくなったりしたため、労働者たちは機械の破壊に走った。
より近年の米国では、ジョン・F・ケネディ大統領が職場への機械の進出を「60年代最大の国内課題」と表現した。1962年2月の記者とのやりとりで、彼はこの問題を語った。その会話は2017年に交わされてもおかしくないものだ。
「質問：大統領、労働省の推計によると、職に就いている人のうち約180万人が毎年、機械に取って代わられています。自動化というこの問題を、どれほど緊急だとお考えですか。
」大統領：そうですね。機械に職を奪われる人々と、労働市場に新たに参入する人々を受け入れるためには、10年間にわたって毎週2万5,000件の新たな仕事を生み出さなければならないのは事実です。これは経済と社会に大きな負担をかけます。今後10年間、大いに注意を払わなければならない課題です。非常に深刻な問題だと考えています。
「経済が前進していれば、この180万人を受け入れることができます。特定の産業では、特殊な構造的失業が生じるかもしれません。鉄鋼業で見られましたし、石炭産業でも見られました。他の産業でも起こるかもしれません。しかし、経済が私たちの期待どおりに進展すれば、こうした男女の多くを受け入れられるでしょう。それでも、60年代最大の国内課題は、もちろん自動化によって人が置き換えられていく時代に、完全雇用を維持することだと考えています」
ラッダイト運動に対するイングランド政府の対応は、暴力が収まるまで参加者を絞首刑にすることだった。ケネディの解決策は明らかにそこまで過酷ではないが、今日では時代遅れに聞こえる。
「団体交渉を通じて多くのことができます」と、ケネディは1960年の上院議員時代の演説で述べた。「産業と労働者双方の未来にとって解決が不可欠な問題を解決するため、労働者と経営者が協力する意思を持つことによってです」
まだ時間はある
どちらの例も、技術による混乱は21世紀に特有の現象ではないことを示している。そして、技術が進歩する中でも雇用創出が続いてきたことを思い起こさせる。ゴールドマン・サックスのエコノミストによれば、インターネットの登場以降の数十年についてもおおむね同じことが言えるが、例外として注目すべき分野もある。
「ここ数十年の技術進歩は、生産性の伸びを加速させたり、職業や産業をまたぐ混乱を激化させたりしたようには見えない。ましてや大量失業をもたらしたわけではない」と、彼らは最近の顧客向けメモに記した。「しかし、技術や貿易に関連する変化は経済構造に重要な転換をもたらし、一部の労働者集団に他よりはるかに大きな打撃を与えている」
ゴールドマンの調査によると、デジタル化の打撃が特に大きかったのは出版業と百貨店業の2業種だった。16年間で、それぞれ50万人と30万人の雇用が失われた。同様に、ゴールドマンのエコノミストは、自動運転車によってトラック、バス、タクシーの運転手約30万人が職を失うと予測している。ただし、それは約25年先のことだ。
こうしたことから、政府が対応する時間はあると考えられる。対応策を探るため、ワシントンは海外や米国内の地域プログラムに目を向けることができる。
欧州連合では、徒弟制度がより一般的で、教育制度を雇用市場に結びつける有効な方法と見なされている。労働市場に参入したり新たな分野に移ったりする労働者に、雇用を保証することも含まれる。
モデルの一つがドイツだ。いわゆるデュアル訓練制度を採用し、学校教育と企業での実習を組み合わせている。学生は、企業での就職を勧められ、場合によっては就職を期待される。こうした切れ目のない連携により、訓練はより的を絞ったものとなり、就職の見込みも高まる。
一方、費用は政府と企業がともに負担する。例えば2012年には、政府支出総額が約57％を占めた（連邦、州、地方の各機関で分担）。残りは企業が負担した。
成功事例もある
米国内にも、学校から仕事へ、そして再び学びへとつながる米国の道筋を刷新する手本となる成功事例がある。
その一つが、特定の産業の雇用主が、地方や地域の経済開発機関、教育機関、非営利団体の代表者と協力し、求職者、産業、地域経済のニーズに応える、産業分野別パートナーシップだ。
「こうしたパートナーシップの目的は、教育や職業訓練を雇用主が求める技能に、より効果的に結びつけることです」と、この問題を詳しく研究してきたクリーブランド連邦準備銀行の地域開発部門のアドバイザー、リサ・ネルソンは述べた。
「雇用主はこうしたパートナーシップで重要な役割を果たします。業界の需要に効果的に応える訓練プログラムを開発し設計するには、雇用主の意見が欠かせません」と、彼女はメールに記した。
ある事例研究が焦点を当てたのは、ケンタッキー州東部の炭鉱労働者だった。彼らの仕事は驚くべき速さで失われていた。2011年から2014年にかけて、炭鉱労働者は2人に1人の割合で解雇された。研究によると、労働省が資金を提供したプログラムは、炭鉱労働者が電力線の作業員として働けるよう訓練する取り組みで前進を遂げ、別の人々はコンピューター・プログラミングを学んだ。
こうしたプログラムが万能薬だというわけではない。低所得の米国人が早い時期から技術に触れ、使い慣れる機会を得られるかどうかなど、より広い社会的不平等には対処していない。
「私たちが話を聞いたパートナーシップのほぼすべてで、『ソフトスキル』の課題への対応が挙げられました。技術的な技能は不可欠ですが、職場でのマナーの問題も、インタビューした雇用主から一貫して指摘されました」とネルソンは述べた。「産業分野別パートナーシップには、求職者に面接の技能や時間厳守の重要性を教えるなど、ソフトスキルの課題を支援できる非営利団体が参加することもよくあります」
実際、新たな技術を使いこなす力を学生に身につけさせることは、米国の労働市場の問題に対する、供給側の限られた解決策にすぎない。経済が低調で雇用の伸びが緩やかなままである限り、雇用主が優位に立ち、賃金を抑え、人材への投資を弱める傾向が続く。新入社員向けの社内研修もその対象となる。
「より良い教育を受けた人々を求めていますが、それが今、労働市場の足かせになっているわけではありません」と、ワシントンの経済政策研究センターの共同所長、ディーン・ベイカーは言う。
学び続ける
「再訓練」という言葉自体が誤解を招く。教育は生涯続く過程であり、そうあるべきだが、質の高い教育を受ける機会に恵まれ、所得が高い人ほど、実際にそうなりやすい。実際、生涯学習はぜいたくではなく、ますます必要になっていると、ソルトが通うコミュニティ・カレッジ、ノバで労働力開発担当副学長を務めるスティーブン・パートリッジは言う。
自動化そのものは、ワシントンDC地域の雇用にとって大きな脅威ではないと彼は言う。以前住んでいたノースカロライナ州シャーロットでは、製造業の比重が大きく、その影響ははるかに深刻だった。それでも、安定した高収入の仕事に就くため、サイバーセキュリティーや情報技術に重点を置く学生の多くは、最新の状態を保つために技能や資格を絶えず更新しなければならない。
「国内のサイバーセキュリティー関連の仕事の3分の2、あるいはすべてがDC地域にあるので、特殊な状況です」と、パートリッジはインタビューで述べた。しかし、産業基盤が拡大しても、不安定さや雇用不安、変化が少なくなるわけではない。
パートリッジによると、ノバ自身も、IT関連の求人サイトに登場し始める新たな業界資格に対応し、それらの資格を取得できる適切な課程を提供し続けなければならない。
「雇用市場の情報を掘り下げて変化を把握する専任のデータアナリストがいます」と、彼は言った。
ソルトは、応用準学士号に加えて、こうした資格を5つ取得して卒業する予定だ。
彼の物語は、世界の動きがずっと速くなっていることを示している。25歳にして、約8つの仕事やインターンを経験し、すでにキャリアを変えた人がいる。
「訓練」という言葉は、そもそも適切ではないのかもしれない。実態に即して、仕事と呼ぼう。
