新たな研究によると、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために医療専門家や政府が示したガイドラインを、女性は男性よりも順守する傾向が強いことが分かった。
例えば、ある研究では、マスク着用率は女性が57％であるのに対し、男性は42％だった。
また、女性は専門家の意見に耳を傾け、新型コロナウイルスに対して警戒心や不安を示す傾向が強かった。
研究者らによると、女性は物理的なソーシャルディスタンスの確保、マスク着用、衛生習慣の維持を、男性よりも高い程度で実践してきた。また、女性は専門家の意見に耳を傾け、新型コロナウイルスに対して警戒心や不安を示す傾向も強かった。
今回の結果は、パンデミック以前の健康関連の行動とも一致していると、研究の著者らは指摘している。
「パンデミック以前の研究では、女性は日常生活において男性よりも頻繁に医師を受診し、医師の勧めにより従う傾向があったことが示されている」と、ニューヨーク大学心理学部のポスドク研究員で、論文の筆頭著者であるIrmak Olcaysoy Okten氏は説明する。論文の掲載誌は Behavioral Science & Policy。
「女性はまた、他者の健康関連のニーズにも、より注意を払っている。そのため、こうした傾向がパンデミックの拡大を防ぐための女性による取り組みの強化につながるのは、驚くことではない」。
研究の著者らは、米国におけるパンデミックのピーク期に、予防的な健康行動を支持する度合いについて女性と男性を比較した。
研究者らの結論は、3つの研究に基づいている。これらの研究では、アンケート調査、複数の場所での路上観察、そして約1500万件のスマートフォンのGPSデータによる郡単位の移動分析という、異なる手法が用いられた。
アンケート調査では、研究者らはProlificを利用して、約800名の米国居住者に質問した。Prolificは、個人が短時間の作業を完了すると報酬を受け取る研究プラットフォームである。質問は、回答者がソーシャルディスタンスを保つ傾向、（買い物を除き）自宅にとどまる傾向、手洗いの頻度、家族や友人と対面で接触した日数、そしてその他の人々と対面で接触した日数についてのものだった。
すべての回答において、女性は男性よりもこれらの行動を実践していると報告する傾向が強かった。これらのうち、他者との対面接触を除くすべての項目で、その差は統計的に有意であった。
この調査では、回答者が特定の行動、すなわちソーシャルディスタンスを決める際に、どの情報源を頼りにしたかについても尋ねた。特筆すべきことに、他者との物理的な距離を取る程度を決める際、女性は男性よりも次の情報源に有意に頼る傾向が強かった。その情報源とは、医療専門家、他国の経験、州知事、そしてソーシャルメディアである。
さらに、女性は男性よりもはるかに多く、自身の行動を、パンデミックへの不安、自身の健康歴、そして自分自身と他者の双方に対する責任感によるものだと捉える傾向があった。
2つ目の研究では、研究者らは米国の3つの異なる地域において、郵便番号別に合計300人の歩行者を観察した。対象地域は、ニューヨーク市（10012）、コネチカット州ニューヘイブン（06511）、ニュージャージー州ニューブランズウィック（08901）である。研究者らは、口と鼻を覆うことで正しくマスクを着用しているかを集計した。その結果、女性（57.7％）の方が男性（42.3％）よりも、マスク着用の割合が高く、統計的にも有意であることが判明した。これらの郵便番号地域に住む性別構成は、ほぼ同等であったにもかかわらずである。
最後の研究では、研究者らは米国の郡全体において、男性と女性による全体的な移動や、非必須小売店への訪問を比較した。非必須小売店には、飲食店、スパ、フィットネス施設、フラワーショップなどが含まれる。
この目的のため、研究者らは、米国の約3,000の郡と、3月9日から5月29日までの間の約1,500万件のスマートフォンGPS座標の集計データを分析した。これらのデータは、同意を提供した成人の移動データを収集する企業であるUnacastから入手した。研究者らはまた、社会的距離の確保に関する政策が3月中旬頃に導入され、4月の中旬から終盤にかけて緩和されたという事実も考慮に入れた。その結果、これらの郡全体で、ソーシャルディスタンスは増加した後、時間の経過とともに減少した。
結果として、3月9日から5月29日までの新型コロナウイルスのパンデミックの進行に伴い、男性の割合が高い郡の追跡対象者は、移動および非必須小売店への訪問の両面で、比較的ソーシャルディスタンスの確保の度合いが低いことが示された。この分析において、研究者らは追跡対象のサンプルを、郡全体の性別構成を代表するものとみなした。
これらの差異は、郡ごとの人口当たりの新型コロナウイルス感染者数、外出自粛命令の有無、そして所得、教育水準、職業といった郡の他の人口統計学的特性を考慮した後も残った。
著者らは、調査結果が男女で異なる仕事に就いていることによって生じた可能性があることを認めている。具体的には、男性は必須とみなされる特定の分野の仕事に就いている可能性が高く、そのため移動が多くなる可能性があるという点である。しかしながら、郡ごとの各種職業における雇用割合を考慮しても、性別による行動の差は変わらなかった。
具体的には、農業、鉱業、公益事業、建設業、製造業、卸売業、小売業、医療・社会福祉、宿泊・飲食サービス業など、多岐にわたる職種における労働者の割合を統制しても、結果に変化はなかった。
研究者らは、政治的志向が与える影響についても検討した。ただし特筆すべきことに、2016年の大統領選挙における、ドナルド・トランプ氏対ヒラリー・クリントン氏の郡ごとの得票率を考慮しても、時間経過に伴う性別構成がソーシャルディスタンスの低下に与える影響は、大きく減少しなかった。
「特に男性に向けて、ソーシャルディスタンス、衛生管理、マスク着用の重要性を注意喚起するよう健康メッセージを微調整することは、ウイルスの拡散防止に有効な戦略となりうる」と、Olcaysoy Okten氏は述べている。
その他の共著者は、ニューヨーク大学およびイェール大学に所属している。
出典：ニューヨーク大学
