気候変動について、あなたは言行一致していますか?この問題に強い懸念を示す人は多いものの、その懸念と、電力やガソリンの使用を減らすといった行動を実際に起こそうとする人々の意欲との間には、大きな隔たりがある傾向にあります。
この「価値観と行動のギャップ」をなぜ問題にすべきなのでしょうか。まず、こうした取り組みは大きな違いをもたらし得ます。 米国のある調査によると、家庭からの排出量の推定最大20%を占めます。住宅の断熱や公共交通機関の利用といった取り組みは、十分な規模で実施されれば、世界が深刻な気候変動を回避するうえで大きく役立ちます。
この隔たりの原因を「口先だけ」――人々は気にかけていると言うが、実際にはそうではない――と考える人も多いでしょう。しかし、調査は繰り返し、人々が気候変動のリスクを真に認識しており、それが増大する精神的苦痛の原因になっていることを示してきました。オーストラリアでは、 2010年と2012年に実施された全国調査 により、気候変動に対する国民の受容と懸念が非常に高い水準を保っており、年齢、地域、所得水準の異なる多くの人々が、気候変動を現実の脅威と捉えていることが示されました。
さらに憂慮すべき考え方は、人々の選択が職場や社会環境によって形作られ、そのためにライフスタイルが行動を妨げているというものです。これは、 ダウンシフティング運動 が何十年にもわたって伝えてきた核心です。つまり、あなたの選択はあなた一人だけのものではなく、暮らす環境、働き、余暇を過ごす時間、そして受け入れる社会規範によって大きく形作られるのです。
適応に使える時間は?
同僚たちと私は、この大規模な調査データベースを 再分析 し、この考えを裏付ける証拠を見いだしました。労働条件は、環境への懸念に基づいて人々が行動する度合いに、確かに影響しているようです。
さまざまな人口統計学的変数と世帯所得を考慮したところ、長時間働く人ほど、環境への懸念の程度と、環境に配慮した持続可能な取り組みへの実際の参加との間に、かなり大きな隔たりがある傾向が見られました。
これを所得の影響によるものと考えたくなるかもしれません。長時間働く人は、おそらくより裕福でもあるからです。しかし、より多くのお金があれば、懸念に基づいて行動しやすくなるのではないでしょうか。
ここに落とし穴があります。気候変動を懸念していると答える富裕層は、環境に優しい製品を購入する傾向がありますが、私たちの結果によると、電力や燃料の節約など、購入した商品の使用方法に関わる時間のかかる取り組みには、参加する可能性がはるかに低いのです。
それが何を意味するのでしょうか。
私たちの結果は、ワークライフバランスや労働条件を改善する政策が、環境面で重要な恩恵をもたらす可能性を示唆しています。気候変動への適応にあたって、政府や雇用主は、長時間労働が環境に配慮した行動の妨げになり得ることを考慮すべきでしょう。
現在、環境に配慮した持続可能な取り組みを自発的に採用するよう促すため、広報や参加促進キャンペーンに毎年数百万ドルが費やされています。しかし、 証拠 によれば、こうしたキャンペーンは比較的効果が低く、その一因は行動パターンが既存のライフスタイルに「固定」されていることです。
さらに、経済学者クライブ・スパッシュが 指摘したように、炭素税や政府の「ダイレクト・アクション」計画など、一般的な「課税と補助金」による対策は、実施に時間と費用がかかると認識されているうえ、人々が自発的に行動する意欲を損なうおそれがあります。
言い換えれば、人々が炭素排出に対して正式に支払う額が増えるほど、自分自身のカーボンフットプリントを減らすために取り組む可能性が低くなる危険があります。
より持続可能な経済への道を、課税や補助金だけに狭く焦点を当てて進むのではなく、人々が環境への懸念に基づいて自発的に行動できるよう促す方法を見つける必要があります。気候変動について人々の意識を高めるだけでなく、こうしたメッセージに応える幅広い力を人々が持てるようにすることが、真の課題です。
ワークライフバランスを改善する対策は、人々が環境への懸念に基づいて行動できるよう、ライフスタイルを適応させる助けとなるかもしれません。
日々の仕事に追われて
仕事とそれ以外のすべての間で日々のやりくりに追われている私たちへの助言は簡単です。1時間早く帰宅できる機会を活用しましょう。心の健康を守るだけでなく、環境に関する価値観であれ、それ以外の価値観であれ、自分の価値観をより反映したライフスタイルを送るよう、ほかの人々にも促すことになります。
もちろん、帰宅して石炭をもう1時間燃やすことにしたなら、話は別です。
しかし、あなたも多くの人と同じように気候変動を懸念しているものの、自分に何ができるのかをじっくり考える時間がなかっただけ、という可能性は高いでしょう。
今こそそれを変えるときです。より良いワークライフバランスを促進する対策を実施することで、政府や雇用主もその実現を後押しできます。
この記事は当初、 The Conversationに掲載されました。 元の記事をお読みください。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者: アンドレアス・チャイ は、 グリフィス大学の上級講師です。
画像:コーンウォール州トゥルーロ近郊のトレゴスナン・エステートで、オフィスのテーブルに置かれた紅茶。REUTERS/Stefan Wermuth。



