ミレニアル世代は、高齢化しつつあるベビーブーマー世代と同じ道路を走る。X世代と同じ橋を渡る。そして公共交通機関に乗れば、祖父母と同年代の人に座席を譲るかもしれない。しかし、政策立案者が米国のインフラの優先順位を決める際、ミレニアル世代の存在にどのような意味があるのか。彼らも他のすべての人々と同じ施設を利用しているというのに。
それは大いに重要かもしれない。ミレニアル世代とそのニーズや欲求をめぐっては一般的な通念が存在し、それを延長して特定の種類のインフラへの支出増を正当化することができる。しかし、一般的な通念は検証されると必ずしも成り立つとは限らない。ミレニアル世代に特に対応するため、積極的に更新・維持すべき大規模なインフラ需要が存在する一方で、他の想定された優先事項は時間の経過とともに揺らぐ可能性もある。
誰も異論のない点が一つある。米国のインフラは深刻な状態にある。マグロウヒル・ファイナンシャルの社長兼CEOであるダグ・ピーターソン氏は 最近、 共同記事で次のように書いている:「国内のインフラ資金ギャップ――国の投資ニーズと、重要な公共資産の建設・補修に資金を充てる政府の能力との差――は、年間2000億ドルと推計されている。」
では、ミレニアル世代がそうした支出の決定に与える影響に関する一般的な通念には、どのような点があるのか。
都市化と交通: ミレニアル世代は、白い柵のある郊外の一戸建てへすぐに移り住みたがらないと言われている。彼らが好む都市部には、ミレニアル世代の流入によって再生しつつある古い都市(ブルックリンがその好例)、かつては中規模だったが今や急成長している都市(オースティンなどが想定される)、あるいは郊外にある、より都市的な地域(数え切れないほど多い)がある。
都市化の進展の結果として、いくつかの明確なインフラの動向を想定できる。例えば米国では近年、ライトレールやその他の都市鉄道網が大幅に拡大しており、その成長に対する需要は依然として強い。最近の動きとして、自動車中心で自由市場的とされるフェニックスでは、2000年に売上税の引き上げによって最初のライトレール網の資金を調達したが、8月の住民投票で、 その売上税をさらに引き上げることが 承認された。その資金は、ライトレール、バス交通、自転車レーンのさらなる拡充に充てられるもので、後者はミレニアル世代の優先事項である。公共交通を支持する業界団体であるTransportation for Americaは、ウェブサイトで、過去10年間の公共交通に関する住民投票の平均支持率は70%であり、最近ではそれを大きく上回っていると主張している。
道路: それでは、都市化の動向は道路インフラにとって何を意味するのか。都市化の動向がガソリン消費量と走行距離の減少と組み合わされたとき、多くの場合、一つの結論に至った。すなわち、米国の車の走行量は大幅に減っており、道路インフラの必要量に関する予測は おそらく見積もりが過大になっていた。
注目すべき統計として、Federal Transit Administrationは、2009年の全交通手段における若年層の旅客マイル(Passenger Miles Traveled、PMT)が、1995年および2001年の水準のわずか80%であり、若年層の車両走行マイル(Vehicle Miles Travelled、VMT)は、それらの年の水準の75%にとどまったと述べている。
しかし、運転量の減少は一時的なものである兆しを見せており、ガソリン価格の下落に伴い、 運転量と渋滞は再び戻ってきている。自動車購入に関しては、MHFIの一部門であるJ.D. Power & Associatesは、1980年代または1990年代生まれの者すべてを指すY世代(Gen Y)が、新車市場におけるシェアを2010年の18%から2015年第1四半期には28%へと伸ばしたと述べている。購入を避けているのであれば、これは必ずしも予想どおりではない。
さらに、ミレニアル世代は住宅を購入することに関心がないという一般的な通念は、 本稿と同様の論調を持つ多くの報告書で揺らぎ始めている。また、そうした住宅の一部では、通勤や通学のために自動車での移動が必要になると予想するのが妥当である。たとえ地元の地下鉄網が存在するとしても、誰もがそれを利用するわけではない。
都市の成長が郊外との間でゼロサムの関係を意味するという考え方も誤りであることが明らかになりつつある。これはライトレールと舗装道路の対決にはならないということだ。例えば、オースティン市は、2000年の国勢調査時の約65万6000人から、10年後には79万人へと増加した。ラウンドロックを含む急成長中の郊外ウィリアムソン郡は、25万人から42万3000人に増え、中心都市よりもはるかに大きい増加率を示した。
住宅: ミレニアル世代がいつか実際に自宅を所有したいと考えているかもしれないという見方が広まりつつある中でも、利益を狙う開発業者や販売者が留意すべき動向が二つある。
一つ目は、意欲はあっても資金が伴わない可能性があるということで、学生ローン債務はその大きな一因である。「下振れシナリオでは、多額の学生ローン債務によって、この世代の支出が抑えられ、
世界最大の経済に2440億ドル(年間490億ドル)の負担を今後5年間にわたって強いかねない」と、S&P Ratings米国担当エコノミストのベス・アン・ボヴィーノは 最近の報告書で述べている。
この債務がもたらす明確な結果の一つとして、「世帯形成のペースと、ミレニアル世代が自ら世帯主となる割合は低下している」と、同報告書は述べている。その割合は、25〜29歳の人々において2006年には41.8%だったが、2014年には32.7%まで低下した。
「ミレニアル世代における持ち家率の低下傾向には、いくつかの説明がある」とボヴィーノは書いている。「調査によると、賃貸者が持ち家ではなく賃貸を選ぶ理由として最も多く挙げられるのは、頭金の不足(45%)と、住宅ローンの審査に通らないこと(29%)である」と、Fed(連邦準備制度)のデータを引用している。同報告書はさらに、賃貸居住者の10%が住宅の購入を検討していると報告していることを付け加えている。
また、賃貸者にとっても今は良い時期とは言えない。ハーバード大学住宅研究共同センターの 本報告書 が指摘しているように、2013年には賃貸者の4人に1人以上が、収入の半分以上を家賃が占める「重度の負担」を抱えていた。その数字――1,120万世帯――は、2000年以降300万世帯以上増加している。
その他の点: 住宅、交通、道路は、他にも必要とされているものがあるという事実を覆い隠すことがある。一般的な通念では、ミレニアル世代は飛行機での移動を好むとされており、 ニューヨークのラガーディア空港の再整備計画 は、その需要に応えるための、最も明白で、かつ必要な一歩にすぎない。干ばつと気候変動が重なることで、雨水の集水から雑排水(グレーウォーター)の処理・再利用に至るまで、水インフラ事業への関心が高まるだろう。
こうしたインフラに対する要望とニーズはすべて、年金費用に圧迫される州や地方自治体という背景のもとで生じることになる。また、多くの場合、大不況(グレート・リセッション)によって生じた賃金の低下から、自らの賃金が回復するまでに数年を要する可能性のあるミレニアル世代も存在する。
今後数年間にわたってインフラの優先順位がどのように定められるかは、注目に値する見どころとなるだろう。
執筆者:ジョン・キングストン、マグロウヒル・ファイナンシャル・グローバル・インスティテュート社長
写真:2015年6月18日、ニューヨークで朝の通勤中に地下鉄を待つ通勤客。REUTERS/Lucas Jackson



