米国、英国、ドイツを含む複数の先進国では、ここ数十年、中程度の技能を要する仕事の数が、低技能・高技能の仕事に比べて減少し、労働市場の二極化が進んでいる。主な原因としてテクノロジーが挙げられてきた。コンピューターや自動化によって、生産ラインだけでなくオフィスでも中程度の技能を持つ労働者への需要が減り、高度な技能を要する管理職、専門職、技術職への需要が増えた。一方、低技能のサービス職への需要には、ほとんど、あるいはまったく影響がなかった。
急速な技術開発のおかげで、自動化できる作業の範囲が急速に広がっているという見方がある。これにより、テクノロジーが 雇用の量と質に及ぼす影響への懸念が強まっている。しかし、労働市場の将来はすべてロボットの手に委ねられているという見方を、証拠は裏付けているのだろうか。
この見方を最も単純化すると、技術の進歩によって企業が中程度の技能を要する職種の労働者を減らせば、こうした仕事の雇用と賃金は、低技能・高技能の仕事に比べてともに減少するはずだ。その場合、経済データには、いわば「二重の二極化」が表れるはずである。つまり、中程度の技能の職種よりも、低技能と高技能の職種で雇用と賃金の双方が大きく伸びるということだ。実際、米国では1990年代にこの二重の二極化が起きたが、 2000年代には続かなかった。より広く見ると、職種の二極化を経験した ほかの国 でも、賃金の二極化は概して確認されていない。ドイツや英国がその例だ。
中程度の技能を要する仕事が失われた原因をテクノロジーだけに求める単純な説明では、データに見られる現象を説明できない。私が英国の状況について 現在進めている研究 で検討してきたように、ほかの要因も重要な役割を果たした可能性が高い。
英国で高技能職が急増
英国では、少なくとも1980年以降、中程度の技能を要する職種が着実に減少してきた。下のグラフが示すように、過去3つの10年間はいずれも、最上位の職種の伸びが最下位の職種の伸びを上回った。その結果、雇用は中程度の職種から最上位の職種へ大幅に移った。従業員100人当たりで見ると、2012年には1979年に比べ、中程度の技能を要する職種で働く人が19人減っていた。そのうち16人はより高技能の職種に移り、低技能の職種に移ったのはわずか3人だった。
英国における職種の二極化。
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これは米国の経験とは明らかに異なる。米国では低技能職の伸びが高技能職の伸びを次第に上回り、2000年代には、 雇用の伸びが集中したのは 低技能の職種だった。
1990年代初頭以降に英国で起きた特徴的な変化の一つは大学教育の拡大であり、その結果、従業員に占める大卒者の割合は3倍になった。このような大卒者の増加は米国とは異なる。米国では、過去20年間に大卒者の割合が同程度に増加することはなかった。英国の労働者の教育水準の上昇は、高技能職の増加のすべてと、中程度の技能を要する職種の減少の3分の1を説明する。
自動化の普及で需要が減ったのであれば予想されるような、中程度の技能を要する職種の賃金低下を示す兆候は、英国では見られない。むしろ、時間の経過とともに、中程度の技能を要する職種と比べて高技能職の賃金の伸びが悪化してきた。最も顕著だったのは2000年代で、賃金上位10％の職種では、賃金の伸びが賃金中央値の職種より10％低かった。
この期間、英国では大卒者の供給が増え続けた一方、 米国やカナダ など、同程度に発展した国々では最上位の職種の伸びが停滞した。他国での停滞は、2000年代に（テクノロジー主導の）高技能職への需要がより広く 鈍化 した可能性を示している。
これらの事実は、労働者の教育水準の向上が、英国で中程度の技能を要する職種から高技能職への雇用の移動に大きく寄与したことを強く示唆している。
事務職の賃金は上昇
しかし英国の証拠は、テクノロジーが中程度の技能を持つ労働者に単純に取って代わるという説明に、もう一つの限界があり得ることも示している。1990年代以降、英国では中程度の技能を要する事務職の割合は確かに緩やかに低下しており、これらの職種で人手が不要になるというテクノロジーの影響と整合している。
しかし同じ期間、事務職の賃金は、弁護士や医師などの専門職と同程度のペースで上昇した。専門職は急速に増えている職種群で、実質賃金は約64％上昇した。同様に、ほかの研究でも、 米国では事務職の相対的な人数が減少したにもかかわらず、その賃金は上昇したことが確認されている。
コンピューターが中程度の技能を持つ労働者を置き換えるという考えを早くから提唱した一人である、MITの研究者 デイヴィッド・オーターは、同じ職種の中でも、テクノロジーは特定の作業では労働者に取って代わる一方、認知能力を要し自動化が難しい別の作業では労働者を補完する可能性があると論じている。あるいは、労働者が担える作業の範囲を広げることもある。たとえば、かつて秘書が行っていた書類整理の多くは、今ではコンピューターで処理できるかもしれない。しかし、残った秘書はほかの業務でコンピューターの支援を受け、かつて管理職の領域だったさまざまな新しい組織運営業務を担っている。
テクノロジーが労働市場に作用する大きな力であることに疑いはないが、国によって経験が異なることは、ほかの要因も重要な役割を果たしていることを示唆している。英国については、大学教育の拡大が労働市場の職業構造の変化に寄与したことを示す証拠が複数ある。
国際的に見ると、近年、自動化が労働市場を劇的に混乱させてきたという考えを裏付ける証拠は概して乏しい。むしろ、実態はより複雑である可能性を示す明確な兆候がある。労働者の技能の変化、テクノロジー、そして異なる作業が仕事にどう組み合わされるかの複雑な相互作用を考えれば、最もリスクが高そうに見える職種の運命も、まだ完全に決まったわけではない。
この記事は、 The Conversationとの協力により掲載しています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：アンドレア・サルヴァトーリは、エセックス大学社会経済研究所のリサーチフェロー。
画像：2010年6月22日、シンガポールで開催されたロボカップ大会で、競技参加者がサッカーをするロボットの1体をカメラに向けて掲げる。Reuters Life! GERMANY ROBOTS/ に合わせた記事。REUTERS/Vivek Prakash。
