私たちは皆、社会学者が「伝統的な家族」と呼ぶものに見慣れています。それは、異性愛者の既婚カップルで、男性の稼ぎ手が家族を養うために長時間働き、一方で女性は家にとどまり、家事を担い、子どもを育てるという形です。フェミニストたちは長年にわたり、男性にとっても女性にとっても、これが唯一の選択肢であることを保証している要因に対して運動を続けてきました。今や、男性の稼ぎ手たちもまた、この状況にあまり満足していないようです。
新たな 研究 により、管理職などの地位の高い職業に就く男性の稼ぎ手は、他の男性に比べて、給与が減る場合でも労働時間を削減したいと考える傾向が強いことが示されました。
仕事ばかりで遊びがない
本稿では、「男性の稼ぎ手」という用語を、異性愛者のカップルの収入の過半数を稼ぐ男性を指すために用いています。データの制約により、分析に同性カップルを含めることはできませんでした。
西欧12か国の約4,000人の男性を対象とした データ を用いたところ、男性の稼ぎ手は、独身男性、収入が対等な男性、パートナーの女性が稼ぎ手である男性よりも長時間働いていることがわかりました。もちろん、これは一部には、男性の稼ぎ手には家事の大部分を担ってくれるパートナーがいるためであり、そのおかげで、より遅くまで職場に残ったり、より早く仕事を始めたりすることが可能になっているのです。
男性の稼ぎ手は、他の男性に比べて過重労働だと感じる傾向が強いです。高い地位の役職に伴う追加の責任が、こうした感情の一因となっていることがわかりました。
本研究では、子どものいる男性の稼ぎ手の約58%が、賃金カットを伴う場合であっても、労働時間を減らしたいと考えていることがわかりました。子どものいない男性の稼ぎ手でも、ほぼ同様の割合（57%）が同じように感じていました。したがって、職場に長く留まりすぎることは、子どもとより多くの時間を過ごしたいと望む父親だけの問題ではありません。労働時間の削減は、子どもが生まれるずっと前から始まる家族形成の過程における一つのステップとみなされている可能性があります。
成果給の有無や、その企業での勤続期間など、他の多くの要因を統制した場合でも、過重労働を感じている人々にとって、ワーク・ライフ・バランスへの懸念は依然として重要であることがわかりました。
全体像
もちろん、この点の背景の一つは、地位の高い男性の稼ぎ手は収入が高いため収入を減らす余裕があり、そのため過重労働の感情をより率直に表明しやすいということです。その他の就労男性、すなわち独身男性、パートナーの女性と同額を稼ぐ男性、パートナーの女性が稼ぎ手である男性は、男性の稼ぎ手に比べて労働時間を減らしたいと考える傾向が低いものでした。それでも、これらの他の集団でも高い割合（例えば、収入が対等な父親の40%）が、労働時間を減らしたいと今なお答えています。
男性の稼ぎ手が、他の大多数の男性よりも仕事の時間を減らしたいと強く望むのは、当然理解できることです。長時間働くことも、望む以上に働くことも、 健康に悪く 、そして ウェルビーイングにも悪影響を及ぼすことが分かっています。また、それは、仕事のせいで家族生活に参加できないと感じたり、仕事の後に疲れ果てて物事を楽しめなかったりすることも意味します。
また、欧州においては、男性の稼ぎ手が他の男性よりも、女性の労働市場への参加に対して保守的な態度を持っているわけではない点も注目に値します。これは、米国における 従来の研究 の知見とは対照的です。
解決策を探る
多くの企業は、従業員に長時間労働を求める一方で、地位の高い従業員に対して労働時間を減らす選択肢を一切提供しないことにより、暗黙のうちに現状を容認しています。
長時間労働への対策として、従業員により多くの裁量を与えることなど、いくつかの方策が提案されてきました。しかし、部下を持つ管理職の多くは、自分の仕事がどのように管理されるかを日々決定する能力をすでに持っています。逆説的なのは、より多くの裁量を持つと、実際には 結果としてより長時間 働いてしまうことです。したがって、職場での自律性を高めても、それが家族生活に支障をきたすことを必ずしも防げるわけではありません。
多くの企業は、特に母親が良好なワーク・ライフ・バランスを実現できるよう女性を支援するという原則を口先では支持しているものの、 多くの母親が仕事を辞めてしまうのは、継続するための十分な支援が与えられていないからにほかなりません。したがって、本研究の知見は、ワーク・ライフ・バランスを、男女を問わずすべての従業員に影響する課題として企業が重要性を認識すべきであるという主張を裏付けるものです。
本記事は、 The Conversationとの協働により掲載されたものです。掲載は、世界経済フォーラムによる見解の支持を意味するものではありません。
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著者：Shireen Kanji氏は、レスター大学（University of Leicester）の労働・組織論のシニア講師です。
写真：2009年3月18日、東京の日本銀行本店前を通り過ぎる一人のビジネスマン。REUTERS/Yuriko Nakao
