多くの企業はビッグデータがもたらす潜在的な利点を認めているものの、この技術の導入を真剣に検討している企業はごくわずかです。とりわけ中堅企業の多くは、この動向を懐疑的に見ており、リスク回避志向の同業他社がどう判断するかを注意深くうかがっています。この分野でビッグデータの導入を妨げる要因は数多くありますが、最も大きなものは「ペンギン効果」です。本稿では、この効果の根底にある要因と、いち早くこの技術を導入することで中堅企業が期待できる利点について述べます。
サンクコストの誤謬
中堅企業を含む多くの企業は、すでに特定の技術に投資しており、より優れた新技術を導入することはおろか、試すことさえためらいがちです。その結果、サンクコストの誤謬に陥ります。現在の技術を拡張したり、意図した事業上の効果を得るために機能をカスタマイズしたりするため、さらに資金を投じることをいとわないのです。結局のところ、長年うまく機能してきたものなら、将来もうまくいくはずですよね？
しかし、現実は大きく異なると私は考えます。
顧客のニーズに応えるソフトウェアソリューションは、顧客が「今日」直面している問題に対応するものです。一方、構想・開発を要する「理想的なソリューション」が提供されるのは、あくまで「明日」です。今日の変化の激しい事業環境では、顧客の期待に応えるソリューションも、導入準備が整うころにはすでに時代遅れになっています。その結果、ソフトウェアの保守プロジェクトは延々と続き、IT面でも事業面でもほとんど価値を生みません。企業もITサービスプロバイダーも、常に「後追い」の状態を強いられます。
誇大宣伝か、現実か？
多くの中堅企業は、ビッグデータ技術を導入する潜在的な利点を認識し評価しているにもかかわらず、実績のない技術を現在の環境に取り入れることには及び腰です。データ主導の考え方へ移行するために必要な、プロセス全体の見直しとなればなおさらです。そうした企業の管理職の多くは、データから得た知見だけに基づく意思決定は、数十年にわたって蓄積された経験に基づくものより劣ると考え、企業全体を未熟と見なしています。データに基づく知見と経験を組み合わせた判断は、どちらか一方だけに基づく判断より優れていると主張することもできますが、中堅企業の上級管理職の多くにとって、その考え方は想像もつかないか、なじみのないものです。こうした管理職が必ずしも間違っているわけではありません。
ビッグデータのような破壊的技術は、しばしばメディアの大きな話題や華々しい宣伝を伴うため、技術が実際にもたらす利点についての主張と誇大宣伝とを見分けるのは非常に困難です。インターネット上には多くの活用事例や成功談が広く公開されていますが、ビッグデータをめぐる状況も例外ではありません。多くの組織はガートナーのハイプ・サイクルを丹念に研究しており、多くのCIOは、技術の有効性が実証され、ベンダーや選択肢が豊富にそろい、利点が予測可能になって、社内エコシステムに導入しても「安全」だと見なせるようになる、生産性の安定期まで待つ方を選びます。
そのため、こうした企業の多くは依然として様子見を続け、競合他社や同業他社が先に動いてビッグデータを導入するのを期待しています。この行動は、社会心理学で「ペンギン効果」と呼ばれます。こうした中堅企業にとって、ビッグデータソリューションを導入または試験することで得られる先行者利益は数多くあり、競合他社や業界の同業者よりはるかに早く、さまざまな競争上の優位性をもたらします。先駆的な企業はさらに、特定期間に新技術を独占的に利用できること、競争力のある価格設定、先例としての効果によるメディア露出の増加などの恩恵を受ける可能性があります。
結論
中堅企業にビッグデータを導入してもらうには、価値を確認するための一貫した取り組みが必要です。過去が将来を予測する妥当な指標であるなら、説得力のある選択肢設計がなければ、中堅企業は技術導入ライフサイクルの後期多数派または遅滞者の段階にとどまるでしょう。価値の創出、既存のIT環境との共存、事業継続性を明確に示す包括的なビジネスケースがあれば、こうした企業はパイロットプロジェクトを検討するようになります。その成果によって、ビッグデータの宣伝されている利点が実際に実現可能であることを示せます。こうした小さな成功は、ビッグデータ技術を戦略的資産として主流の業務に定着させるうえで不可欠です。データ中心の能力を構築する企業は、長期的に勝利するうえで有利な立場にあります。中堅企業の管理職はこのことを理解しています。また、自らの存続のために、短期的にも価値創出を示す必要があることも理解しています。こうした利害関係者にビッグデータ技術の導入を支持してもらうには、短期と長期の価値創出戦略のバランスを取る繊細な対応が求められます。ビッグデータ技術企業にとっては、技術面の卓越性に加えて、提供面での卓越性も、中堅企業が重視する持続的な価値創出を示し、こうした組織の管理職から支持を得る鍵となります。
本記事は Smart Data Collectiveとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが本記事の見解を支持することを意味するものではありません。
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著者：Mithun Sridharanは、ドイツを拠点とする戦略的テクノロジー・マーケティングコンサルタント会社、 Blue Ocean Solutions (BlueOS) PLCのマネージングディレクターです。
画像：ワルシャワでコンピューターのキーボードを打つ男性。REUTERS/Kacper Pempel/Files
