本記事は Techonomyとの協力により掲載されています。
サイバー戦争において、善玉と悪玉のどちらが優勢なのでしょうか。私は最近、カリフォルニア州で開催された Techonomy 2015 カンファレンスのパネル の司会を務めました。このパネルでは、この問いのほか、テクノロジーが今後も私たちの安全保障に与え続ける影響についても議論されました。
答えは単純なイエスかノーではありません。最近のパリでの出来事を踏まえると、私たちの安全保障という問いは、いっそう重要に感じられます。パネルの参加者全員が、私たちが前進していることを示す多くの事例を挙げました。しかし、それは絶え間ない闘いです。サイバー犯罪から、プライバシーや規制、そして「モノのインターネット（IoT）」に至るまで、幅広い議論を重ねた結果、私たちはサイバー犯罪の産業化がすでに到来していること、そして今日の犯罪者の多くがネットワーク化され、高度な装備を備えていることで一致しました。このサイバー戦争は、迅速にも容易にも勝利できるものではありません。すべての組織は、一連の戦いに備えなければなりません。その理由は以下のとおりです。
過去1年間、モノのインターネット（IoT）、すなわち飛行機から洗濯機、さらには子ども向けのおもちゃに至るまで、物理的な物体が相互に接続されていくことの前向きな可能性について、大きな話題となってきました。あらゆるものにソフトウェア、電子機器、ネットワーク機能が組み込まれつつあります。これらの新たな展開は有望であり、相互接続を通じて私たちの世界をより効率的なものにしてくれることを期待しています。
しかし、懸念される事例もあります。直近の7月、 Wired は記事を公開しました 。その内容は、チャーリー・ミラーとクリス・ヴァラセクという2人の研究者に関するもので、両名はジープ・チェロキーの脆弱性を悪用し、車両のエアコン、ワイパー、ラジオ、さらにはブレーキやステアリングホイールに無線でアクセスできるようにしたというものでした。この記事は瞬く間に拡散し、1週間以内にクライスラーは 140万台の車両のリコールを余儀なくされました。
これは未然に防がれた危機でしたが、IoTが拡大するにつれ、こうした脅威はますます一般的になるでしょう。サイバー犯罪者は新しい技術の脆弱性を悪用し続け、組織や個人の双方に取り返しのつかない損害をもたらす可能性があります。したがって私は、企業、とりわけ経営幹部や取締役会のメンバーは、避けられない攻撃に対してより強靭であるよう備えなければならないと考えます。
これらのリスクは新しいものではありません。サイバー犯罪による年間コストは、すでに4,000億ドルを大きく上回ると推定されています。その規模を示すなら、2003年にイラク中央銀行から行われた10億ドル規模の史上最大級の強盗事件が、毎日1回以上の頻度で繰り返し実行されていたようなものです。
問題の一部は、企業のデジタル基盤の脆弱さにあります。事業のデジタル化を急ぐあまり、企業は今日の脅威に対抗するためにコードを書き直すのではなく、30年前に書かれたソフトウェアを「パッチ」で修正することで、サイバー脅威に対処することが多いのです。
取締役会はサイバーセキュリティを議題に加えてきましたが、取締役会がサイバーセキュリティについて検討するための標準的な方法論や、この問題を乗り切るための指針は存在しません。ますます複雑化するサイバー脅威に対抗するため、企業は取締役や経営幹部に、サイバーセキュリティに対する説明責任を持たせ、どの資産が最も重要かつ脆弱かを理解するために資産を体系的に評価し、リスクに基づいて多様なレベルのサイバー防護に優先順位を付ける必要があります。組織はまた、取引先との関係を評価し、ビジネスパートナーを通じたデジタル上のリスクを抑えるべきです。さらに、自社の環境内で侵害の兆候を積極的に探索し、発見された問題には直ちに対処すべきです。
そして、おそらく最も重要なのは、侵害が避けられずに発生した場合に被害を最小限に抑え、軽減するための厳格なインシデント対応計画を策定することです。これらすべてが一貫して実行されて初めて、既存および新たな課題に備えられるのです。技術も犯罪者も、企業が対応を改善するのと同じくらい速いペースで能力を高めています。
パネルで議論されたもう一つの重要な点は、サイバー犯罪の危険性について消費者と従業員を教育し、脆弱性を高める人的ミスを最小限に抑えることがいかに重要かということです。雇用主は、情報セキュリティ製品と、継続的なサイバーセキュリティの啓発、教育、研修プログラムを組み合わせた、実効性のあるリスク管理プログラムに投資しなければなりません。同様に、スマートオブジェクトの所有者（それは次第に私たち全員を意味します）もまた、自らのリスクにさらされる状況を抑制する方法について学ばなければなりません。
サイバー戦争は、好むと好まざるとにかかわらず、毎日、誰の生活にも影響を及ぼしています。2014年だけでも、ハッカーによって個人情報が盗まれたアメリカの成人は全体の47%に上ると推定されており、その多くは大企業でのデータ侵害によるものです。このサイバー戦争の重要な戦いに勝つためには、消費者として、また製品やサービスを提供する企業として、事業の行動と考え方を変え、サイバー・レジリエンスに焦点を当てる必要があります。
これは、私たちが賢く防御を固めると同時に、避けられないサイバー犯罪に対しても、できる限り迅速かつ効果的に対応できるよう備えておく必要があることを意味します。ますます相互接続が進む世界に生きることで、多くの革新的なことが可能になりますが、潜在的なリスクに対して慎重になり、備えなければなりません。コンピュータ技術を通じて得られる接続性と自動化のおかげで、私たちがより安全で効率的になったことは確かです。しかし、サイバー犯罪者による悪用の一歩先を行くためには、さらなる対策が必要です。
本記事の掲載は、世界経済フォーラムによる見解への賛同を意味するものではありません。
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筆者：マイケル・パツァロス＝フォックスは、Stroz Friedberg の最高経営責任者（CEO）です。同社はサイバーセキュリティに重点を置き、コンピュータ・フォレンジック、調査、電子証拠開示を手がけています。
画像：キーボードでタイピングする男性。REUTERS/Kacper Pempel/Files.
