モノのインターネットが私たちの暮らしや働き方を変革しようとしている今、世界は信頼の危機に直面している。その責任は、ハッカーなどの悪意ある主体に容易に押し付けられがちだが、真実は、この危機を引き受けるべきは制度的リーダーであるということだ。
まず、技術の文脈における「信頼」の意味を考えてみよう。つながった世界における信頼は、セキュリティとプライバシーという二つの要素の上に成り立っている。スマートフォン、スマートホーム家電、コネクテッドカーのいずれであれ、私たち個人が使用しているデバイスが本当に安全だと信頼できるだろうか。また、自分の個人データが同意なく利用・販売されていないと確信できるだろうか。
多くのリーダー、とりわけCEOや政府関係者が、セキュリティとプライバシーに関する議論に加わっている。こうした議論はかつてないほど一般的になり、この問題と考えられる解決策について議論するための会議さえ開催されている。しかし、信頼は言葉によって築かれるものではない。信頼は証拠に基づくものであり、その証拠が積み重なって信頼に足る性質を形成する。
危機への答えはシンプルだ。私たちは自らの個人データを所有し、それを収益化するか、または別の方法で活用するかを透明性のある形で選択できるようにしなければならない。問題が複雑になるのは、組織が倫理よりも利益を優先するときだけである。
政府は、個人データの所有権を個人の手に委ねる法律を制定する権限を持っているため、この解決策を実現できる。この問題に実効的に対処するためには、法律はデータの侵害が起きた後に組織へ罰則を科すだけでなく、個人データを事前に積極的に保護するものでなければならない。
テクノロジーリーダーには、セキュリティとプライバシーを設計段階から製品に組み込む経済的、社会的、倫理的な責任がある。求めることはそれほど大きなことではない。第一に、製品のあらゆる層にセキュリティを組み込み、バックドアを設けないことを約束した製品を構築すること。第二に、個人データはその人自身のものであることを尊重し、同意なくデータから利益を得たり、データを利用したりしないこと。その同意は透明性をもって得られなければならない。
今日、テクノロジー業界の多くの企業はデータと利益を結び付けて考えており、データを用いないビジネスモデルへと発想を転換する必要があるかもしれない。実際には、持続可能な価値は業界とエンドユーザーの相互的なものであり、信頼によって実現される。信頼とGDPの間には非常に強い正の関係があることはよく知られており、この相関関係は今後さらに強まると考えるのが自然である。
接続性の高まりがもたらす恩恵は計り知れない。疾病の検出や治療の改善から、途上国の成長支援まで、まだ探求も定義もされていない多くの応用が考えられる。この可能性を実現するためには、リーダーはテクノロジーと人々の間に信頼に足る信頼関係を築く責任がある。
テクノロジー分野は、シンプルさがもつ大きな力を知っている。データプライバシーにも同じシンプルさの基準を適用しようではないか。
