つながり合う現代社会では、気候変動、サプライチェーンの混乱、サイバーセキュリティ上の課題の影響を受けやすくなっています。
大学は、社会全体への知識移転を支援することで、こうした課題への対応にきわめて重要な役割を果たせます。
気候危機に立ち向かい、経済のレジリエンスを備えた未来の構築に役立つ、スイスの大学が開発する3つの新興技術を紹介します。
相互依存する世界では、私たちは皆、気候変動、サプライチェーンの混乱、サイバーセキュリティの不備、武力紛争の影響を受けやすい立場にあります。
私は政治家でも、フォーチュン500企業のCEOでも、ましてや経済学者でもありません。しかし、科学者であり、世界有数の大学の学長として、新興技術と、大学が社会に知識を移転するうえで果たす貴重な役割について、私の見解を述べることができます。
国際的な知識ネットワークを持つ大学は、嵐に備え、経済のレジリエンスを形作るうえで理想的な立場にあります。
経済のレジリエンスを備えた未来の構築に向け、すでに活用されている、スイスの大学が開発した3つの新興技術を紹介します。
サプライチェーンを強化するグリーンエネルギーと蓄電技術
世界各国が達成を目指すなか、2050年までのネットゼロ、エネルギーシステムと気候変動の影響は必然的に重大な局面を迎え、世界のサプライチェーンや私たちの生活そのものを混乱させるでしょう。
経済の脱炭素化には、スマートグリッドを構築し、データや人工知能（AI）を活用したツールを使う必要があります。この点で大学は、分散型の低炭素エネルギー変換・貯蔵に向けた技術的解決策について、産業界と連携する重要な役割を担います。
スイスでは、研究者や政策立案者が、気候中立で柔軟なエネルギーシステムを拡大し、国内のエネルギー供給網を強化することで、エネルギーのレジリエンス向上に取り組んでいます。
揚水式水力発電、新型電池や蓄熱システム、合成燃料や合成ガスは、太陽光発電所などの再生可能エネルギー源から得られる安価な電力を貯蔵、輸送、取引する有望な機会をもたらします。
世界経済フォーラムは、クリーンエネルギーへの移行をどのように促進しているのでしょうか。
エネルギー・素材センターは、エネルギー、素材、産業システムを変革する複雑な移行を理解するため、リーダーたちをつなぎます。エネルギー安全保障、価格の手頃さ、持続可能性がどのように交わるかを探る場を提供しています。
バリューチェーンや地域を越えた協働を通じて、同センターは共通の道筋を示し、安全で低炭素かつ公正な移行に向け、パートナーが実践的な解決策で足並みをそろえられるよう支援します。
しかし、ネットゼロの達成には、再生可能エネルギーの拡大や省エネ対策だけでは不十分です。大気中から二酸化炭素（CO₂）を除去することを含め、幅広い取り組みも必要になります。
最近実施された「DemoUpCARMA」と題する実現可能性調査では、ETHチューリヒの研究者が、大気中からCO₂を回収し、再生コンクリート骨材またはアイスランドの地中貯留層に恒久的に貯留する2つの解決策の可能性を検討しました。CO₂管理の研究は続いていますが、調査結果は、いずれも技術的に実現可能であり、炭素収支にもプラスの効果があることを示しています。
それでも、レジリエンスの実現には革新的技術を拡大する力が欠かせません。そのため、スイス有数の大学であるETHチューリヒとEPFLは最近、グリーンエネルギー・蓄電連合を立ち上げました。
スイス経済フォーラムで発表されたこの連合には、エネルギーを専門とする450人超の科学者と、炭素回収やエネルギー貯蔵に取り組む有力な研究発スタートアップ4社を含む、産業界のパートナー30社が参加しています。
その目的は、CO₂を回収し、カーボンニュートラルなガスや化石燃料を生産し、CO₂を恒久的に貯留する既存技術の導入と産業規模への拡大を加速することです。
安全で信頼できるグローバルネットワークのための「白紙からの設計」
AIの応用が津波のように世界を席巻しています。この破壊的な汎用技術を、社会のために賢明に活用しつつ、悪用を防ぐにはどうすべきかという大きな課題が生じています。
ルールや規制が必要だという点では合意が形成されていますが、それによってイノベーションや技術の進歩を妨げてはなりません。こうした考えのもと、ETHチューリヒとEPFLは最近、信頼できるAIシステムの開発を目指すスイスAI研究イニシアチブを立ち上げました。
知識移転は大学の通貨であるだけでなく、デジタル変革に向けて社会に「白紙から始める機会」をもたらすこともできます。たとえば、今日のインターネットのアーキテクチャは、グローバルなデジタル経済が求める厳格なセキュリティと高い可用性の要件を満たすようには設計されていません。
SCIONインターネットプロトコルはETHチューリヒで開発され、根本的にセキュリティを高める白紙からの設計によって、旧式のシステムが抱える課題を解決します。
経路制御、障害の隔離、エンドツーエンド通信における明示的な信頼情報を提供することで、世界中のネットワークを介したデータの信頼性と安全性の高い伝送を実現します。スイス国立銀行とスイスの金融業界は、データ通信の安全確保にSCIONを導入しました。
持続可能性と紛争を監視するグローバルAI
国連（UN）の持続可能な開発目標（SDGs）の達成や、世界各地の武力紛争への対応に必要な規模で、リアルタイムの政策立案や計画策定を行うには、安全で信頼性の高いデータが欠かせません。
現在、SDGsに向けた世界の進捗を正確に測定するための重要な情報が不足しています。「正確に測定できないものは達成できない」と、調査報告書の研究者たちは述べています。その報告書は、『進捗の脈動：2023年の世界のSDGデータの現状』です。
幸い、官民連携によって、AIの急速な発展を活用し、SDGsに向けた国際的な進捗を監視するとともに、紛争を予測する新たなアプリケーションが可能になっています。
SDGモニターもETHチューリヒで開発され、データの欠落や関連するステークホルダーを体系的に特定する初の包括的なツールです。政策立案者が、データの欠落を補い、説明責任と透明性を高めるために役立つ、個別に調整された関連性の高い実用的な知見を得られるようにします。
一方、ゲインフォレストはETHチューリヒの研究者が設立し、AIとブロックチェーン技術を活用して、環境保護への投資を監視し、促進しています。このリモートセンシング技術は、衛星、ドローン、現地のデータに加え、市民科学の取り組みも活用します。
同社は非営利団体として、マイクロソフトの「AI for Earth」プログラムの助成を受けています。ゲインフォレストの創設者デイビッド・ダオは、チームBiodivXにも技術を提供しています。同チームは賞金総額1,000万ドルのXPrizeレインフォレスト・チャレンジの最終選考に残っています。
最後に、ETHチューリヒの研究者は、赤十字国際委員会（ICRC）および米国科学振興協会（AAAS）のパートナーと協力し、武力紛争を遠隔監視するプロジェクトに取り組んでいます。
プロジェクトチームは、ディープラーニングとオープンソースの衛星画像を組み合わせた自動監視ツールを開発しています。このツールにより、ICRCは紛争地域全体をほぼリアルタイムで監視し、国単位の規模で幅広い種類の被害を特定できるようになります。この重要な技術が実用化されれば、リアルタイムデータが交渉や武力紛争の影響緩和に役立つ可能性があります。
レジリエンスは協働で築かれる
レジリエンスは個人の取り組みであると同時に、世界全体の取り組みでもあります。これは学術界ではおなじみの構図です。イノベーションは何もないところから生まれることはまれであり、科学技術の飛躍的進歩を実現するには、協働的で、しばしば学際的な研究チームが必要です。
こうしたイノベーションは一夜にして生まれるものではありません。今日、人類が享受する技術の進歩は、何十年、時には何世代にもわたる科学上の段階的な成果を経て実現しました。
こうした取り組みを支えるのは、自然を理解し、世界をより良くしたいという純粋な好奇心を持つ研究者たちです。研究が最終的に研究室から社会へ移転すれば、誰もが恩恵を受ける画期的な変化をもたらすことがあります。
