1973年4月3日、モトローラの社員マーティン・クーパーが世界初の携帯電話通話を行った。それから約50年が経ち、50億人を超える人々がモバイルサービスにつながっており、その半数以上がスマートフォンを利用している。
世界各地でインターネットへのアクセスが改善し続けている一方、スマートフォン利用者の割合が圧倒的に高いのは依然として先進国だ。
韓国では成人の95％がスマートフォンを所有し、5％が通常の携帯電話を持っている。対照的に、インドでは成人の75％がスマートフォンを持っていないものの、40％は携帯電話を持っている。
デジタル格差
韓国はスマートフォンの普及率で世界をリードしており、成人の100％が携帯電話を持つ唯一の国だ。
イスラエル、オランダ、スウェーデンも同様の状況で、成人の85％超がスマートフォンを持ち、携帯電話をまったく持たない人はわずか2％だ。
成人の30％と34％が通常の携帯電話を使うポーランドとロシアでは、スマートフォンの所有率はそれぞれ63％、59％と大幅に低い。
しかし、人口の4分の1が携帯電話を持たないカナダは、先進国の中で際立った例外だ。市街地ではスマートフォンの利用率が高い一方、遠隔地の荒野では接続状況が悪いか、まったくつながらない。
ハイテク機器への熱中ぶりを考えると意外かもしれないが、日本のスマートフォン所有率も66％と比較的低い。
スマートフォンは依然として最も貧しい地域社会の人々には手が届かないが、生活水準の向上により、発展途上地域では巨大な新たなモバイル市場が生まれている。中国とインドのスマートフォン市場は現在、米国よりも規模が大きく、インドネシアとブラジルの市場も急速に成長している。
しかし、こうした成果は均等に行き渡っていない。ピュー・リサーチの調査によると、先進国と発展途上国のいずれでも、若く（35歳未満）、教育を受け、所得の高い人ほどスマートフォンを所有する傾向が強い。
教育を受ける機会が限られた新興国では、この格差がさらに広がる。たとえばナイジェリアでは、中等教育を受けた成人の58％がソーシャルメディアを利用するのに対し、教育水準がそれに満たない人々ではわずか10％だ。
