約10年前、ハーバード大学教授のジョナサン・ジットレインは、インターネットが二つの方向のいずれかに進む可能性があると警告しました。
望ましい結果は、彼が描く、コンテンツの所有権が分散化され、人々が自由に自らのコンテンツを生み出せるシステムです。もう一つの可能性としてジットレインが警告したのは、コンテンツの制作手段がごく一部の大企業の手に集中する閉鎖的なシステムへ向かい、社会経済面でも政治面でも個人の力が事実上制限されることです。
これまでのところ、インターネットは前者を実現する前例のない力を個人に与えてきました。一方で、「プラットフォーム資本主義」 が最も成功しているテクノロジー企業に権力を集中させるとの懸念もあります。課題が残されていることは間違いありません。悪意ある勢力によって、オンライン上の情報の質が損なわれているとの懸念があります。依存度が高まるソーシャルメディアは、既存の偏見を強め、異なる視点で私たちを豊かにするどころか、エコーチェンバーを生み出すおそれがあります。画面から離れて考えると、私たちの注意を引きつけることで、デジタルサービスへの依存が進んでいることが、現実世界で他者と交流するうえで悪影響を及ぼしているという不安もあります。
インターネットはまた、情報収集にも娯楽にも、多くの人がコンテンツにアクセスする手段となっています。コンテンツとその利用機会は、創造経済の基盤です。創造経済とは、個人、企業、社会のために、アイデアや創作物を利益へとつなげる仕組みです。創造経済は、創造性、文化、経済、テクノロジーが交差する領域にあるため、コンテンツとの関わり方を一変させると期待される新技術によって、全面的に姿を変える可能性があります。
世界経済フォーラムの新たなプロジェクトは、こうした変化がもたらし得る、より広範な社会的影響を検討し、その実態を明らかにすることを目指しています。いくつか例を見てみましょう。
拡張現実と仮想現実
拡張現実（AR）と仮想現実（VR）は、2017年に入ってから特に大きな注目を集めています。企業各社は、コンテンツや情報を私たちの生活により自然に溶け込ませるサービスの開発を競っています。たとえば、Facebook Spacesは、ユーザーが仮想世界で友人と交流できる仮想現実プラットフォームです。読者の皆さんも、Pokémon Goが拡張現実の概念実証となったことをご存じでしょう。スマートフォンを使って現実の体験に重ね合わせるデジタル体験への需要があると、同ゲームは世に示しました。
VRの応用はすべてがPokémon Goのように人を夢中にさせるわけではありませんが、社会に大きな善をもたらす力にもなり得ます。2015年のダボス会議で、国連はヨルダンの難民キャンプで暮らすシリア人少女の生活を追ったVR映像を公開しました。それは、見る人の中には涙を流す人もいた体験でした。「想像された共同体」とより深くつながる力や、文化、国籍、ジェンダーなど別のアイデンティティを体験することは、これまで実現できなかった人類共通のビジョンを共有する可能性を切り開きます。「[VR]は、これまで以上に必要とされる共感と思いやりを世界にもたらす助けになります」と、国連事務総長の潘基文氏は述べました。潘氏はVRを活用し、戦争や自然災害の被害を受けた地域への認識を広めています。
しかし、仮想世界の可能性には、冷静に見つめるべき側面もあります。新たな考えや体験、人々に目を向けさせるどころか、今ある世界の構造や偏見をそのまま再現するだけかもしれません。さらに憂慮すべきことに、現実的なリスクとして、適切な安全策がなければ、データ収集や監視が危険な領域に踏み込み、プライバシーを侵害するおそれがあります。
テクノロジー大手が私たちの現在地情報を収集できることに、消費者はすでに十分な懸念を抱いています。しかし、VRの将来には、テクノロジー大手が私たちの表情、ひいては感情をリアルタイムで収集できる世界があり得ます。こうした閉鎖的なシステムが野放しになれば、企業が個人の感情を特定するだけでなく、感情に影響を与える可能性さえ生まれ、ディストピア的な未来につながりかねません。
人工知能
創造経済でロボットが活躍するには、今は絶好の時期です。すでに人工知能（AI）は、製品やサービスをより個人に合わせたものにするのに役立っています。美食の分野では、日本の研究者チームが、ワインを判別するだけでなく、相性のよいチーズを推薦できるAIを開発しました。今日、一流ファッションハウスに追いつくには、人々が何を着たいと思うかをより正確に予測するためにAIを活用する必要があります。
メディアでは、ニュースのパーソナライズ化が広がっています。Recent.ioやToutiaoなど、個人に合わせたニュースを配信するアプリは、既存の大手事業者と競い合っています。既存事業者がビジネスモデルにAIを取り入れ始めたのは、ごく最近のことです。デジタル出版社はAIを使って、ユーザーの閲覧習慣を把握できます。位置情報やソーシャルメディア上の活動など、ほかに利用できるデータと組み合わせれば、個人は関心分野や性格、さらには気分に合わせたニュースの推薦を受け取れます。
しかし、パーソナライズ化には落とし穴もあります。懸念する人もいます。ボットが独自のニュース記事を書けるようになれば、ジャーナリストが職を失うという懸念です。また、専門家の間で懸念が広がっています。AIはオンライン上の嫌がらせにより効率的に対処できると期待されていますが、インターネットがAIによって監視される空間になれば、言論の自由が損なわれるおそれがあります。さらに、知らないうちに私たちを操り、重要な決定に影響を与えるプロパガンダを広める「兵器化されたAI」の登場を危惧する人もいます。読者はこうした懸念を退けるかもしれませんが、ボットが最近の米大統領選挙に及ぼした影響を思い起こしてください。
ブロックチェーン
ブロックチェーンは、ワールド・ワイド・ウェブと同じように、インターネット上に重なる層として機能します。この技術の中核では、取引の信頼性を支える基盤として暗号技術による証明を用います。信頼を保証するために仲介者に頼らない、開かれたシステムへの移行を促す重要な推進力です。
仲介者が信頼を提供する業界は、どこも変革される可能性があります。たとえば、ビットコインが広く報道されたことで、ブロックチェーンの金融分野での応用を知った人も多いでしょう。しかし、ブロックチェーンは金融仲介者の役割に異議を唱えるだけにとどまりません。実際、この技術は、アーティストへの報酬のあり方を根本から変える可能性があります。アーティストとそのファンの間にいる仲介業者が不要になるためです。これは、レコード会社にとって喜ばしい知らせではありません。
しかし、可能性には危険も伴い、ブロックチェーンも例外ではありません。ブロックチェーンがまず克服すべき技術的課題は、規模の拡大と相互運用性の実現です。マウントゴックスの破綻と、投資家資産約5億ドルの消失は、規制の重要性と、技術を責任ある形で利用する必要性を改めて示しています。より広い意味では、仲介者、清算機関、仲立ち業者がなくなれば、個人はピアツーピア取引で自力で対処せざるを得なくなるかもしれません。創作コンテンツの世界では、新進ミュージシャンが、実績やマーケティング力で勝るアーティストを相手に単独で競争しなければならない可能性があります。
この4つのテクノロジーは、創造経済の未来を左右する重要な要素です。恩恵をもたらすにせよ、弊害をもたらすにせよ、拡張現実、仮想現実、人工知能、ブロックチェーンは一体となって、創造経済におけるコンテンツの制作と消費のあり方を根本から変えていくでしょう。さらに、創造経済は、多くの国で成長と雇用を支える重要なエンジンとして拡大しています。実際、創造産業は、世界で約3,000万人を雇用し、インドを上回る規模の経済を形成していると推計されています。英国だけでも、2015年の創造経済は、1時間あたり実に1,400万ドルを経済全体にもたらしました。
政策立案者が創造経済を支える手段に、より注目するようになっているのも不思議ではありません。ニューヨーク・タイムズは最近、創造産業の成長を促すうえで規制が重要であることを示す事例として、視覚効果（VFX）産業を取り上げました。グローバル化の時代に、カナダのブリティッシュコロンビア州は、VFX企業の主要拠点としてハリウッドを追い越すことができました。補助金や税制優遇措置を活用し、ほぼゼロから15年足らずで28社の視覚効果スタジオを擁する産業へと成長させたのです。
適切な政策が整っていなければ、こうした動きはすべて制御不能になりかねません。今の優先課題は、政策介入によって個人を保護し、技術の迅速な発展を可能にするとともに、創造的・文化的な作品が社会にもたらす貢献を強めることです。
