新しいデジタルシステムを使うことで、農家は水利用の違反を報告でき、今後の川の水位の見通しを把握することもできます。
アイザック・チェレガーさんの農場から聞こえる大きな歌声を耳にした人は、熱心な教会の集会だと思っても無理はありません。
実際には、ケニア南西部のこの地域社会で、村人たちに住居の周りの森林を保全する方法を教えている地元の宗教慈善団体の会合を、女性たちのグループが開催しているところでした。マラ川が干上がるのを食い止めるための取り組みです。
10年以上にわたり、環境団体はマラ川について警鐘を鳴らしてきました。人口増加、違法伐採、そして干ばつに苦しむ地域社会による水の過剰利用が、川の水位の劇的な低下を招いていると警告しています。
チェレガーさんの農場での会合では、一部の村人が川に接する畑の縁に苗木を植えることを申し出ました。一方、別の村人たちは、川沿いの樹木を計画外に伐採することが干ばつの影響を悪化させかねない理由についての研修を受けることに同意しました。
チェレガーさんはトムソン・ロイター財団に対し、地域社会が行っている保全活動を誇りに思っているものの、それで十分なのかどうかは長年疑問に感じてきたと語りました。
そこで、チェレガーさんの農場で会合を開いた Empowering Lives International Centre が、伝統的な保全活動に技術の力を加えるための取り組みとして、他の地元団体とともに活動に加わりました。
国際研究機関であるストックホルム環境研究所が実施するパイロット事業では、水源の健全性に関するデジタル予測を生成する水評価・計画（WEAP）ツールの使い方を村人たちに指導しています。
研究所の研究者によれば、地域社会がマラ川の水位の変化について見通しを持てれば、より迅速に適応し、川の乾燥化を遅らせるための最も効果的な方法を見つけられるということです。
イルラ村のグループは、このシステムを自分たちの保全の道具箱に加えたいと意欲を示しています。
「マラ川は、私たちの家畜に牧草と水を与えてくれます。この技術が川の不適切な利用を防ぐ助けになるのであれば、私たちはこれに協力する準備があります」とチェレガーさんは述べました。
浅瀬を渡るヤギ
マラ川流域には約100万人が暮らしていますが、過去数十年間に同流域の水位がどれほど低下したかについて、現時点で公式な数値はありません。
しかし、上流域のオロロイト村出身のンコインコ・シポシャさんは、1990年代には水深のため、牛が川のどの部分も歩いて渡ることは不可能だったと振り返ります。
現在では、ヤギでさえ乾いていく川をのんびり歩いて、対岸の草を食べに行くと、この65歳の牧夫はトムソン・ロイター財団に語りました。
ケニア南西部のマウ森林を源とするマラ川流域は、13,750平方キロメートル（5,300平方マイル）にわたって広がり、ケニアのマサイマラ国立保護区とタンザニアのセレンゲティ平原を経て、タンザニアのビクトリア湖へと注ぎます。
ストックホルム環境研究所の元研究者であるトム・オゴル氏は、トムソン・ロイター財団に対し、この川にはいくつかの主要な脅威があると語りました。
それには、川岸沿いの森林の喪失や、灌漑のために農家が違法に川から水を吸い上げるといった持続不可能な農業活動が含まれます。
どちらも「すでに気候変動によって変化してしまったものを悪化させている」とオゴル氏は述べ、長期化する干ばつが今や深刻な問題になっていると指摘しました。
昨年10月、リフトバレー州長官のジョージ・ナテンベヤ氏は、川沿いに増え続けている花卉農園が問題であり、一部の農家はガソリン動力のポンプを使って川から水を吸い上げていると述べました。
こうしたポンプは、引き起こす汚染のため、同郡では使用が制限されています。
ナテンベヤ氏によれば、マラ川流域の水需要は年間2,000万立方メートルを超えており、そのうち約半分を灌漑農業が占めています。
「この需要は多すぎます。川は、流域内にある水源が気候変動によって干上がっているため、そのすべてを供給することはできません」とナテンベヤ氏は記者会見で述べました。
そして、同氏は厳しい予測を示しました。
「マラ川は3年後に死んでしまうでしょう」と同氏は警告しました。
違反の報告
ナイロビに本部を置く開発のための資源マッピング地域センターのエマニュエル・ンクルンジザ事務局長は、技術は川を守るための重要な手段になっていると述べました。
同氏は、WEAPのようなデジタル技術により、地域社会、開発団体、政府がマラ川の水位や水質の変化をより容易に把握できるようになり、その変化を食い止めたり、それに適応したりする助けになっていると語りました。
「技術により、一定期間にわたってマラ川への脅威を追跡することが可能になります。これにより、そうした脅威が人間の活動によるものなのか、それとも気候変動によるものなのかを特定することができます」とンクルンジザ氏はトムソン・ロイター財団に語りました。
オゴル氏は、WEAPを、地域社会や気象局などの政府機関から提供される川の状況に関するデータを収集する「ユーザーフレンドリーな」ソフトウェアツールだと説明しました。
同氏によれば、このシステムは降雨量や作物の必要水量などの要素を考慮するということです。
このプロジェクトに参加している農家は、川から過剰に水を取水している、または許可なく取水している他の農家や企業を、テキストメッセージで報告することもできます。
その後、このシステムは、その情報を、気象パターンの変化や人口動態などの水資源への他の圧力と組み合わせ、将来、川が需要にどのように対応できるかを予測します。
「このデータは、その地域に住む人々が適応し、気候変動に対する「回復力」を高めるのに役立つ資源を計画・配分するために活用できます」とオゴル氏は述べました。
このプロジェクトはまだパイロット段階にあるため、何人の農家が参加しているかについての数値はまだないとオゴル氏は述べました。
ンクルンジザ氏は、このシステムが気候変動の脅威への対応において重要な役割を果たすと確信していました。
しかし、同氏はトムソン・ロイター財団に対し、このシステムがマラ川沿いに暮らす農家にどれほど利益をもたらすかは、地元の議員がデータに基づいて下す決定に左右されると語りました。
「マラ川で何が起きているのかを特定することはできるかもしれませんが、問題の原因を取り巻く政治的な状況によって、行動が取られるかどうかが決まる可能性があります」と同氏は語りました。
