2014年を振り返ると、世界経済では多くの変化があった。たとえば、テクノロジーの役割に対する認識が新しくなった。イノベーターもテクノロジー企業の最高経営責任者も、ともに楽観論に胸を躍らせているようだ。新たな製造技術の登場により、産業生産に革命が訪れると見る人々の間で、熱狂的な期待が高まっている。だが、第三次産業革命の瀬戸際に立つ今、テクノロジーが進歩するにつれて労働需要が伸び続けるかどうかは定かではない。雇用の成長を促す適切な政策が整備されない限り、その保証はない。 第三次産業革命の瀬戸際に立つ今、テクノロジーが進歩するにつれて労働需要が伸び続けるかどうかは定かではない。雇用の成長を促す適切な政策が整備されない限り、その保証はない。
かなり不安定な基盤
私の見解では、この革命を推進する技術的要因には、次の3つの負の偏りがある。技術の進歩は、資本集約的（すでに資金やその他の資源を持つ人々に有利）、スキル偏重（すでに高度な技術スキルを持つ人々に有利）、そして省力化（経済全体の雇用総数を減少させる）となる傾向がある。第三次産業革命のほこりが落ち着く前に、高技能のブルーカラー製造業の仕事に就く労働者が機械に取って代わられるリスクがある。
過去30年間、アジアの新興市場経済は、生産拠点として西欧や北米の旧来の工業大国にますます取って代わってきた。先進国の市場経済は、製造業の雇用減少をサービス経済によって補ってきた。しかし私の見解では、この好ましいシナリオが今後も続く保証はない。
しかし、これは氷山の一角にすぎない。小売、教育、医療、行政、さらには運輸に至るまで、大規模な技術革命によって、時間の経過とともに雇用は大幅に減少するだろう。
製造業に訪れる革命
今後数年間、ロボット工学と自動化の技術的進歩は生産性と効率性を高め、製造業者に経済的利益をもたらすだろう。たとえば、ここ数十年で急速に成長したスマートソフトウェアは、来るべき製造業革命を形作る最も重要な力だったと言えるだろう。これと3Dプリンティング技術は、これまで不可能だった製造業の進歩への道を開く。新たなハイテク製造の世界に参加できるだけの教育を受けた人々には、高度な技能を要する仕事が生まれるだろう。しかし、こうした恩恵にあずかれない労働者には、革命全体が自分たちとは別の場所で起きているように感じられるかもしれない。
海外移転から自動化まではほんの一歩
サービス部門の雇用減少につながる可能性のあるもう一つの傾向は、「自動化への海外移転経路」と呼べるものだ。たとえば今日、ニューヨークの患者のMRI画像がデジタル送信され、たとえばバンガロールで、高度な技能を持つ放射線科医が、ニューヨークの放射線科医の収入の4分の1の費用で画像を読影することがある。コンピューターが、バンガロールの放射線科医より速く、正確に、安く画像を読影できるようになるまで、あとどれくらいだろうか。
人間はお呼びでない？
第三次産業革命は、経済で起きている他の構造的変化とも時を同じくしている。たとえば、現在は非常に労働集約的な分野である教育にも革命が起きている。ますます高度なオンライン講座が普及するなか、今後数十年も何十万人もの教師が必要だろうか。そして、元教師たちは生計を立てるために何をするのだろうか。
政府も労働力を削減している。特に、巨額の財政赤字と債務を抱える政府はそうだ。電子政府の潮流も、政府サービスを国民に提供する方法において労働力の節約につながりうる。
運輸でさえ、テクノロジーによって大きく変わりつつある。数年のうちに、Googleなどが開発する自動運転車によって、運転手や運転手付き車両の運転士という職業は時代遅れになるかもしれない。
グリーン革命は訪れるのか？
もちろん、この話にはより楽観的な側面もある。テクノロジーにおけるグリーン革命はその好例だ。こうした新技術は、よりクリーンで効率的なエネルギーを実現する可能性を秘めている。言うまでもなく、この目標は極めて重要だ。
過去は未来への序章：解決策を探る
過去は未来のモデルとなりうる。結局、私たちがこのような問題に直面するのは初めてではない。19世紀末から20世紀初頭にかけて、世界の指導者たちは工業化の恐ろしさに向き合わなければならなかった。先進国全体で児童労働が廃止され、労働時間は人間的なものとなり、弱い立場にある労働者と、より広い（しばしば脆弱な）経済の双方を守る社会的セーフティネットが整備された。
第三次産業革命がもたらす課題に対する賢明な解決策を探り始めると、いくつかの全体的なテーマが見えてくる。第一にして最も重要な特徴は、これまで以上に広範な人々へテクノロジーの恩恵を届ける解決策でなければならないことだ。それを実現するには、解決策に教育の重要な要素が必要となる。幅広い繁栄を築くには、労働者が資本主義の生み出す富に参加するためのスキルを身につける必要がある。
実行可能な解決策は、私たちが望む姿ではなく、現実の世界に向き合わなければならない。
市場の自由と労働者の繁栄という、最も脆い均衡は、探し求め、見いださなければならない。
本稿は、2015年年次総会に向けた世界経済フォーラムのグローバル戦略的先見コミュニティによる、複数の個人見解の一つである。さらに読むには、 記事全文をご覧ください。
著者：ヌリエル・ルービニは、ニューヨーク大学スターン経営大学院教授であり、ルービニ・グローバル・エコノミクス会長を務める。クリントン政権下では、ホワイトハウス経済諮問委員会の国際問題担当上級エコノミストを務めた。
