「スマート」な社会とは何だろうか。SF作家や映画制作者、テクノロジーの未来を構想する人々が思い描く世界には、たとえば空飛ぶ車やテレポーテーションが登場する。しかし実際には、スマート技術は、しばしばごくありふれた場面で、少しずつ浸透している。たとえばシカゴでは、予測分析によってレストランの衛生検査の予定が改善されている。一方、ボストンでは、市当局が交通ナビゲーションアプリを提供するWazeと連携し、同社のデータを道路カメラやセンサーから得た情報と組み合わせ、市内の道路状況の改善に取り組んでいる。都市国家のシンガポールは、「スマート国家」をより包括的に捉えており、その構想には、次のような取り組みが含まれる。自動運転車から、現金を使わない非接触決済、ロボット工学や支援技術、データを活用した都市環境、テクノロジーを活用した住宅まで、多岐にわたる。
より広く言えば、スマート社会とは、政府がデジタル技術を十分に考慮して導入することで、市民のウェルビーイング、経済の強さ、制度の有効性という三つの大きな成果を向上させられる社会と定義できるだろう。
スマート社会を実現する技術の可能性は高まっている。たとえば、モノのインターネット（IoT）センサーの活用により、幅広いサービスの提供が期待されている。スマート水道から産業制御、電子医療まで、さまざまな分野に及ぶ。スマート技術の市場規模は、2020年までに最大1.6兆ドル、2026年までに3.5兆ドルに達すると予測されている。これほど大きな機会があり、政府や政策立案者の関心が高まり、関連技術が急速に広がっているのだから、スマート社会とは何かを理解し、目指すべき基準と理想を定め始められるはずだ。
タフツ大学フレッチャー・スクールとマイクロソフト・デジタルは、この課題を探るための取り組みを立ち上げ、指針となる枠組みとして、いくつかの問いを掲げた。
スマート社会とは何か。その中核をなす要素は何か。
そうした社会の現実的なモデルとなり得る国はあるか。
異なる状況、歴史、社会的優先事項を反映した、スマート化への多様な取り組みに共通するパターンはあるか。
政策立案者にとってどのような意味があるか。とりわけ、活用の幅が急速に広がるデジタル技術を、スマート化を実現する手段として検討する際にはどうか。
これらの問いに答えるにあたり、私たちは単純な前提から出発した。「スマートであること」も、導入する技術も、最終目標ではない。スマート社会は、成果に基づく枠組みによって定義すべきだ。その構成要素は、政府や政策立案者が市民に提供しようとするものだ。技術は、そこにたどり着くための手段にすぎない。
次の段階では、スマート社会のモデルとなり得る国を特定した。手本となる国として自然に挙がったのは、デジタル5、すなわちD5諸国だった。これらは、世界で最もデジタル化が進んだ政府を代表する国々である。D5はエストニア、イスラエル、ニュージーランド、韓国、英国で構成される。D5憲章に定められた目的は、最高水準のデジタル公共サービスを提供し、デジタル分野で高い成果を上げる各国政府間で実践例を共有することだ。世界各国に役立つ実践例を確立しながら、加盟国を増やす計画もある。
意欲的でありながら現実的な目標を設定するため、私たちは、これらの先進的なデジタル国家の優れた特性を組み合わせたベンチマークを作成した。これにはいくつかの役割があると期待している。第一に、D5諸国の少なくとも一つで実現可能性が示された内容に基づき、政策立案者の基準を定める。第二に、複数国を組み合わせたベンチマークであるため、単独で達成する国はない一方、5カ国それぞれが理想に向けてどれだけ進んでいるかを、ベンチマークに照らして評価できる。差を縮めようとする国は、他国から優れた実践例を学び、ベンチマークの達成に役立つ知見を取り入れられる。したがって、このベンチマークは、政策立案者や技術革新に携わる人々などが進捗を評価し、優先的に取り組むべき課題を定めるためのツールとなる。それにより、主要な関係者間の対話と行動計画の策定が可能になる。
方法論
D5諸国について、市民とそのウェルビーイング、経済、制度の状態という三つの主要分野を網羅する240超の指標のデータを収集した。公的データベースと独自データベースを含む40超のデータソースを利用した。各国には各指標の実績に応じてスコアを付与し、各指標の最高スコアを用いて「スマート社会ベンチマーク」を作成した。分析対象の指標が多いため、それぞれを12の広範なベンチマーク要素のいずれかに分類できるよう整理した。これらの要素は次のとおりである。
市民・人々に関する要素：このカテゴリーには次の四つの要素がある。
包摂性、
環境と生活の質、
人材の状況と人間の状態、
人材育成。
経済に関する要素：このカテゴリーには次の四つの要素がある。
世界とのつながり、
経済の頑健性、
起業家エコシステム、
イノベーション能力。
制度に関する要素：このカテゴリーには次の四つの要素がある。
オフラインとオンラインにおける自由、
信頼、
安全と安心、
公共サービス。
各要素は、複数の指標群で構成される。例として、先に挙げた最初の要素である包摂性を考えてみよう。この要素のスコアは、包摂に関するさまざまな指標群のスコアを集計したものだ。包摂性を構成する指標群には、労働市場への包摂、経済的流動性、多様性と受容、包摂を促進する政策がある。さらに、「包摂を促進する政策」の指標群には、社会的に周縁化された人々や不利な立場にある人々のアクセスを促進する政策、法律、規制に関するデータなどが含まれる。前述のとおり、D5各国はそれぞれの指標についてスコアを得る。したがって、包摂性のベンチマークスコアは、この広範なベンチマーク要素に含まれる各指標の最高スコアを集計したものである。各要素のスコアは正規化した。
最後に、D5各国についてこれらの指標のスコアを算出し、各国の進捗を評価するとともに、優先事項のパターンや違いを明らかにするため、国別スコアをベンチマークと比較した。D5諸国は一体として、このプロジェクトに二つの重要な役割を果たす。D5諸国やその他の国々を評価するためのグローバルなベンチマークを構築する手段となり、また、それぞれがスマート社会のあり方を示す事例研究とモデルを提供する。
この分析の結果を以下の図表に示す。12の各要素のスコアが高いほど、中心からの距離が大きくなる。各国について12要素すべてのスコアを結んだ線を、その国の「スマート社会フットプリント」と呼ぶ。
この分析からはいくつかの示唆が得られる。
D5諸国は、世界で最もデジタル化が進んだ政府を擁する際立った国々であり、全体としてスマート社会のグローバルなベンチマークの定義に役立つ。このベンチマークは意欲的でありながら、実現可能なものだ。
D5諸国は、異なるタイプのスマート社会の手本となる一方で、いくつかの共通点も持つ。いずれも民主的に選ばれた政府が、市民へのサービス提供に積極的な役割を果たしている。また、どの国もデジタル分野で高度に発展している。最近のHBRの記事で報告したように、「デジタル競争力を指数化した60カ国」では、各国ともデジタル進化指数で高い評価を得た。韓国を除く各国は、デジタルの勢いも強い。それでも、それぞれ固有の背景を持っている。
主な違いをいくつか見てみよう。
エストニアは例外的な存在だ。ソ連崩壊を経て成立した小国であり、テクノロジーを活用して政府サービスを拡充し、市場経済を受け入れた。
歴史的なつながりがある一方で、英国とニュージーランドは、つながりの度合いという点で両極にある。英国は、強い経済的・政治的な国際関係を持つ世界的なハブとして認識されることが多い（その立場はブレグジットの過程で試されることになる）。ニュージーランドは、世界の経済・政治の中心地の多くから地理的に遠く、世界経済の周縁で活動することに慣れている。
イスラエルと韓国はどちらも、「中所得国の罠」を脱し、中所得国から高所得国へと移行した。これは比較的まれな成果だ。両国は現在、世界経済の主要な担い手であり、地政学的に大きな重要性を持ち、米国の強力な同盟国でもある。イスラエルは政治的緊張の高い地域で、敵対的な隣国にほぼ囲まれている。韓国もまた、北アジアの別の緊張地域に位置し、核兵器を保有する隣国の北朝鮮との紛争の差し迫った脅威に直面している。さらに、中国の台頭による緊張も加わっている。
D5議長であり、ニュージーランド政府の最高デジタル責任者を務めるコリン・マクドナルド氏に、D5各国の違いについて尋ねた。同氏はこう述べている。「私たちはそれぞれ多様な視点を持ち寄りますが、D5によって、最も優れた人材の知識や経験を活用し、市民のために、より迅速で効率的なデジタル政府を実現できます。協力と共有を通じてこれを進めています。互いに学び、自国で役立つ解決策を取り入れています。最終的に、こうした取り組みはデジタル国家としての私たち全員を強くします。」
スマート社会フットプリントの分析から、D5各国はそれぞれ、国の状況と優先事項の組み合わせを反映した、独自の「スマートさ」のモデルを体現していることが分かる。資源に限りがある世界では、優先順位を付け、注力すべき分野と各国の状況に合ったスマート化の形を特定する能力が不可欠になり得る。以下に、他国の参考となる特徴的なパターンをいくつか紹介する。
強固な制度のフットプリント：エストニアのフットプリントには、強固な制度の確立を当初から優先していたことが表れている。特に、ソ連崩壊後の自由を市民に保障する姿勢が顕著だ。同国の電子ソリューションにより、政府の透明性が高まり、データや公共サービスに容易にアクセスできるようになった。複数のデジタルアプリケーションやサービスをつなぐ、開かれた分散型システムの構築を優先したことが、こうした成果の基盤となっている。ベンチマークとの差から明らかになった主な課題は、経済のつながりと頑健性を高めることだ。デジタルインフラに多額の投資をしてきた政府は、この基盤を活用して差を縮められる。
強いイノベーションのフットプリント：イスラエルはイノベーション分野で強みを示す一方、制度の強化に差を縮める最大の機会がある。国家安全保障インフラへの投資から生まれた技術革新に加え、政府の主要計画であるデジタル・イスラエル構想は、高速インターネット接続を重視しており、オンラインで事業を展開する企業に大きな恩恵をもたらしてきた。同国は同じ技術基盤を活用して公共サービスを改善し、政府と人々の関係を向上させることができる。私たちの分析では、これらも縮小すべき課題として特定されている。
高いウェルビーイングのフットプリント：ニュージーランドは、環境と生活の質、包摂性、人材基盤の状況など、人々のウェルビーイングを支える要素に強みを持つ事例だ。同国の政策立案者は、デジタル政府を、デジタル技術を使って政府が「顧客」である市民や企業とやり取りし、公共サービスをシームレスで統合され、信頼できる形で利用できるようにするものと捉えている。世界の多くの地域から物理的に遠いため、ニュージーランドには世界とのつながりの差を縮めるうえで固有の課題がある。人々のウェルビーイングと制度の質を高めるため、シームレスなデジタル・エコシステムに投資していることは、地理的な遠さを補える分野に注力するとともに、人材を誘致・定着させ、イノベーションと起業の課題を縮めようとする姿勢を示している。
優れた公共サービスのフットプリント：韓国は、デジタル構想であるGovernment 3.0を活用し、個別化された公共サービスを提供してきた。政府が差を縮めるべき主な分野の一つは、経済の頑健性と制度の質だ。Government 3.0構想は、いくつかの方法を通じてこの目標を進める有力な手段となり得る。透明性を高め、公共機関の業務に関するデータをより多く提供すること、機関間の連携を促すこと、人々が仕事や経済的な機会をより容易に見つけられるよう支援することなどが挙げられる。
強い経済のフットプリント：歴史的に、英国は世界で最も重要な経済の一つだった。GDPで見ると、世界第5位であり、主要経済国の中でも特に世界との結びつきが強い。歴史、地理、デジタル技術の強みが重なり、長年にわたり世界金融の中心的なハブとなってきた。本稿の著者の一人であるチャクラボルティが以前HBRで指摘したように、「ハード・ブレグジットはEUのデジタル経済を損なうのか？」英国はEUのデジタル経済の中でも際立った成果を上げている。こうした強みは前述のベンチマーク分析にも表れている。英国の難題は、ブレグジットによって経済的な強みが損なわれる恐れがあることだ。ブレグジットを問う国民投票以降、すでに成長率の面で先進国の中で最も低調な経済となっている。ブレグジットをめぐる不確実性により、ポンドの価値は対ドルで13%超下落した。経済に訪れる混乱に備えるため、政府は手元にある手段を使って社会の他の側面を支える必要がある。英国の「政府変革戦略2017～2020」と「プラットフォームとしての政府」のアプローチは、人材を育成し、職場環境を改善し、共有プラットフォームとデータを通じた変革を支える一流のデジタルサービスの提供に役立つ。
これらの事例から、スマート技術が経済を強化し、制度をより有効に機能させ、市民のウェルビーイングを高める利点を生かすには、まず「スマート社会」という考え方を現実に即したものにする必要があると分かる。実践的で実行可能であり、成果を重視する形で定義しなければならない。ベンチマークを用いれば、政府は現在の能力をより正確に把握できる。
もちろん、いつかすべてのスマート社会で空飛ぶ車が行き交い、街灯同士が通信しながら街を照らすようになる可能性は十分にある。それまでの間も、今ある技術をより有効に使えば、社会を大きくスマート化できる。世界で最もデジタル化が進んだ政府のフットプリントが示すように、最も有利な立場にある国でさえ、縮めるべき差が残っている。そして、その差も、縮めるための技術も、国ごとの状況や優先事項に応じて異なる。
著者一同は、フレッチャー・スクールのジェームズ・ボリソ、ジェシカ・サシハラ、キャロライン・トロイエン、ブラッドリー・ワデル、マイクロソフト・デジタルのラッセル・クレイグ、ブルース・ジョンソン、ライムズ・モーティマー、ブリジット・ロイランド、ラメシュ・シヴァ、タイソン・ストーチ、ニュージーランド政府のエマ・マクドナルド、ティム・オクレショー、グレアム・オズボーン、そしてD5議長のコリン・マクドナルドに、分析への貴重な意見、助言、貢献をいただいたことに感謝する。
